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日清オイリオグループは、食用油･マーガリン･食品原料などを展開する食品メーカー。1907年に大倉喜八郎らが大豆油メーカーとして創業。1924年には日本初のサラダ油となる「日清サラダ油」を発売。戦時中には原材料難から事業縮小を強いられたうえ主力工場を全て喪失するも、終戦後に事業を再開。食の多様化を追い風に業績を伸ばし、1970年代にはドレッシング事業やファインケミカル事業へと進出。現在では食用油分野で国内シェア首位を誇るほか、チョコレート用油脂においても世界的シェア上位。なお、社名が類似する日清食品･日清製粉とは歴史的にも資本的にも一切の関係はない。
・食用油で国内シェア首位、チョコレート用油脂では世界的大手
・売上高は急増加傾向で利益も増加傾向、財務体質も大いに良好
・平均年収801万円だが年間休日日数はやや少なめ、従業員の定着が良い
ニッスイは、水産業･食品加工業･物流業などを展開する大手水産･食品メーカー。1911年に山口県下関市でトロール漁業会社として創業、戦前から漁業･捕鯨･製氷において発展。戦時中には国策によって事業統廃合を強いられるが、終戦後には再び独立。終戦後には世界各地で漁業･養殖業を展開したが、1977年から200海里規制が始まったことで事業縮小。1980年代からは食品加工･物流など非水産領域を拡充。2008年には海外事業の失敗が重なって業績不振に陥ったが、事業再構築を経て復活。現在では冷凍食品シェアで国内上位、北米地域でも水産冷凍食品でシェア1位。今なお水産事業も有力であり、国内外70箇所以上の養殖場を通じてグローバルな水産物供給網を構築。
・水産業界2位かつ食品事業にも強い水産会社、冷凍食品では国内シェア上位
・売上高は増加傾向で利益も安定的、財務体質も良好
・平均年収766万円と業界上位級、福利厚生も住宅補助やリモートワークなど整う
稲畑産業は、合成樹脂･化学品･電子材料･日用品などを主力とする化学系専門商社。1890年に稲畑勝太郎が染料商社として創業、戦前から世界各地へ支店を設置して染料･香料などの貿易事業を営んだ。戦後には事業多角化を進め、化学品以外の事業を積極開拓。現在では売上高の約半分を合成樹脂が占めるほか、輸入冷凍ブルーベリーでは国内シェア首位。1944年に国策で住友化学と一時的に合併した歴史があることから、同社とは70年以上に渡る取引関係･資本関係があり親密。
・大阪本社の化学系専門商社、住友化学と長年に渡り蜜月関係
・売上高･利益いずれも好調で成長基調、財務体質も大いに健全
・平均年収913万円だが総合職なら更に良好、福利厚生も恵まれている
日鉄物産は、鉄鋼製品･産業機械･輸入食肉･線日製品などを主力とする日本製鉄グループの鉄鋼系専門商社。1977年に新日本製鉄が設立した日鐵商事を源流とし、2013年に住金物産と合併して誕生。日本製鉄グループに属しながらも上場企業として自主独立の道を歩んでいたが、2023年に日本製鉄による株式公開買付によって完全子会社化。旧住金物産がイトマン事件で経営破綻した総合商社･イトマンを1993年に吸収合併した歴史的経緯から、鉄鋼分野以外においてもネットワークを有している。
・日本製鉄Gの鉄鋼系専門商社、三井物産も一部出資
・売上高･利益いずれも過去最高圏で好調、財務体質もそこそこ優良
・30歳で年収850万~900万円ほど、住宅手当が極めて手厚い
電通総研は、金融業･製造業向けITソリューションおよびマーケティングITプラットフォームを展開とする電通グループのIT･コンサルティング会社。1975年に電通と米･GE社との合弁会社として創業、コンピュータ黎明期からIT技術を積極的に活用。2000年には株式上場を果たし、電通グループ外との取引を拡大。現在では金融業･製造業向けITソリューションを提供する他、電通グループの知見を活かしたマーケティングITプラットフォームも展開。2024年に電通国際情報サービスから現社名へと社名変更。
・電通グループのIT･コンサル会社、グループ外との取引が売上高の約80%
・売上高･利益いずれも成長傾向、財務体質も自己資本比率60%以上で良好
・平均年収1,128万円と高額だが退職金はない、業績拡大により大量採用中