就職偏差値.com【公式】
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
メルカリは、フリマアプリ『メルカリ』やフィンテックサービスを提供するメガベンチャー。2013年に山田進太郎が創業、設立からフリマアプリ『メルカリ』を主軸として事業展開。不用物を再利用するシェアリングエコノミーと使いやすいアプリ設計で急成長とを遂げ、現在では月間利用者数2,000万人を超える。フィンテック領域にも積極的であり、決済･融資サービスなども展開。2019年には強豪サッカーチーム･鹿島アントラーズを日本製鉄から買収、スポーツ領域にも進出した。
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三菱総合研究所は、経営コンサルティング･政策研究･システムインテグレーションを主力とする三菱グループのシンクタンク･IT会社。1970年に三菱創立100周年記念事業として、三菱グループ27社の共同出資によって設立。設立直後は政策･経済･金融シンクタンクとして機能していたが、2009年の上場を経て営利企業へ転換。現在では、経営コンサルティング･システムインテグレーションを主力とする。所属研究員数は760名に及び、政治･経済･自然科学あらゆる領域への提言が可能。
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日本オラクルは、データベース管理システムなどの企業向けソフトウェアを開発･販売する大手IT企業。米オラクルの日本法人として1985年設立。外資系IT企業には珍しく日本国内で株式公開されており、2000年に東証一部に株式上場。最主力のデータベース管理システムでは世界首位級、ERP･CRM･SCMソフトウェアにも注力。2010年にはプログラミング言語Javaを生み出した米サン･マイクロシステムズを買収、同社のハードウェア事業を取り込むことでソフトウェア･ハードウェアを一貫提供できる体制を確立。
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MIXI（ミクシィ）は、SNSサービス･スマホゲームなどを主力とするなどを展開するインターネット･IT会社。1997年に笠原健治がIT求人サイトとして創業。創業後はプレスリリース代行サービスやネットオークションを手掛けたが、2004年にSNS『mixi』を開始したことで急成長。2010年代には成長失速を経験したが、2014年にゲームアプリ『モンスターストライク』が大ヒットしたことで成長軌道を回復。現在ではSNS･ゲーム･スポーツを中核としつつ、新規事業の創出やベンチャー投資なども手掛ける。
・SNSサービス老舗だが、現在は『モンスターストライク』が柱
・業績は2015年にピークアウトするも高利益率、財務体質も極めて堅牢
・平均年収791万円だが退職金制度はなし、家賃補助制度は条件付き
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GMOインターネットグループは、ネットインフラ･ネット銀行･証券･暗号通貨などを展開するインターネット関連会社。1991年に熊谷正寿がメディア会社として創業。1995年にネットインフラ事業へと進出し、1999年には日本唯一の商用ドメイン登録機関に選定。2000年代には決済･リサーチ･セキュリティ･サーバー分野の他社を次々と傘下に加え、2010年代にはネット金融分野へ進出。現在ではグループ会社100社以上を擁する巨大グループであり、銀行･証券･暗号通貨などインターネットビジネスを幅広く展開。
・GMOグループ中核企業、グループ100社以上で金融･ネット事業に強い
・売上高･利益いずれも成長基調、有利子負債が増加傾向
・平均年収693万円、年功序列とは無縁のため能力次第で早期昇格ができる
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フューチャーは、ITを軸とした課題解決を主力とするITコンサルティング会社。1989年に金丸恭文が鹿児島県鹿児島市で創業。経営戦略とIT戦略を両輪として捉える新しいコンサルティング業態によって成長。1997年には米･マイクロソフト社のビル･ゲイツから買収提案を受けるも辞退、2002年には東京証券取引所へと株式上場を果たした。現在では多種多様な業界に向けてITによる課題解決型のコンサルティングサービスを提供する他、スポーツ･教育･出版･ECサービスなどへの事業多角化にも熱心。
・創業30年以上の老舗ITコンサル会社、業務系システムに強い
・売上高･利益は急成長して過去最高圏で推移、財務体質は堅実で利益率も良好
・平均年収797万円かつ平均年齢30代の若い組織、福利厚生は手薄
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NTTドコモソリューションズ（旧社名･NTTコムウェア）は、NTTグループのシステムインテグレータ。1985年に日本電信電話･中央ソフトウェアセンタとして設立。1997年にはNTT再編･分社化によってNTTコミュニケーションウェアとして分社化。2022年には法人ビジネス強化を目的としてNTTドコモの子会社へと移管。現在ではNTTドコモ･NTTコミュニケーションズと共に『ドコモビジネス』ブランドを展開。システム開発における企画･開発･基盤構築･運用までのプロセスを一気通貫で提供している。2025年7月にはNTTドコモソリューションズへと社名変更。
・NTTグループのシステム開発会社、2022年にNTTドコモの子会社へ移管
・売上高･利益は緩やかな増加傾向、財務体質は良好で問題ない
・総合職･30歳で年収520万円〜と業界中位、平均勤続年数は20年以上と良好
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富士ソフトは、組込･制御系ソフトウェアを得意とする独立系システムインテグレータ。1970年に創業者の野澤宏が自宅で創業、創業当時から50年以上に渡って組込･制御系ソフトウェア開発を展開。現在では業務用ソフトウェア･組込系ソフトウェア･自社製プロダクトを三本柱として事業展開。1996年に車載ソフトウェアに進出してからは同分野のパイオニアとして躍進、デンソーと並んで日系企業ではトップクラスの実績を有する。特定の企業グループには属しておらず、独立系システムインテグレータとしても著名。
・神奈川県地盤の中堅システムインテグレータ、車載ソフトウェアに強い
・売上高･利益いずれも過去最高圏、財務体質も大いに優良
・平均年収620万円だが実力主義で賃金差は大きめ、福利厚生は並み
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大塚商会は、法人向けIT機器･オフィス用品の販売･サポートを主力とするOA機器商社･システムインテグレータ。1961年に理研光学工業（現･リコー）を退職した大塚実が複写機商社として創業。1978年には『COF戦略』を掲げて、コピー･パソコン･ファクシミリ商社へと業態転換。独立系商社として特定メーカーに縛られない提案力で業績成長を果たし、1990年代からはコールセンターを通じての顧客企業のサポート事業を拡大。現在では、顧客企業130万社以上に事業運営に必要となるIT機器･ソフトウェア･ネットワーク環境構築までをワンストップで提供する。
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TISは、法人向けクラウド･金融系ITソリューションを主力とするシステムインテグレータ。1971年に大阪府大阪市で三和銀行グループのシステム会社として設立。設立当時は銀行系システムを主力としたが、1980年代には非金融業界の大企業向けシステム開発を拡大。2008年にはJCBの基幹システム『JENIUS』を開発した他、同業のインテックと経営統合して事業規模を拡大。現在では独立系SIerとして国内トップクラスの規模を誇り、クレジットカード会社向け基幹システムで国内シェア約50%と断トツ首位。
・金融系ITを得意とする独立系SIer、多種多様な業界にITサービスを提供
・売上高･利益は成長基調が続いており、財務健全性も良好
・平均年収803万円で福利厚生も良好、テレワークに上限なし
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ビジネスエンジニアリングは、基幹業務システム（以下、EFPと表記）の開発･導入支援を主力とするシステムインテグレータ。1987年に東洋エンジニアリングのシステム部門として発足、設立当時は同社の社内システム開発を主力としていた。1991年に独･SAP社とパートナー契約を締結して、ERP導入支援サービスに参入。1996年には自社製ERPの開発に成功、自社製･他社製ERPいずれも対応できる体制を整えた。1999年には東洋エンジニアリングから分離独立、2001年には東京証券取引所への株式上場を果たした。現在では製造業の企業向けのERP導入支援および導入後の保守サービスまでを手掛ける。
・東洋エンジニアリングから分離独立したSIer会社、ERP導入支援･保守に特化
・売上高･利益は成長基調が続いており、財務健全性も良好
・平均年収785万円だが福利厚生はやや弱め、入社4年目以降は裁量労働制
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オービックは、統合業務ソフトウェア（ERP）のOBIC7シリーズを開発･販売するシステムインテグレータ。最主力製品のOBIC7シリーズは、国内シェア首位級のERPであり、中堅･中小企業を中心に2万社以上の日系企業で運用されている。販売･生産･人事･給与に跨るあらゆる情報を統合処理することで企業業務の効率化･データ化に貢献。自社開発･自社販売をによってスピーディな顧客ニーズ把握と製品開発へと繋げる他、営業･システムエンジニア･管理部門が一体となった製販管一体体制でも著名。
・自社開発「OBIC7」を主力とするIT会社、長年に渡って業績成長が続く
・売上高･利益いずれも右肩上がり、驚異的な利益率を誇る
・平均年収1,078万円と高待遇、新卒主義を一貫しており中途入社は困難
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トレンドマイクロは、サイバーセキュリティを専門とするソフトウェア会社。1988年に米･ロサンゼルスにてスティーブ･チャンが創業。IT黎明期からウイルス対策分野で有力企業へと躍進。創業直後にアメリカから台湾へと本社移転したが、1996年には日本へと本社移転。現在では個人向けウイルス対策ソフト『ウイルスバスター』、法人向け統合サイバーセキュリティ『Trend Vision One』などを展開。海外売上高比率が約69%にも達するグローバル企業であり、エグゼクティブ11人のうち10人が外国人。
・米国発のサイバーセキュリティ世界大手、日本本社だが開発拠点は台湾
・売上高･利益いずれも好調で成長が続く、無借金経営で手元資金潤沢
・平均年収883万円で営業職ならセールスコミッションあり、福利厚生は薄め
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ZOZOは、アパレルECサイト『ZOZOTOWN』を中核としたインターネット小売･IT会社。1995年に前澤友作が輸入レコード･CD販売を目的に創業。2000年にはアパレルECサイトへと事業転換、2004年に「ZOZOTOWN」をスタート。単なるECサイトではなく、ファッションブランドが集まる仮想街のコンセプトで人気を博した。2006年には千葉県習志野市に「ZOZOBASE」を開業して、自前での物流能力を強化。現在では年間取扱高5,300億円を超え、国内アパレルEC分野においてトップシェアを独走。2019年にはヤフー（現･LINEヤフー）が当社を連結子会社化、ソフトバンクグループ入りを果たした。
・アパレルECで国内首位、2019年にソフトバンクグループに合流
・売上高･利益いずれも成長傾向が続く、財務体質も良好で高利益率
・平均年収692万円で福利厚生もかなり手厚い、基本給･賞与は全員一律
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ビジネスブレイン太田昭和は、経営会計コンサルティング･会計システム開発･導入支援を主力とするコンサルティング･システム開発会社。1967年に太田昭和監査法人（現･EY新日本監査法人）がシステム開発会社として設立。会計システム導入だけでなく、運用策定から定着支援までを一気通貫で担えるビジネスモデルで急成長。1987年にはパッケージ化された会計システム「ACT」を発表、ロングセラーシステムとしてシェアを伸ばした。現在では、顧客企業の会計業をアウトソーシングで受託するBPOサービスを開始。顧客の継続的な価値向上を支援する「総合バックオフィスサポーター」を自称する。
・会計×ITに特化した中堅コンサル会社、BPOサービスも展開
・売上高･利益は成長が続く、子会社の株式売却で巨額利益が発生
・平均年収696万円で福利厚生も凡庸だが、地域採用制には妙味あり