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フジミインコーポレーテッドは、研磨材･研削材の製造販売を主力とする化学材料メーカー。1950年に越山照次が人工研磨剤の生産を目指して創業。1950年代には国産初となる人工研磨剤の量産化に成功し、光学機器メーカー向けで販売を伸ばした。1967年にはシリコンウエーハ向け研磨剤の生産を開始し、半導体業界向けの研磨技術を高めた。1988年には北米に生産拠点を設立、世界的半導体メーカーとの取引関係を強化した。現在では半導体メーカー向け超精密研磨剤において世界シェア90%にも迫る最大手として君臨。世界の大手半導体メーカーを顧客としており、海外売上高比率は77%にも達する。
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タカラトミーは、玩具･ベビー用品･カプセルトイ･アミューズメント機器などを展開する大手玩具メーカー。1924年に富山栄市郎が金属玩具メーカーとして創業。終戦後の1951年に飛行機の大型玩具『B29』が大ヒットし、北米においても人気を博した。1959年には『プラレール』の前身となるプラスチック汽車玩具を発売、その後も『黒ひげ危機一髪』や『ゾイド』などの国民的な人気玩具を次々と生み出した。2005年には同業のタカラと合併して現社名･タカラトミーへと社名変更。現在では世界80ヵ国以上で玩具を展開するグローバル玩具メーカーであり、日本国内ではバンダイに次ぐ業界2位のシェアを有する。なお、ミニカー玩具『トミカ』は1970年の発売以来、累計販売台数10億台を超えるロングセラーとなっている。
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国際協力銀行は、長期資金供給を主力事業とする政府系金融機関。1950年に大蔵省･GHQの主導で日本輸出銀行として発足、1952年には輸入金融にも進出したことで日本輸出”入”銀行へと改称した。1960年代には船舶･プラントなどの延払輸出信用を支え、日本の輸出競争力の強化に貢献。1970年代からは日本経済の国際化に合わせて資源確保･海外投資支援へと役割を広げた。1999年には海外経済協力基金との統合により、国際協力銀行として再編。2008年には国際金融部門を日本政策金融公庫と統合するが、2012年には再び国際協力銀行として分離･独立した。現在では、日本企業のエネルギー･資源調達および海外進出･投資支援を主力業務とする。日本に2つしかない輸出信用機関の一角でもあり、輸出金融･輸入金融･投資金融･保証･出資などを通じて日本企業の海外事業を後押ししている。
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島津製作所は、分析計測機器･医用画像診断機器を主力とする計測機器･医療機器メーカー。1875年に島津源蔵が理化学機器メーカーとして創業。1909年には日本初の医療用X線装置の開発に成功し、日本におけるX線装置の普及に貢献。1917年には蓄電池事業を分離して日本電池（現･GSユアサ）を設立。1920年代にはマネキン製造に参入、一時は国内シェア85%以上までに達した（現在は撤退済）。1950年代には光電式分光光度計･ガスクロマトグラフを開発し、分析計測機器分野での存在感を高めた。2002年には従業員の田中耕一がノーベル化学賞を受賞したことで、BtoBメーカーでありながら一般知名度を急速に高めた。現在では分析計測機器を主力としつつ、医療･産業･航空分野へと幅広く事業展開。X線診断装置で世界シェア4位、ターボ分子ポンプで世界シェア首位級。
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日本ゼオンは、合成ゴム･合成ラテックス･高機能材料などを展開する古河グループの大手化学メーカー。1950年に合成ゴムの国産化を目指していた古河電気工業･横浜ゴム･日本軽金属の3社による共同出資で設立。1951年には米B.F.グッドリッチ社と技術提携し、塩化ビニル樹脂の生産を開始した。1959年には日本初となる合成ゴムの生産を開始し、高度経済成長期における自動車･タイヤ産業の成長を支えた。その後は、ポリマー設計技術と微粒子制御技術をコアとしながら、特殊ゴムや高機能材料などへ事業領域を拡大。現在では、タイヤ向けの合成ゴムで国内有数のシェアを有する他、高機能樹脂･高機能部材･電子材料･電池材料などに事業範囲を拡大している。なお、当社の社名は、塩化ビニル樹脂の商標『ゼオン』に由来しており、「ゼオ」はギリシャ語で大地、「エオン」は永遠を意味する。
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東映アニメーションは、東映グループに属する大手アニメ製作会社。1948年に日本初のアニメ制作会社として設立され、終戦後の混乱期からアニメ製作を開始。1956年には東映の傘下入りを果たし、劇場アニメへと進出した。1980年代にはテレビアニメの量産体制を構築、人気IPを次々と生み出す業界大手となった。現在では日本アニメ業界におけるトップ企業であり、企画･制作･版権運用･メディア展開までを一気通貫で手掛ける。世界的知名度を誇る『ドラゴンボール』『ワンピース』『スラムダンク』などのコンテンツを多数揃えており、海外売上高比率は約60%にも達する。
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ブラザー工業は、プリンタ･複合機･ミシン･工作機械などを製造する電機メーカー。1908年に安井兼吉がミシン修理店として創業。1928年に『ブラザー』ブランドでの自社製ミシンを発売。1950年代からはミシンで培ったモーター技術などを生かし、洗濯機･扇風機･オートバイなど事業多角化を強烈に進めた。1970年代にはドットプリンタを開発、電子制御技術を活かしてミシンなど既存製品の電子化を推進。1980年代にはレーザープリンタやファックスにも進出。現在ではプリンタ･複合機･ミシン･工作機械･歯車･カラオケ機器など広範な製品ラインナップを誇り、祖業のミシン分野では世界シェア1位に君臨。海外売上高比率が85%にも達するグローバル企業でもあり、世界40ヶ国以上で事業展開。
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ANAホールディングスは、国内線･国際線の旅客輸送を主力とする大手航空会社。1952年に美土路昌一らがヘリコプター輸送会社として創業。1954年には航空旅客輸送へと進出し、戦後の国内航空市場における保護体制のもとで国内線網を拡大した。1980年代には世界的な規制緩和による政府の方針転換を受けて、1986年には国際線へと進出。1990年代にはアジア･北米方面への路線拡大を進め、国際線分野における競争力を高めた。1999年には世界最大の航空アライアンスであるスターアライアンスに加盟、グローバル航空業界におけるネットワークを拡充。2011年には格安航空会社（LCC）としてピーチ･アビエーションを設立、国内最大規模のLCCへと成長させた。現在では、同業の日本航空と並んで日本を代表する航空会社として世界的な知名度を有する。
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横河電機は、プラント向けプロセス分析計･生産制御システム･光通信測定器などを主力とする電機メーカー。1915年に横河民輔らが電気計器の製造を目的に創業。戦前には国産初となる電流計･電圧計を実用化、1933年には工業用指示調節計を完成させて制御分野へと進出。1975年には世界で初めて分散形制御システムを完成させ、プロセス単位の工程管理による顧客プラントの安定操業に貢献した。現在は石油･化学プラント向け制御･計測機器を主力としており、同分野において国内1位･世界6位の地位を確立。米ハネウェル･独シーメンス･瑞ABBなどの世界大手と互角に渡り合う、日本を代表する計測･制御機器メーカーである。なお、創業者の横河民輔は建築家としても著名であり、三越呉服店（現三越日本橋本店）、東京証券取引所旧本館、第一生命本社など、戦前を代表する建築物を手がけた実績を有する。
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信金中央金庫は、日本全国の信用金庫を会員とする系統中央金融機関。1950年に全国信用協同組合連合会として設立、1951年に信用金庫法に基づき改組。1990年代には運用･信託･証券に事業範囲を拡大すべく、しんきん証券･しんきん信託銀行などを設立。2000年には東京証券取引所に優先出資を上場した。現在では、全国254庫7,058店舗の信用金庫の中央金融機関として、預金受入･資金貸付･経営指導を展開。信用金庫法に基づく協同組織系の中央金融機関として、信用金庫では非効率な業務を補完･集中的に遂行することを使命とする。総資産は約47兆円に及び、系統中央金融機関としては農林中央金庫に次ぐ規模。日系金融機関としても上位10行以内に数えられる規模である。
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東京センチュリーは、伊藤忠商事グループに属する大手リース会社。1969年に伊藤忠商事･第一勧業銀行･日本生命･朝日生命の共同出資によるリース会社として創業。2009年には同業の東京リースと合併、リーマンショック後の厳しい経営環境において事業基盤を固めた。2012年には格安航空会社のジェットスター･ジャパンに出資して航空機リース分野を強化した他、2013年にはニッポンレンタカーを子会社化して自動車分野にも注力。2017年には米･ACG社に出資することで、グローバルにおける航空機リース事業を本格化させた。現在ではオリックス･三菱HCキャピタル･三井住友ファイナンス&リースに続く業界4位の規模を誇り、非リース分野にも事業領域を積極的に拡大。情報機器リース分野では国内シェア首位、自動車リース分野でも国内シェア3位に位置する。
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第一生命ホールディングスは、第一生命･第一フロンティア生命･ネオファースト生命･アセットマネジメントOneなどを傘下に擁する大手生命保険会社。1902年に日本生命の審査医を務めていた矢野恒太が日本初の相互会社として創業。1923年の関東大震災では迅速な保険金支払で名声を高め、1932年には生命保険業界2位に躍進。終戦後には特別養老保険･団体定期保険･こども保険などを展開し、保険料の月掛取扱制度によって顧客の負担感を軽減。2010年には株式会社化と株式上場を果たした。現在では日本生命と業界首位を争う関係にあり、2022年には保険料収入で同社を上回った。
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ジャストシステムは、個人向け学習ソフト･企業向け業務ソフトを展開するソフトウェア会社。1979年に浮川和宣･初子夫妻が徳島県で創業。1983年には日本語ワープロソフトを発売、日本語文書作成需要の拡大を捉えて成長軌道に乗った。1985年にはワープロソフト『一太郎』を発売、かな漢字変換の標準化を進めた。2010年代からは子ども向け通信教育『スマイルゼミ』を展開、学習専用タブレット端末による教育のデジタル化を推進した。2009年にはキーエンスと資本業務提携、発行済み株式数の約42%を保有する筆頭株主となった。現在では子ども向け通信教育を収益の柱としつつ、企業向けには日本語入力ソフトや業務効率化ソフトを展開する。なお、現在では当たり前となっているスペースキーによる変換操作を普及させた企業としても知られる。
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ジャフコグループは、ベンチャー投資･バイアウト投資･ファンド運営などを手掛ける国内最大級のベンチャーキャピタル。1973年にベンチャー投資を目的として野村證券･日本生命･三和銀行の合弁会社として設立。1982年には日本初となるベンチャーファンドを設立し、ファンドを通じた未上場企業投資を本格化。バブル崩壊後には株式市場の低迷に苦しむが、投資先のベンチャー企業への支援業務を強化しながら事業基盤を維持。2000年代からはITベンチャーへの投資を拡大、スタートアップ市場拡大と歩調を合わせる形で存在感を高めた。現在では、累計投資先数は4,200社以上、累計ファンド運用総額は1兆円を超える。
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三菱HCキャピタルは、ファイナンスリース･オペレーティングリース･割賦販売･不動産リースなど多種多様なファイナンスソリューションを提供する大手総合リース会社。2021年に三菱グループの三菱UFJリースと日立グループの日立キャピタルが経営統合して誕生。リース業界では業界首位のオリックスに続く、業界第2位の座を三井住友ファイナンス＆リースと争う。旧三菱UFJリースは航空機･不動産･コンテナなどのアセットリースを得意とし、旧日立キャピタルは機械製品などの販売金融が得意。