就職偏差値.com【公式】
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
三菱総合研究所は、経営コンサルティング･政策研究･システムインテグレーションを主力とする三菱グループのシンクタンク･IT会社。1970年に三菱創立100周年記念事業として、三菱グループ27社の共同出資によって設立。設立直後は政策･経済･金融シンクタンクとして機能していたが、2009年の上場を経て営利企業へ転換。現在では、経営コンサルティング･システムインテグレーションを主力とする。所属研究員数は760名に及び、政治･経済･自然科学あらゆる領域への提言が可能。
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
日本オラクルは、データベース管理システムなどの企業向けソフトウェアを開発･販売する大手IT企業。米オラクルの日本法人として1985年設立。外資系IT企業には珍しく日本国内で株式公開されており、2000年に東証一部に株式上場。最主力のデータベース管理システムでは世界首位級、ERP･CRM･SCMソフトウェアにも注力。2010年にはプログラミング言語Javaを生み出した米サン･マイクロシステムズを買収、同社のハードウェア事業を取り込むことでソフトウェア･ハードウェアを一貫提供できる体制を確立。
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
ファーストリテイリングは、カジュアル衣料品のユニクロ･ジーユーなどを展開するファストファッション企業。1949年に柳井政雄が創業したメンズショップ小郡商事から発展、1984年にユニクロ1号店が出店。創業当初は個人商店の紳士服店であったが、柳井正の入社以降は自社企画商品を拡充。現在では流行に左右されないアイテムを主力としつつ、設計･材料調達･製造･物流･販売までを自社で行うことで高品質･低価格を実現。カジュアル衣料品の売上高においてZara･H&Mと世界首位を争う。
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
日本証券金融は、貸借取引･資金貸付･信託銀行･賃貸ビルなどを展開する証券金融会社。1927年に短期清算取引の受渡調節の役割を果たすために創業、1950年に証券金融会社として改組。日本国内に唯一現存する証券金融会社であり、東京証券取引所の指定証券金融会社として機能している。現在の主力事業は、①株式投資における信用取引の資金･株券の貸付け（貸借取引業務）、②証券会社向け運転資金･有価証券貸付および個人向け有価証券担保ローン（セキュリティファイナンス業務）、など。
・日本唯一の証券金融会社、株式市場の制度信用取引を支えている
・業績は営業収益･利益いずれも増加傾向、財務体質も問題ない水準
・平均年収989万円で転勤ほぼなし、日銀･財務省の天下り人事が濃い
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
日本M&Aセンターホールディングスは、中堅中小企業を対象としたM&A仲介会社。1991年に創業者の分林保弘が設立した日本エム･アンド･エーセンターを源流とし、日本のM&A業界を切り開いた企業である。主力事業のM&A仲介に留まらず、企業再生･再編支援、MBO支援などの事業も展開。約30年に渡る歴史の中で国内地銀･信金の8~9割と提携関係を築き、国内最大級のM&A情報網を完成させている。2006年には、M&A仲介会社として国内初となる東証1部上場を果たした。
・国内首位のM&A仲介業者、国内M&A業界の始祖鳥的存在
・急成長フェーズは終わるも依然として高利益率、財務体質も大いに健全
・平均年収は1,200万円以上、実力さえあれば若くして超高年収に到達
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
中外製薬は、医療用医薬品を主力とするロシュグループの製薬会社。1918年に上野十藏が海外医薬品の輸入商社として創業。1930年には結核向け鎮痛剤を開発して製薬事業を開始。1961年に国民皆保険体制が確立されると、医療用医薬品を主力とする事業構造へと転換。1990年代にはバイオ医薬品の開発に成功、バイオ領域での急成長を掴む。2002年にはスイスのロシュと資本業務提携を結び、現在はロシュ傘下で独立性を保ちながら事業を展開。現在では自社創薬とロシュ由来製品の国内展開を両輪とする。抗体医薬を中心としたバイオ医薬分野に強みを持ち、日系製薬会社の中でも、研究開発力と収益力を高い次元で両立している。
・ロシュ傘下の大手製薬会社、がん領域で国内シェア1位
・売上高･利益は右肩上がりの増加、財務体質も盤石で無借金経営
・平均年収1,207万円で業界トップクラス、福利厚生も良好
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
日油は、化学品･火薬･医薬品･電子材料などを展開する化学メーカー。1949年にGHQによる財閥解体により日産化学工業から油脂･火薬部門が分離独立して設立。1950年代には石鹸･乳化剤･食品加工油脂など製品群を拡大しながら、戦前からの火薬事業を継続。1970年代のオイルショックを受けて、ファインケミカル分野へと進出して事業多角化を進めた。1990年代からは、医薬品や電子材料など高付加価値分野への注力を強め、現在では汎用品に依存しない分散型の事業ポートフォリオを特徴とする。世界的にも競合が少ないニッチ領域となる機能材料や推進薬分野に強みを持つ、独自性の高い事業構造でも知られる。
・参入障壁が高いニッチ領域に強い化学メーカー、油脂に囚われず事業多角化
・売上高･利益は安定的かつ高利益率、無借金経営で財務強固
・平均年収835万円だが年功序列色が強い、福利厚生は企業規模なり
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
東ソーは、基礎化学品･石油化学品･機能製品などを展開する大手化学メーカー。1918年に岩瀬徳三郎らが山口県で創業。当初は苛性ソーダ･塩素などのクロル･アルカリ製品を製造したが、高度経済成長期には樹脂原料･合成ゴムなどの石油化学製品の生産体制を整え、基礎素材メーカーとして躍進。1990年代以降は国内需要の成熟や国際競争の激化を背景に、機能性樹脂･電子材料･医薬関連材料など高付加価値分野へと事業多角化した。現在では、クロル･アルカリ事業を主力としつつ、独自性の強い機能商品･エンジニアリング分野の拡大を推進。景気変動の影響を受けやすい化学業界においても比較的安定した収益構造を有する点が特徴となっている。
・基礎化学に強みを持つ総合化学メーカー、山口県に一大拠点
・売上高･利益いずれも安定性が強い、財務体質も大いに良好
・平均年収795万円で住宅補助は良好、昇給は年功序列色が強め
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
ビックカメラは、家電量販店「ビックカメラ」「コジマ」「ソフマップ」などを展開する大手小売企業。1968年に写真現像店として群馬県高崎市で創業。1970年代には東京都へと進出、都市部のターミナル駅前に大型店舗を構えるレールサイド戦略によって躍進を果たした。2006年には同業のソフマップを連結子会社化し、2012年には郊外型店舗に強いコジマを連結子会社化、現在では都市部と郊外いずれも得意とする家電量販店グループを形成。BSデジタル放送をおこなう日本BS放送の筆頭株主でもある。
・家電業界2位の巨大グループ、都市･郊外いずれも強いバランス型
・売上高･利益は安定的かつ工長、財務体質は業界下位レベル
・平均年収560万円だが住宅補助は基本なし、独身寮は首都圏のみ
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
三井住友フィナンシャルグループは、住友グループ･三井グループに属する大手金融グループ。2001年に住友銀行とさくら銀行が合併した誕生した三井住友銀行の持株会社であり、三井住友ファイナンス&リース･SMBC信託銀行･SMBC日興証券･日本総研などを傘下に持つ。総資産290兆円を超える世界上位級の総合金融グループであり、資産規模では世界上位15行に数えられる。最近では海外銀行への出資･買収を相次いで仕掛けており、海外事業の育成にも熱心。
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
エムスリーは、医療従事者専門サイト『M3.com』を中核とした医療業界向けITサービスに特化したIT会社。2000年にソニーグループの電気通信事業者であるソニーネットワークコミュニケーションズが医療関連ITサービス会社として設立。設立直後にWEBサービス『MR君』を開始、製薬会社から医師への販促ツールとして大ヒット。2002年には医療情報サイト『M3.com』をオープン、医療業界における総合情報ポータルサイトとして発展。現在では国内31万人以上･全世界600万人以上の医師が利用している。
・医療業界向けITサービスに特化した上場ベンチャー企業、海外展開も強い
・売上高は増加傾向だが利益はやや減少傾向、財務体質は大いに良好
・平均年収930万円だが通勤手当や退職金なし、ハイキャリアからの人気は大
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
京王建設は、鉄道工事や駅舎･ビル建築などを主力とする京王グループの建設会社。1960年に京王電鉄の出身者らが鉄道踏切メーカーとして創業。1970年代には京王グループの建築･土木子会社を吸収して、線路･建築･土木をすべて手掛ける鉄道系ゼネコンとして発展。京王グループ外からの受注にも積極的であり、多摩都市モノレール建設事業や東京オリンピック向け有明アリーナの建築にも参画。現在では鉄道工事のみならず、オフィスビル･マンション･公共施設などの建築工事も幅広く手掛ける（参考リンク）
・鉄道工事で発展した京王グループの鉄道系ゼネコン、東京･神奈川が地盤
・売上高は同業他社の買収で過去最高圏、利益も安定的で実質無借金経営
・平均年収689万円で福利厚生も良好、東京･神奈川エリア外への転勤なし
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
オープンハウスグループは、戸建住宅･マンションの企画･販売を主力とする大手不動産会社。1997年に荒井正昭がセンチュリー21の不動産仲介会社として創業。2000年代には『都心駅近』の好立地において木造3階建の戸建住宅を安価に販売するビジネスモデルを確立。2010年代には「東京に、家を持とう。」のスローガンで自社テレビCMを開始、急速に一般知名度を高めた。現在では売上高1.2兆円を超えるまでに急成長、不動産業界において財閥系不動産会社に匹敵する事業規模を確立している。
・売上高1兆円以上の新興大手不動産会社、都心駅近の戸建に強い
・売上高･利益は右肩上がりの爆発的な成長、財務体質も良好
・実力があれば20代で年収2,000万円以上も可能、体育会系文化
東京メトロ（正式表記：東京地下鉄）は、東京都を地盤とする大手鉄道会社。1920年に早川徳次が鉄道会社として創業、1927年には上野-浅草間で東洋初となる地下鉄を開業。1941年には戦時統制により同業他社と合併して帝都高速度交通営団に改組。終戦後にもGHQによる解体を免れ存続したが、2004年に小泉内閣によって民営化。現在では地下鉄を中心とした180駅･9路線･195kmを運営して東京都市圏の交通を支える。2024年には株式上場を果たして上場鉄道会社へと移行。
・元公営企業の大手地下鉄会社、輸送人員数は私鉄会社トップ
・売上高･利益はCOVID-19で下落するも、利益率は業界トップクラス
・平均年収795万円と業界上位級、平均勤続年数も18.1年と長い
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
野村不動産ホールディングスは、マンション分譲･都市開発などを主力とする野村グループの総合不動産会社。1957年に野村證券の本社社屋を管理する目的で資産管理会社として誕生、1960年代から宅地･マンション分譲を展開。1970年代にはオフィスビル事業を加速させ、1978年に旗艦物件『新宿野村ビル』を竣工。バブル崩壊後には業績悪化に見舞われるが、マンション事業への注力で存続を果たして2006年に東証一部上場を達成。現在では総合不動産会社として業界5位、高級分譲マンション『プラウド』が著名。
・野村グループの大手不動産会社、業界5位でマンション分野に強い
・売上高･利益いずれも増加傾向で利益率も良い、非住宅分野も順調
・平均年収1,183万円と恵まれ、総合職なら30代前半で1,000万円を超える