投稿者: corp-ratings.com

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

野村ホールディングスは、国内最大手の大手証券会社グループ。1925年に大阪野村銀行証券部が分離独立して創業。戦前から証券業界で頭角を示し、1941年には日本初の投資信託を発行。戦後においても証券業界で圧倒的首位に君臨。2008年には経営破綻したリーマンブラザーズの欧州･中東部門を買収、現在では世界30カ国以上に従業員数2万7千人を誇り、預かり資産額は130兆円を優に上回る。国内5大証券の筆頭格として日本株の株式引受では国内断トツ首位、2位のSMBC日興証券を引き離す。

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企業概要

レーザーテックは、半導体マスク欠陥検査装置やレーザー顕微鏡をコア製品とする半導体検査装置メーカー。1960年に内山康が創業した日本自動制御を源流とし、1986年に現社名のレーザーテックに社名変更。世界初の技術を先んじて開発し、世界シェア100%を確立することで成長。同社が生み出した世界初には、LSIフォトマスク自動欠陥検査装置や走査型レーザー顕微鏡などがある。近年では、2017年に極端紫外線EUVを用いたパターンマスク欠陥検査装置を完成させ、世界シェア100%を確立。

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企業概要

いすゞ自動車は、トラック･バスなどの商用車およびディーゼルエンジンを製造販売する大手自動車メーカー。1929年に石川島重工業（現在･IHI）自動車事業部が分離して誕生。戦前からトラックなどの商用車を生産、戦後には乗用車分野にも進出してトヨタ自動車･日産自動車とシェアを争った。が、過度な拡大路線により経営危機に陥ったことで2002年に乗用車分野から完全撤退。2000年代以降はトラック･バスを主力とする商用車メーカーとして復活を遂げ、海外向けのみ乗用車分野に再進出。

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アイダエンジニアリングは、多種多様なプレス機を展開する工作機械メーカー。1917年に会田陽啓がプレス機製造を目的に創業した会田鉄工所を源流とし、1933年には国産初となるナックルジョイントプレス機を開発。1959年には東京から神奈川県･相模原市へと本社移転。プレス機専業メーカーとしては独･シューラーに続く世界2位の規模。出荷数の約80%が自動車メーカー･自動車部品メーカーへと納入しており、日本の自動車産業をプレス技術で支える。

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ヤマダホールディングスは、家電量販店「ヤマダデンキ」を展開する大手小売企業。1973年に夫婦2人の個人商店として群馬県前橋市で創業。当初は普通の家電量販店に過ぎなかったが、1980年代に大型店舗開発･POSシステム･自前物流網によって低コスト＆大量販売体制を実現。他社よりも高く仕入れて安く売るビジネスモデルで、電機メーカー･消費者のニーズを掴んで急成長を果たした。現在では売上高1.6兆円･国内770店舗以上を誇り、家電量販店として断トツ首位。注文住宅やリフォームも手掛ける。

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ケーズホールディングスは、家電量販店『ケーズデンキ』を展開する大手小売企業。1947年に茨城県水戸市でラジオ修理店として創業。1950年代には家電量販店へと業態転換、『カトーデンキ』として事業拡大。POSレジを1980年代から導入して効率的オペレーションを構築。1997年には『ケーズデンキ』へと商号変更、全国各地の家電量販店を次々と傘下入りさせて全国区へと躍進。売上高においてヤマダデンキ･ビックカメラ･ノジマ･エディオンに続く業界5位、全国558店舗を展開。東北･北関東エリアに強い。

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TOTOは、温水洗浄便座･ユニットバス･キッチン･洗面台などを製造する大手衛生陶器メーカー。1917年に日本陶器（現･ノリタケカンパニーリミテド）から衛生陶器部門が分離独立した企業であり、戦前から日本の衛生陶器市場を牽引してきた。国内では衛生陶器のシェアが60%を上回り断トツ首位、海外展開も進んでおり中国市場では大きなブランド力を有する。世界最大級のセラミックス企業グループである森村グループの企業であり、ノリタケカンパニーリミテド･日本ガイシ･日本特殊陶業と源流を同じくする。

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企業概要

JVCケンウッドは、カーナビ･ドライブレコーダー･ヘッドホンなどの映像･音響機器を展開とする電機メーカー。1927年に米ビクタートーキングマシンが設立した日本ビクターを源流とし、2008年に同業のケンウッドが経営統合して設立された。伝統的に日本ビクターはオーディオ･ビデオカメラ分野が得意であり、ケンウッドはアマチュア無線･自動車向け機器を得意。近年ではカーナビ･ドライブレコーダーを主力製品としている。2011年には民生用テレビの生産から撤退、2022年には民生用ビデオカメラから撤退。