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東京電力ホールディングスは、関東地方全域において発電事業･電気小売事業を展開する大手電力会社。1883年に渋沢栄一が設立した東京電燈を源流とし、1951年に東京電力として再編。1973年には当時世界最大級の福島第一原子力発電所を開設。過去100年以上に渡って首都圏一円の電力供給を一手に担ってきた。電力業界では中部電力に大差をつけて断トツ首位。2011年の福島第一原子力発電所事故を受けて、原子力損害賠償支援機構が筆頭株主となり事実上の国有企業に。
・インフラ業界で断トツ首位の規模を誇る大手電力会社
・売上高は過去最高を記録するも利益率は低迷、巨額の賠償義務を背負う
・平均年収815万円と電力業界では上位級、福利厚生もそこそこ充実
本田技研工業は、自動車･バイク･航空機･芝刈機などを製造販売する大手自動車メーカー。1948年に本田宗一郎が自転車用エンジンの製造を目指して創業、1958年にはスーパーカブを発売して大ヒット商品となった。その後、アメリカ･欧州など海外展開を進めてバイクメーカーとして躍進。1963年には四輪事業へと進出、S500･シビック･NSX･インテグラなど数々の名車を生みだした。2006年には小型ジェット機の量産へと進出し、2017年からは小型ジェット機で世界シェアNo1を継続。
・日系三大自動車メーカーの一角、バイク･航空機･芝刈機なども強い
・売上高･利益いずれも安定的で底堅い、財務体質は良好
・平均年収831万円と日系三大自動車メーカー最下位、家賃補助制度も薄め
電通は、テレビ広告･デジタル広告などあらゆる広告宣伝･マーケティングに関わる戦略策定～実行を支援する大手広告代理店。1901年に光永星郎が設立した日本広告を源流とし、戦時中には国家総動員体制の下で国内広告会社を統合、巨大広告代理店として君臨。戦後も業界屈指の企業として君臨し続けてきた。1973年には広告取扱高で世界首位を記録したことも。現在では海外広告代理店の積極買収によって広告業界で世界シェア6位、国内2位の博報堂DYに売上高で4倍の差をつけて独走。
・日系広告代理店として断トツ首位、世界でも上位6社に食い入る
・売上高は成長基調だが利益は伸び悩み。財務も自己資本比率23%と低め
・持株会社の平均年収1,520万円だが、事業会社は30歳で年収900万円ほど
積水化学工業は、住宅･建材･化成品･高機能プラスチックを製造する大手樹脂加工メーカー。1947年に日窒コンツェルンが財閥解体されたことで独立した企業。プラスチックをはじめとする樹脂加工技術に優れ、1950年にはセロハンテープを開発、1957年にはポリバケツを発売しており、現代社会の必需品を数多く発明。1960年にハウス事業部を分離させ積水ハウスとして分社化したが、1970年代に住宅事業へ再進出してセキスイハイムとしてブランド化。現在では大手注文住宅メーカーとしての存在感も発揮。
・樹脂技術に強い大手化学メーカー、住宅分野でもセキスイハイムを展開
・堅実な財務体質で無借金経営、景気後退局面でも純利益は確保
・大卒総合職なら平均年収900万円ほど、福利厚生も手厚い
信越化学工業は、塩化ビニル･シリコンウエハーなどを主力とする大手化学メーカー。石炭窒素を製造する為に信濃電気と日本窒素肥料が合弁会社として1926年に設立した信越窒素肥料を源流とし、戦前の1940年に現社名の信越化学工業に社名変更。塩化ビニル･合成石英･フォトマスクブランクス･シリコンウエハーなど現代社会に不可欠な素材で世界シェア1位を掌握し、レアアース･電子材料など先端素材でも世界的存在感。化学セクターで時価総額1位、全上場企業トップ10社に食い込む（2023年5月時点）。
・世界シェア首位級の製品多数の化学メーカー、化学業界で断トツの利益率
・売上高は2兆円超に急成長、利益率も高水準で財務も著しく堅実
・平均年収886万円と意外に普通だが、平均勤続年数20年超でホワイト