就職偏差値.com【公式】
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NTTデータは、NTTグループに属する大手システムインテグレーター（SIer）。1967年に日本電信電話公社に設立されたデータ通信本部を源流とし、1988年に日本電信電話の民営化に伴いNTTデータとして独立。日系システムインテグレータとしては、日立製作所･富士通･日本電気と並ぶ最大手。海外売上高比率が50%以上を占めるグローバル企業であり、世界53ヶ国でビジネスを展開。官公庁･金融機関向けのシステム開発に強く、アメダス･住民基本台帳システム･日本銀行金融ネットワークシステムなどを開発。2025年にはNTTグループが当社の全株式を取得して完全子会社化、上場廃止となった。
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三菱UFJフィナンシャル･グループは、銀行･信託･証券･リース･決済を横断的に展開する三菱グループの大手金融機関。2005年に三菱東京フィナンシャル･グループとUFJホールディングスの合併で誕生。2011年には経営危機に陥った米･モルガンスタンレーに出資、同社の筆頭株主となることでグローバル金融分野でのプレゼンスを大きく高めた。アジアにおいても現地有力銀行に出資を重ね、米国･アジアを中心とする海外収益比率は50％超に達しており、国内金利環境に左右されにくい収益構造へと転換している。現在では三菱UFJ銀行･三菱UFJ信託銀行･三菱UFJ証券HD･三菱HCキャピタル･三菱UFJニコスなどを傘下に持ち、総資産400兆円を超える世界最大級の金融グループである。
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りそなホールディングスは、りそな銀行･埼玉りそな銀行･関西みらいフィナンシャルグループなどで構成される準大手金融グループ。2002年に大和銀行とあさひ銀行が合併して誕生。しかし合併直後から、不良債権問題や株式の含み損処理に直面。過小資本に転落したことで、2003年に公的資金の注入を受けるに至った。その後は従前からの強みであった個人･中小企業向けのリテール金融に焦点を置き、地域密着営業･信託機能の強化･年中無休店舗など独自路線を強化。2009年にはりそな信託銀行と合併、フルラインの信託機能を銀行内に取り込んだ。2015年には公的資金を全額返済、危機からの再生を果たした。
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アイシンは、トヨタグループに属する大手自動車部品メーカー。1943年に陸軍航空本部の要請によってトヨタ自動車と川崎重工業の共同出資で航空エンジンメーカーとして設立された。戦後は自動車部品メーカーへと転向し、1960年代にはトランスミッション分野へ本格進出。1970年代にはオートマチックトランスミッションの量産技術を確立したことで、トヨタグループ外への供給も拡大した。現在ではトランスミッション･eアクスル･ブレーキシステム･ドアユニットなどを幅広く生産しており、特にオートマチックトランスミッションでは世界シェア首位級。トヨタ自動車が発行済み株式数の約25%を保有する筆頭株主であり、トヨタグループ中核13社のうちの1社。
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カシオ計算機は、腕時計･電卓･電子楽器･電子辞書などを開発製造する電機メーカー。1946年に樫尾忠雄がリレー回路を用いた電子計算機を開発したことで創業、1970年代以降は家庭向けパーソナル電卓『カシオミニ』や腕時計『G-SHOCK』などの爆発的ヒット商品を連発。「日本製＝安価で高品質」のイメージを築き上げた立役者的なメーカー。かつては携帯電話やデジタルカメラにおいても大きなシェアを獲得していたが、スマートフォンの普及による需要激減によって撤退。
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日本政策金融公庫は、長期資金供給を主力事業とする政府系金融機関。2008年に国民生活金融公庫･農林漁業金融公庫･中小企業金融公庫が合併して誕生。民間銀行からの融資を受けにくい中小企業･ベンチャー企業への資金供給を担っており、融資先の約90％が従業員9人以下の中小企業。いわば「最初に相談される金融機関」としての性格が強く、創業･事業承継･設備投資といった局面で幅広く活用されている。自然災害･金融危機などの非常時におけるセーフティネット機能も責務としており、民間金融が慎重姿勢を強める局面においても、迅速な資金供給を行う体制が整えられている。
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商工組合中央金庫（略称：商工中金）は、中小企業向け金融サービスを主とする政府系金融機関。1936年に長期･無担保融資ができる政府系金融機関として設立。昭和恐慌で多くの中小企業が連鎖倒産を強いられた教訓から、民間銀行からの支援が得られにくい中小企業の金融支援を設立以来の使命とする。1950年代には中小企業の近代化を金融面から支援することで日本の高度経済成長を支えた。現在においては預金･融資･為替･リース･クレジットカードなどフルライン型の金融サービスを、中小企業向けに特化する形で展開。長年にわたり民営化の議論が続いてきたが、2025年6月には政府保有株式の全部売却が完了、改正商工中金法も施行されたことで民営化を果たした。
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関西ペイントは、自動車･建築･鉄道･農機･建設機械向けの塗料を展開とする大手塗料メーカー。1918年に玉水弘が大阪府尼崎市で塗料メーカーとして設立。1926年には国産初となるラッカー塗料を実用化して日本車輌製造に納入、1930年代にはトヨタ自動車と提携して自動車向け塗料に進出。1980年代からは米国･欧州･中国･韓国への進出を開始してグローバル塗料メーカーへと発展。現在では塗料分野で世界シェア9位を誇り、自動車向け塗料では国内シェア首位に君臨している。
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コナミグループは、ゲーム･アミューズメント機器･カジノマネジメントシステム･フィットネスクラブなどを展開するエンタメ会社。1969年にジュークボックス修理業者として創業、1970年代にアミューズメント機器分野へと進出。1980年代からはゲーム･玩具分野にも進出、「実況パワフルプロ野球」「ウイニングイレブン」「ときめきメモリアル」「遊戯王オフィシャルカードゲーム」などの名作を輩出。2011年には同業大手のハドソンを買収して完全子会社化。現在では、トレーディングカード分野･カジノ分野において世界シェア5位以内の最大手であり、フィットネスクラブ運営会社として国内首位。
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東レは、繊維材料･化成品･炭素繊維などを製造する大手繊維メーカー。1926年に三井物産がレーヨンの国産化を目的として設立。1930年代にはレーヨンの生産拡大を進め、化学繊維の普及に多大な貢献を果たした。1950年代には合成繊維の生産に乗り出し、米･デュポン社との契約に基づきナイロン繊維の生産を本格化。1990年代には炭素繊維･先端材料などへの事業拡大を本格化することで、繊維事業への依存を低減。現在では、繊維材料･機能化成品･炭素繊維などを幅広く展開する総合素材メーカーとして、多種多様な素材製品を展開。炭素繊維では世界シェア首位を誇り、米･ボーイング社に航空材料として納入する航空部品サプライヤーでもある。
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阪和興業は、鉄鋼･非鉄金属･食品･化学品･エネルギーなどを手掛ける大手専門商社。1946年に大手総合商社･安宅産業を退職した北二郎が創業。1950年代に鉄鋼商社として発展したのち、木材･水産品･エネルギー分野などに進出。現在では売上高の約60%を鉄鋼関連、他40%を鉄鋼以外の分野で稼ぐ。2021年には南アフリカで鉱業権を獲得、プラチナ族金属やニッケル分野など資源権益ビジネスにも踏み込んでいる。鉄鋼系専門商社としては日本製鉄グループの日鉄物産を抑えて国内首位の売上高を誇る。水産品取扱高でも業界上位クラスに位置しており、マグロ･エビ･カニなどのグローバル調達網を背景に、食品分野でも安定した収益基盤を有している。
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味の素は、調味料･冷凍食品･飲料･健康食品･医薬品･電子材料などを展開する大手食品メーカー。1907年に鈴木三郎助が鈴木製薬所として創業。1909年に、池田菊苗博士が発見した「うま味」を、鈴木三郎助がうま味調味料『味の素』として製品化して創業。1920年代には「原料が蛇である」とのデマに苦しんだが、料理講習会や婦人雑誌への寄稿などを通して克服。1960年代にはタイ･フィリピン･イタリアなどに進出、グローバル食品メーカーとして飛躍。1980年代には事業多角化を推進、医薬品･飲料･栄養剤などに進出した。現在では日系食品メーカーとして首位となる事業規模を誇り、冷凍食品･調味料においても国内シェアはトップクラス。更にはアミノ酸を中核技術として健康食品･医薬品･機能材料などに応用。高性能半導体用絶縁材（ABF）においては世界シェア約95%以上を誇る。
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大和証券グループ本社は、総合証券会社･大和証券を中核として大和総研･大和アセットマネジメント･大和ネクスト銀行などを有する国内第2位の大手証券会社グループ。1902年に藤本清兵衛が藤本ビルブローカー銀行として創業、1943年には日本信託銀行と合併して規模拡大を果たした。戦後にはリテール営業網を日本全国へと拡大、個人向け証券ビジネスによって成長を遂げる。1980年代には投資銀行業務へと進出、バブル景気による高収益を背景とした海外展開を進めた。現在では国内140店舗以上･世界20ヵ国へと進出、預かり資産は105兆円を上回る規模に達している。
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双日は、石炭･資源･化学品･食料･自動車･航空機･生活用品などを幅広く展開する総合商社。バブル崩壊後に経営危機に陥っていた日商岩井とニチメンが2003年に合併して設立。前身となる日商岩井は、戦前に日本最大の総合商社として隆盛を極めた鈴木商店の流れを汲む企業であり、資源･エネルギー･鉄鋼を得意としてきた。一方のニチメンは繊維を起点とした機械･化学品･食料など生活産業分野を得意としてきた。2000年代にはブラジル･カタール･エジプトで原油･ガス権益の取得を進め、レアメタル･石炭の権益確保にも努めた。現在では資源･鉄鋼･食料ビジネスに加え、自動車･航空機トレーディングや原子力燃料取引なども手掛けており、航空機分野では国内シェア首位級を誇るほか、中東･アジアでは発電事業にも参画。国内外400社以上のグループ会社を擁し、事業領域は極めて広範に及ぶ。
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川崎重工業は、バイク･航空機･鉄道車両･船舶･軍事用航空機などを製造する大手重工メーカー。1878年に川崎正蔵が川崎築地造船所として設立。戦前から現在まで造船･鉄道･航空機など幅広い分野へと事業拡大。1953年にはエンジン製造技術を活かしてバイク事業へと進出。1969年には国産初の産業用ロボットの生産を開始、他社に先駆けて産業用ロボット市場を切り開いた。現在では、二輪車･鉄道車両･航空宇宙･ロボット･防衛機器などを広範に展開する総合重工メーカーとして、モビリティ･防衛･インフラ･エネルギー･自動化分野まで含めた広範な産業基盤を支える。なお、海運大手の川崎汽船、製鉄大手のJFEスチールは当社から分離して設立された企業である。