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豊田自動織機は、フォークリフト･自動車部品･物流機械などを主力とする輸送用機器メーカー。1926年に豊田佐吉が創業したトヨタグループの源流企業であり、創業当初は繊維機械メーカーであったが、1935年にトラックの市販化に成功。1937年には自動車部門をトヨタ自動車として分社化した。分社化以降は繊維機械や物流機械を主力とする一方、現在も一部トヨタ車の受託生産を担っており、自動車製造機能も併せ持つ企業である。フォークリフト分野においては世界トップクラスのシェアを持ち、物流現場では「トヨタのフォークリフト」として広く認知される。現在においてもトヨタ自動車の第2位の大株主である。
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岩谷産業は、LPガス･産業ガスを主力とするエネルギー専門商社。1930年に岩谷直治が酸素･カーバイド商店として創業。戦時中には海運などにも進出したが、1950年代からプロパンガス商社へと業態転換。1969年にはカセットコンロを商品化、日本全国にプロパンガスを急速に普及させた。現在ではLPガス･水素･ヘリウムなどを扱う総合エネルギー商社として発展、水素やヘリウムの供給量では国内シェア首位を誇る。2023年にコスモエネルギーHDの筆頭株主となり、同社を持分法適用会社化するなど、従来のガス専業の枠を超えたエネルギー事業ポートフォリオの拡張も進めている。なお、当社の創業者である岩谷直治は「水素社会」という概念を戦後間もない時期から提唱していた人物であり、当社が水素事業において国内トップクラスの地位を築いている点は、創業思想の延長線上に位置付けられる。
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兼松は、電子部品･食料･鉄鋼･素材･航空機･ロケットなどを幅広く取り扱う独立系の中堅商社。1889年に兼松房治郎がオーストラリアからの羊毛輸入を目指して設立した豪州貿易兼松房治郎商店を源流とし、戦前には日本の羊毛輸入の約半分を支配する大手商社へ躍進。1967年には大手商社･江商と合併して兼松江商と社名変更、十大総合商社の一角に数えられるまでの躍進を果たした。1990年代以降にバブル崩壊の余波で経営危機に瀕したが、事業整理を経て再建を果たした。現在では、ITソリューション･半導体分野において存在感を放つ他、オートミール輸入ではトップシェアを誇る。戦前に羊毛取引で築いた豪州とのネットワークを現在まで維持しており、豪州関連ビジネス（資源･畜産･食品･インフラ）においては中堅商社の中でも歴史的に最も地盤が深い企業の一つである。
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阪和興業は、鉄鋼･非鉄金属･食品･化学品･エネルギーなどを手掛ける大手専門商社。1946年に大手総合商社･安宅産業を退職した北二郎が創業。1950年代に鉄鋼商社として発展したのち、木材･水産品･エネルギー分野などに進出。現在では売上高の約60%を鉄鋼関連、他40%を鉄鋼以外の分野で稼ぐ。2021年には南アフリカで鉱業権を獲得、プラチナ族金属やニッケル分野など資源権益ビジネスにも踏み込んでいる。鉄鋼系専門商社としては日本製鉄グループの日鉄物産を抑えて国内首位の売上高を誇る。水産品取扱高でも業界上位クラスに位置しており、マグロ･エビ･カニなどのグローバル調達網を背景に、食品分野でも安定した収益基盤を有している。
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オルガノは、純水製造設備･用水処理設備などを主力とする水処理エンジニアリング会社。1941年に『山梨化学工業』として創業、1946年に水処理分野へと業態転換。当初は病院･研究施設向けの蒸留水製造装置が主力であったが、1950年代からは製紙･化学メーカー向けの純水製造装置へと進出。現在では半導体製造用の超純水製造システムで世界シェア首位級、台湾･TSMC社向けの取引関係が深い。原子力発電所向け水処理設備でも国内シェア90％を掌握する他、上下水道施設なども手掛ける。2001年からは化学メーカー大手の東ソーの連結子会社となっている。
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シスメックスは、血液検査装置･尿検査装置などを展開する医療機器メーカー。1968年に血球計数装置を試作していた東亜特殊電機（現･TOA）の社内研究室が分離独立して設立。1970年代には欧米市場への進出を果たし、1990年には血球計数･白血球分類･網赤血球計数測定･塗抹標本作製といった一連の検査工程を世界で初めて完全自動化することに成功。これにより検査精度･処理能力の飛躍的向上を実現し、医療現場における省力化と高信頼性を同時に満たす装置として評価を確立。現在では⾎液凝固検査･尿検査･ヘマトロジー領域で世界シェア首位を獲得しており、海外売上高比率は80%以上にも達する。
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キッコーマンは、醤油･みりん･ケチャップ･ワイン･豆乳などの調味料･加工食品を主力とする大手食品メーカー。千葉県野田市の大手醸造家が1917年に結成した野田醤油醸造組合を源流とし、1927年に『キッコーマン』ブランドを確立。1957年には米国に現地法人を設立、醤油の世界展開に先鞭を打った。現在では醤油分野において数量ベースで世界シェア50%を掌握する最大手であり、世界100ヶ国以上で醤油製品を販売。醤油以外の分野でも、マンジョウ（みりん･つゆ）デルモンテ（ケチャップ･トマト飲料･オイル･果汁飲料）やマンズワイン（日本製ワイン）などを展開。北米では、ステーキ･バーベキュー･サラダといった西洋料理との親和性を打ち出すマーケティングを通じて、醤油を汎用調味料として定番化させている。
アシックスは、スポーツシューズ･スポーツ用品を展開するスポーツ用品メーカー。1949年に鬼塚喜八郎が『オニツカ』ブランドで創業、1977年に同業のジィティオ･ジェレンクと対等合併して現社名･アシックスへと改名。ランニングシューズ分野では世界大手の一角である他、ライフスタイル領域では『オニツカタイガー』ブランドも展開。デザイン性よりも機能性･履き心地を重視する開発思想に特徴があり、競技志向のランナーや実用性を重視するユーザーからの支持が厚い。現在では欧米市場･中国市場･アジア市場において人気を博しており、海外売上高比率75%以上を誇るグローバル企業である。
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阪神高速道路は、大阪府･兵庫県において高速道路を運営する高速道路管理会社。2005年に小泉内閣によって阪神高速道路公団が民営化されたことで誕生。財務大臣および沿線自治体が全株式を保有する特殊会社となっている。NEXCO3社とは異なり、道路資産は当社自らが保有しており、料金収受と維持管理を一体で担う体制が採られている。現在では路線の多くが建設から50年以上を経過している一方、阪神圏における最重要インフラとして通行止めは事実上不可能であるため、供用を継続したまま大規模更新を行う高度な維持･更新対応にあたっている。
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中日本高速道路（NEXCO中日本）は、中部･北陸･信越エリアにおいて高速道路を運営する高速道路管理会社。2005年に小泉内閣によって日本道路公団が分割･民営化されたことで誕生。同目的で設立されたNEXCO東日本･NEXCO西日本と共に高速道路3社と呼ばれ、財務大臣が全株式を保有する特殊会社となっている。高速道路の所有権は日本高速道路保有･債務返済機構が保有しており、当社は同機構から高速道路を賃借する立場にある。東名･新東名･中央道といった日本の大動脈路線を抱えることから、NEXCO各社の中でも交通量が最も多く、渋滞対応や更新工事の難易度が特に高い。
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西日本高速道路（NEXCO西日本）は、関西･中国･四国･九州エリアにおいて高速道路を運営する高速道路管理会社。2005年に小泉内閣によって日本道路公団が分割･民営化されたことで誕生。同目的で設立されたNEXCO東日本･NEXCO中日本と共に高速道路3社と呼ばれ、財務大臣が全株式を保有する特殊会社となっている。高速道路の所有権は日本高速道路保有･債務返済機構が保有しており、当社は同機構から高速道路を賃借する立場にある。NEXCO各社の中でも管轄エリアに豪雪地帯が少ないことから、除雪対応よりも台風･豪雨･土砂災害への備えに運営ノウハウが蓄積されている点は当社の実務的特徴と言える。
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東日本高速道路（NEXCO東日本）は、北海道･東北･関東･信越エリアにおいて高速道路を運営する高速道路管理会社。2005年に小泉内閣によって日本道路公団が分割･民営化されたことで誕生。同目的で設立されたNEXCO中日本･NEXCO西日本と共に高速道路3社と呼ばれ、財務大臣が全株式を保有する特殊会社となっている。高速道路の所有権は日本高速道路保有･債務返済機構が保有しており、当社は同機構から高速道路を賃借する立場にある。また、北海道･東北では高速道路が“事実上の生命線”としての役割を担っている地域を多数管轄しており、高速道路3社の中でも災害時･鉄道不通時における重要性が最も高いとされる。
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首都高速道路は、東京都･神奈川県･千葉県･埼玉県において高速道路を運営する高速道路管理会社。2005年に小泉内閣によって首都高速道路公団が民営化されたことで誕生。形式上は株式会社であるが、財務大臣および沿線自治体が全株式を保有する特殊会社となっている。NEXCO3社とは異なり、道路資産は当社自らが保有しており、料金収受と維持管理を一体で担う体制が採られている。首都高速は全国の高速道路の中でも特に都市部比率が極端に高く、トンネル･高架･ジャンクションが連続する複雑かつ老朽化の進んだ構造物を多数抱える。そのため、新規建設よりも維持･更新の重要性が高い特徴を備える。
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東京ガス（正式表記：東京瓦斯）は、東京都･神奈川県･埼玉県･千葉県･茨城県･栃木県･群馬県において都市ガス･プロパンガスを供給する大手ガス会社。1885年に東京府が東京府瓦斯局を渋沢栄一らに払い下げたことで創業、戦前にはガス器具･ガス灯の開発にも進出してガス普及に尽力。戦後には欧米からLNG（液化天然ガス）技術を早期から導入、高度経済成長期のエネルギー需要急増を支えた。現在ではアメリカ･オーストラリアでLNG開発を手掛ける他、東南アジア･アメリカで発電所･LNG基地を展開。
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住友化学は、石油化学･合成樹脂･機能材料･農薬･医薬品･半導体材料などを主力とする住友グループの大手化学メーカー。1913年に住友総本店が別子銅山の亜硫酸ガスの処理を目的とした肥料会社として設立、戦前からアンモニア･硫酸･過燐酸石灰などを生産した。1950年代には石油化学製品の生産能力を拡大した他、医薬品･殺虫剤･農薬などに事業多角化。1970年代にはオイルショックで打撃を受けるも、1980年代からは海外展開を加速させた。現在では総合化学メーカーとして業界3位の売上高を誇る。特に農薬分野では除草剤･殺虫剤を中心に世界上位10社に食い込むシェアを有するほか、半導体製造プロセス向け材料などの先端材料領域においても高シェア製品を擁する。