カテゴリー
素材 電子部品

【勝ち組?】日本電解の就職偏差値と平均年収・待遇【企業研究レポート】

企業概要

日本電解は、自動車向け・回路基板向けの電解銅箔を主力とする素材メーカー。1958年に日立製作所・住友ベークライト・高速電機鋳造の3社が共同出資して電解銅箔の専業メーカーとして創業。1980年代には電解銅箔の用途拡大を進め、半導体パッケージ用途やLiB負極集電用途などに販路を拡大。2020年代には車載電池向けの電解銅箔を主力商品とし、パナソニックを通じて米・テスラの電気自動車にも当社製品が採用された。が、2022年に民事再生法の適用を申請して経営破綻。

POINT

・電解銅箔の専業メーカーで特に車載電池向け分野に強い、米・テスラにも採用
・売上高・利益は2021年まで急成長していたが、2024年に経営破綻
・平均年収541万円、地元の茨城県筑西市では唯一の上場企業として知られる

カテゴリー
金融サービス

【勝ち組?】東京センチュリーの就職偏差値と平均年収・待遇【企業研究レポート】

企業概要

東京センチュリーは、伊藤忠商事グループに属する大手リース会社。1969年に伊藤忠商事・第一勧業銀行・日本生命・朝日生命の共同出資によるリース会社として創業。情報機器のリースにより業界12位に位置していたが、2009年には同業の東京リースと合併。2012年には格安航空会社のジェットスター・ジャパンに出資して航空機リース分野を強化した他、2013年にはニッポンレンタカーを子会社化して自動車分野にも注力。現在ではリース業界において、オリックス三井住友ファイナンス&リースに続いて業界3位の規模を誇る。情報機器リース分野で国内シェア首位、自動車リース分野で国内シェア3位。

POINT

・伊藤忠商事グループの大手リース会社、新規領域への拡大に熱心
・売上高・利益いずれも増加傾向、財務体質も良好で問題ない
・平均年収877万円で福利厚生もかなり良好、経営陣は親会社出身が多い

カテゴリー
機械 自動車部品

【勝ち組?】日本発条の就職偏差値と平均年収・待遇【企業研究レポート】

企業概要

日本発条(ニッパツ)は、懸架ばね・自動車用シート・HDD用サスペンションなどを主力とする自動車部品・精密機械メーカー。1936年に鈴木商店(現・双日)の楓英吉らが芝浦スプリング製造所を買収して設立。戦前から自動車用ばねの製造を本格化し、戦後には進駐軍向けにジープのシートスプリングを供給。1980年からは非自動車分野を強化し、電子部品・セラミック部品など事業を多角化。現在では自動車用懸架ばね・HDD向けサスペンションで世界シェア首位級であり、ばね分野におけるトップ企業として知られる。

POINT

・ばね分野の業界最大手、自動車向け懸架ばね・HDD向け部品で世界1位
・売上高・利益は過去最高を更新、財務体質も良好で問題ない
・平均年収765万円で自動車部品メーカー上位級、福利厚生も良好

カテゴリー
機械 自動車部品

【勝ち組?】日本精工の就職偏差値と平均年収・待遇【企業研究レポート】

企業概要

日本精工(NSK)は、ベアリング・ボールねじ・リニアガイド・パワーステアリングなどを主力とする自動車部品・精密機械メーカー。1914年に山口武彦が軸受メーカーとして成功。それまで輸入に頼っていた軸受の国産化に成功し、戦前から精密機械メーカーとして発展。終戦後には自動車部品・ボールねじなど事業多角化を進め、1964年には新幹線向け車軸軸受を製品化。現在では世界トップクラスの精密機械メーカーとして知られ、ボールねじで世界シェア首位・ベアリング・リニアガイドで世界シェア3位を誇る。

POINT

・ベアリングで世界シェア3位の大手、自動車部品・産業機械部品にも強い
・売上高・利益は2017年でピークアウト、財務体質は問題なし
・平均年収741万円で業界上位級、福利厚生も良好で有給休暇も取得しやすい

カテゴリー
金融サービス

【勝ち組?】三井住友ファイナンス&リースの就職偏差値と平均年収・待遇【企業研究レポート】

企業概要

三井住友ファイナンス&リースは、SMFGグループに属する大手リース会社。1963年に住友商事が不動産会社として創業。1968年にはリース事業へと進出、社名を住商リースへと変更。2006年に三井住友銀行系の三井住友銀リースと合併を果たし、社名を現社名へと改めた。同年以来、SMFGグループと住友商事が株式を50%ずつ持ち合う関係にあり、両社のグループ会社としての立場にある。現在ではリース業界においてオリックスに続く、業界2位。2022年には航空機リース大手のアイルランド・ゴスホーク社を買収、航空機リース分野で世界シェア2位に躍進。

POINT

・SMFGグループの大手リース会社、航空機リースで世界シェア2位
・売上高・利益いずれも2021年から増加傾向、財務体質も良好で問題ない
・平均年収916万円で福利厚生もかなり良好、経営陣は親会社出身が多い