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旭化成は、基礎原料品･合成樹脂･電子材料･注文住宅･医薬品などを展開する総合化学メーカー。1922年に化学繊維の製造を目的に創業、1933年には同業の延岡アンモニア絹絲･日本ベンベルグ絹絲と合併して日窒コンツェルンの中核企業へと転換。戦後には合成樹脂･建築材料･石油化学へと事業多角化を推進、1970年には「へーベルハウス」ブランドで住宅事業へと進出。現在ではリチウムイオン電池用セパレータ･電解槽･電子コンパス･半導体向け感光性樹脂において世界シェア上位を誇り、世界20ヵ国以上で事業展開。
・化学繊維から発展した総合化学メーカー、医薬品･住宅･電子材料なども展開
・売上高は増加するもM&A失敗で利益低迷、2022年は過去最悪の純損失に転落
・平均年収760万円で年功序列色が強い、平均勤続年数13.9年とやや短め
三井E&S(旧･三井造船)は、船舶エンジン･港湾クレーンを主力とする重工メーカー。1917年に三井物産造船部として岡山県児島郡で創業。1924年には国産初のディーゼルエンジン船の建造に成功し、戦前から造船業界の雄として君臨。1970年代には港湾クレーン･浮体式石油ガス生産設備(FPSO)へと事業領域を拡大し、FPSO分野で世界2強の一角である三井海洋開発を誕生させた。2017年以降に海外事業の失敗で業績悪化、造船･艦艇･エンジニアリング事業から事実上撤退。船舶エンジン･港湾クレーンを軸に再出発。
・船舶エンジン･港湾クレーンが主力の重工メーカー、業績悪化で事業再編
・深刻な業績悪化に苦しんだが2022年からは回復傾向、財務体質も改善
・大卒総合職は30歳で年収550万円強･課長職で870万円ほどが目安
構造計画研究所は、構造設計･技術解析･ソフトウェア開発を主力とするコンサルティング会社。1956年に東京工業大学建築学科･谷口研究室の助手であった服部正が大学発ベンチャーとして創業。1960年代には日本各地の城郭修復･再建に参画、最新鋭のIBM製コンピュータを早期から導入して設計業務の効率化に成功。構造設計･特殊解析の見識を活かして2003年の六本木ヒルズの建築にも参加。現在では、建築コンサルティングのみならず、情報通信･製造･意思決定･科学的リサーチなど幅広いソリューションを提供。
・工学･技術コンサルティングを幅広く展開、ソフトウェア開発も強い
・売上高･利益いずれも右肩上がりで増加、財務体質は優良で良化傾向
・平均年収986万円で給与引上げを経営目標に掲げる、福利厚生も住宅補助が手厚い
いちご（旧･アセット･マネージャーズ）は、不動産運用･ソーラー発電所企業投資を核とする不動産会社。2000年に不動産ファンド運営会社として創業。日本では当時珍しかった不動産を有価証券化する事業に取り組み、2001年には西武百貨店池袋店の流動化を主導。2010年からは不動産投資信託へと進出、オフィスビル･ホテルなどの投資法人を上場。現在ではオフィスビル･太陽光発電所を多数運営する他、企業投資にも積極的。2019年には業績不振に陥ったジャパンディスプレイを救済、筆頭株主として再生を主導。
・不動産流動化･投資信託運営に強い不動産会社、太陽光発電･ホテル運営も
・売上高は横ばいだが、COVID-19感染拡大により利益低迷
・平均年収1,006万円かつ業績賞与あり、70歳定年制度で役職定年なし
地主（旧･日本商業開発）は、不動産投資･アセットマネジメント･サブリースなどを手掛ける不動産会社。2000年に大阪市中央区で創業、1992年の改正借地借家法で策定された事業用定期借地権に着目して、土地のみに投資するビジネスモデルを構築。関東･中部･関西エリアなどで累計360件以上もの底地を買付、スーパー･ドラッグストア･家電量販店などを顧客として土地を貸し出す事業を展開している。私募REIT「地主プライベートリート投資法人」も運営しており、投資家の資金を長期安定運用する事業も営む。
・事業用定期借地権に特化した不動産会社、私募REIT運営も手掛ける
・売上高･利益は年度によりけりだが、創業20年で大きく成長
・平均年収1,697万円と給与水準は極めて高い、家賃補助も大盤振る舞い