就職偏差値.com【公式】
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イビデンは、半導体パッケージ基板･セラミック製品などを主力とする電子部品メーカー。1912年に揖斐川での水力発電を目的とした電力会社として設立。戦前にはカーバイド･探照灯カーボンなどの生産にも進出。1942年には発電事業からは撤退し、終戦後にはメラミン･アセチレンガス･化粧板などに事業多角化。1970年代からは電子部品分野へと進出してICパッケージ基板で頭角を現し、1990年代からは携帯電話･パソコン向けのICパッケージ基板を量産化。現在では半導体ICパッケージ基板で世界シェア1位に君臨、米国の大手半導体メーカー（インテル･エヌビディア･AMD）などを主要顧客とする。
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シスメックスは、血液検査装置･尿検査装置などを展開する医療機器メーカー。1968年に血球計数装置を試作していた東亜特殊電機（現･TOA）の社内研究室が分離独立して設立。1970年代には欧米市場への進出を果たし、1990年には血球計数･白血球分類･網赤血球計数測定･塗抹標本作製といった一連の検査工程を世界で初めて完全自動化することに成功。これにより検査精度･処理能力の飛躍的向上を実現し、医療現場における省力化と高信頼性を同時に満たす装置として評価を確立。現在では⾎液凝固検査･尿検査･ヘマトロジー領域で世界シェア首位を獲得しており、海外売上高比率は80%以上にも達する。
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日本光電工業は、脳波計･心電計･自動体外式除細動器（AED）などを主力とする医療機器メーカー。1951年に松崎陽が補聴器メーカーとして設立。1950年代には世界初となる全交流直記式脳波装置･簡易聴力計･電気眼底血圧計の開発に成功、医療機器メーカーとして発展した。1992年にはNASAに生体情報モニタリングシステムが採用され、スペースシャトルにも搭載された。2000年代にはAEDの量産化に成功、日本全国への設置を進めた。現在では脳波計･生体情報モニタで国内シェア1位、日系唯一のAEDメーカーでもある。なお、血中酸素濃度を測定するパルスオキシメータの原理は、当社の研究者である青柳卓雄によって発見されたことで知られている。
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農林中央金庫は、農林水産業者の協同組織を基盤とする全国金融機関。1923年に農林水産業者への円滑な資金供給を目的として、産業組合中央金庫法に基づき設立。民間銀行が十分にカバーしきれなかった農林水産業向け金融を担うことで、その発展を支えてきた。1970年代からは預金規模の拡大を追い風に、有価証券投資や一般事業法人向け融資を拡大。1986年には民間金融機関へと移行。1990年代からはグローバル金融市場での投資を活性化、日本有数の機関投資家へと変質している。現在では、JAバンク事業を農協･JA信農連と共同で構成するほか、JFマリンバンク事業も漁協･JF信漁連･JF全漁連と共同で構成している。農林水産系統金融の中央機関として、各系統組織を束ねる中核的な役割を担う。
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サントリーは、洋酒･ビール･清涼飲料水を主力とする大手飲料メーカー。1881年に鳥井信治郎が葡萄酒メーカーとして創業。1920年代にはウイスキーの製造に進出、洋酒メーカーとしての地位を固めた。戦後にはビール･清涼飲料水へと進出して総合飲料メーカーへと発展。2014年には世界的ウイスキーメーカーの米･ビーム社を買収、高級蒸留酒分野における地位を確立した。現在では飲料業界において世界4位の規模を誇り、代表的なブランドには『山崎』『ザ･プレミアム･モルツ』『サントリー角瓶』などがある。なお、アイスクリーム大手のハーゲンダッツジャパンは当社の持分法適用会社である。
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リクルートホールディングスは、人材紹介･人材派遣･マッチング事業･ITソリューションなどを展開する大手人材サービス会社。1960年に江副浩正が東京大学在学中に新卒向け求人広告会社として創業。1970年代には就職･転職分野に留まらず、住宅･教育･旅行などの専門誌を展開して急成長を果たした。しかし、1988年には政財界での数々の贈収賄が発覚（リクルート事件）して社会問題となった。1990年代にはバブル崩壊によって不動産子会社の不良資産問題が顕在化して経営危機に陥ったが、2000年代には業績回復を遂げた。2012年には米･ニューヨークタイムズ社からIndeedを買収。現在では海外売上高比率が約55%を超え、世界でも上位3社に数えられるグローバル人材会社として認知される。
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石油資源開発は、石油･天然ガスの開発･生産･販売を行っている大手石油開発会社。戦後における高度経済成長を支えるエネルギー需要の急拡大を踏まえ、1955年に通商産業省（現･経済産業省）が主導して設立された。設立以来、北海道･秋田･山形･新潟にて原油･天然ガス開発を進め、1965年には石油資源開発株式会社法の改正によって事業範囲を海外へと拡大。2003年には東京証券取引所への株式上場を果たしたが、経済産業大臣が筆頭株主であり続けている。現在では、日本国内において石油･天然ガスを開発する他、海外ではイラク･インドネシア･ロシアにおいて資源開発を展開。同業のINPEXは石油資源開発の元子会社であり、現在も同社の大株主である。
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デクセリアルズは、電子部品･接合材料･光学材料などを主力とする電子部品･素材メーカー。1962年にソニーが回路用銅箔･工業用接着剤の国産化を目指して設立。1970年代には磁気ヘッドやフレキシブルプリント基板にも進出した他、1990年代には『プレイステーション』向け多層基盤を生産。2012年にはソニーの業績悪化によって日本政策投資銀行に売却されてグループを離脱。現在では差別化技術によってニッチトップ戦略を遂行、異方性導電膜や光学弾性樹脂などで世界シェア首位を誇る。
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武田薬品工業は、消化器系疾患薬･希少疾患薬･神経精神疾患薬･ワクチンなどを主力とする大手製薬メーカー。1781年に近江屋長兵衞が和漢方問屋として大阪で創業。1871年には外国から抗マラリア薬などの輸入を開始し、1895年には自ら製薬事業に参入した。戦後にはビタミン剤『アリナミン』を発売し、世界32ヵ国へと輸出。1980年代には欧米･アジアにおいて自社創薬品の販売を拡大し、国際化を急速に進めた。2000年代には化学品･食品･農薬･ITなどの医薬外事業を次々と譲渡、製薬分野への経営資源の集中を強めた。2018年には米･シャイアー社を買収、欧米のメガファーマと対等に競争しうる事業規模へと拡大を果たした。2019年に一般医薬品･大衆医薬品を扱っていた武田コンシューマーヘルスケアを売却、処方箋医薬品･医療用医薬品に特化。
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日本証券金融は、貸借取引･資金貸付･信託銀行･賃貸ビルなどを展開する証券金融会社。1927年に短期清算取引の受渡調節の役割を果たすために創業、1950年に証券金融会社として改組。日本国内に唯一現存する証券金融会社であり、東京証券取引所の指定証券金融会社として機能している。現在の主力事業は、①株式投資における信用取引の資金･株券の貸付け（貸借取引業務）、②証券会社向け運転資金･有価証券貸付および個人向け有価証券担保ローン（セキュリティファイナンス業務）、など。
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フロンティア･マネジメントは、経営コンサルティング･M&Aアドバイザリー･経営執行支援･事業再生支援を主力とする経営コンサルティング会社。2007年に産業再生機構出身の大西正一郎らが経営コンサルティング会社として創業。弁護士･会計士･税理士などの専門人材を多数擁し、経営コンサルティング･M&Aアドバイザリー･事業再生･経営執行支援を一気通貫で提供するハンズオン型の経営支援によって成長。2018年には東京証券取引所に株式上場を果たした。とりわけM&Aアドバイザリーや事業再生において存在感を持ち、戦略立案にとどまらず、経営実行段階まで踏み込む支援体制に特徴がある。
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阪急阪神ホールディングスは、阪急電鉄･阪神電鉄を子会社とする大手鉄道会社。1907年に小林一三が箕面有馬電気軌道として創業。戦前から鉄道事業を沿線住宅開発と一体で展開することで独自の私鉄モデルを築き、阪急百貨店･宝塚歌劇･東宝などを設立することで生活･文化圏を創出した。1970年代には大阪万博に向けて阪急梅田の再開発を遂行、駅･ホテル･商業施設の大規模複合開発を実現した。2006年には村上ファンドによる阪神電鉄株の大量買付を契機として、同業の阪急電鉄と経営統合して持株会社制へと移行した。現在では阪急阪神東宝グループの中核企業として、中核子会社には阪急電鉄･阪神電鉄･阪急阪神不動産･阪急交通社･阪急阪神ホテルズなどを擁する。関西圏の不動産を数多く保有しており、土地保有額では日系企業上位10社に数えられる。
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エムスリーは、『M3.com』を中核とした医療業界向けITサービスに特化したIT会社。2000年にソニーグループのソニーネットワークコミュニケーションズが医療関連ITサービス会社として設立。設立直後には医薬情報サイト『MR君』を提供開始、多忙な医師が都合の良い時間に医薬情報へアクセスできる仕組みとして普及し、製薬会社にとっても販促効率を高める有力なサイトとなった。2002年には医療総合情報サイト『M3.com』を開設、医療ニュース･論文･製薬情報･意見交換･開業支援までを一体提供することで、医師の間に急速に浸透。現在では医療業界における総合情報ポータルサイトとしての地位を確立しており、国内33万人以上･全世界650万人以上の医師が利用する強固な会員基盤を誇る。
日本総合研究所（JRI）は、SMFGグループのコンサルティング･SIer会社。1969年に住友銀行の事務管理部受託課が分離独立して設立。1970年代にはコンピュータによるデータ処理業務を中核としていたが、1989年には総合研究本部を新設してシンクタンク分野にも進出。1995年には住友ビジネスコンサルティングと合併してコンサルティング事業を取り込んだ。現在ではSMFGグループの基幹業務システムを支える金融IT基盤の担い手として重要な責務を負うほか、コンサルティング事業･シンクタンク事業も手掛けている。
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日本生命保険は、大樹生命･はなさく生命･MLCなどを傘下に擁する大手生命保険会社。1889年に第百三十三国立銀行（現･滋賀銀行）で頭取を務めた弘世助三郎らが相互扶助の保険会社として設立。1923年に関東大震災が発生すると、保険金の即時支払いを実行することで生命保険の社会的意義を知らしめた。戦後の1947年には相互会社として再発足。1980年代には巨額の運用資産を株式･債券･不動産などに投じる世界有数の機関投資家としてグローバルに認知される存在となった。1990年代からは北米･アジア･オセアニアを中心に海外展開を加速させ、現在では国内保険に加えて海外保険事業も収益基盤の一角を担う。また不動産分野でも全国主要都市に約200棟のビルを保有、保険･資産運用･不動産を三位一体で展開する巨大金融グループとしての色彩が濃い。