就職偏差値.com【公式】
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デクセリアルズは、電子部品･接合材料･光学材料などを主力とする電子部品･素材メーカー。1962年にソニーが回路用銅箔･工業用接着剤の国産化を目指して設立。1970年代には磁気ヘッドやフレキシブルプリント基板にも進出した他、1990年代には『プレイステーション』向け多層基盤を生産。2012年にはソニーの業績悪化によって日本政策投資銀行に売却されてグループを離脱。現在では差別化技術によってニッチトップ戦略を遂行、異方性導電膜や光学弾性樹脂などで世界シェア首位を誇る。
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武田薬品工業は、消化器系疾患薬･希少疾患薬･神経精神疾患薬･ワクチンなどを主力とする大手製薬メーカー。1781年に近江屋長兵衞が和漢方問屋として大阪で創業。1871年には外国から抗マラリア薬などの輸入を開始し、1895年には自ら製薬事業に参入した。戦後にはビタミン剤『アリナミン』を発売し、世界32ヵ国へと輸出。1980年代には欧米･アジアにおいて自社創薬品の販売を拡大し、国際化を急速に進めた。2000年代には化学品･食品･農薬･ITなどの医薬外事業を次々と譲渡、製薬分野への経営資源の集中を強めた。2018年には米･シャイアー社を買収、欧米のメガファーマと対等に競争しうる事業規模へと拡大を果たした。2019年に一般医薬品･大衆医薬品を扱っていた武田コンシューマーヘルスケアを売却、処方箋医薬品･医療用医薬品に特化。
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日本証券金融は、貸借取引･資金貸付･信託銀行などを展開する証券金融会社。1927年に短期清算取引の受渡調節を目的として設立。1950年に証券金融会社として改組され、東京証券取引所に株式上場。1960年代には公社債担保貸付や証券会社向け極度貸付を開始し、証券会社への資金供給･債券金融へ領域拡大。1990年代には日証金信託銀行を設立し、顧客分別金の保全信託へと進出。現在では、日本国内に唯一現存する証券金融会社であり、東京証券取引所の指定証券金融会社として機能している。主力事業は、①株式投資における信用取引の資金･株券の貸付け（貸借取引業務）、②証券会社向け資金貸付･株券貸借･レポ取引･証券担保ローン（セキュリティファイナンス業務）、など。
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フロンティア･マネジメントは、経営コンサルティング･M&Aアドバイザリー･経営執行支援･事業再生支援を主力とする経営コンサルティング会社。2007年に産業再生機構出身の大西正一郎らが経営コンサルティング会社として創業。同機構で培った企業再生ノウハウを主力とし、2009年にはリーマンショックで苦境に陥った企業に対する経営再建･財務改善コンサルティングを展開した。2010年代にはコンサルタントを顧客企業に派遣し、直接的に経営改革の実行を支援するハンズオン型の経営支援を拡大。2018年には東京証券取引所に株式上場を果たし、2022年には投資子会社を通じた再建企業への直接投資にも進出した。現在では、企業再生･経営改革に強みを持つ総合コンサルティング会社として、経営戦略･M&Aアドバイザリー･財務再建･経営者派遣などを幅広く展開。産業再生機構で培った企業再生ノウハウと、金融機関との幅広い取引ネットワークを競争優位とする。
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阪急阪神ホールディングスは、阪急電鉄･阪神電鉄を子会社とする大手鉄道会社。1907年に小林一三が箕面有馬電気軌道として創業。戦前から鉄道事業を沿線住宅開発と一体で展開することで独自の私鉄モデルを築き、阪急百貨店･宝塚歌劇･東宝などを設立することで生活･文化圏を創出した。1970年代には大阪万博に向けて阪急梅田の再開発を遂行、駅･ホテル･商業施設の大規模複合開発を実現した。2006年には村上ファンドによる阪神電鉄株の大量買付を契機として、同業の阪急電鉄と経営統合して持株会社制へと移行した。現在では阪急阪神東宝グループの中核企業として、中核子会社には阪急電鉄･阪神電鉄･阪急阪神不動産･阪急交通社･阪急阪神ホテルズなどを擁する。関西圏の不動産を数多く保有しており、土地保有額では日系企業上位10社に数えられる。
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エムスリーは、『M3.com』を中核とした医療業界向けITサービスに特化したIT会社。2000年にソニーグループのソニーネットワークコミュニケーションズが医療関連ITサービス会社として設立。設立直後には医薬情報サイト『MR君』を提供開始、多忙な医師が都合の良い時間に医薬情報へアクセスできる仕組みとして普及し、製薬会社にとっても販促効率を高める有力なサイトとなった。2002年には医療総合情報サイト『M3.com』を開設、医療ニュース･論文･製薬情報･意見交換･開業支援までを一体提供することで、医師の間に急速に浸透。現在では、医療業界における総合情報ポータルサイトとしての地位を確立。国内33万人以上･全世界650万人以上の医師が利用する強固な会員基盤を誇る。
日本総合研究所（JRI）は、SMFGグループのコンサルティング･SIer会社。1969年に住友銀行の事務管理部が分離独立して設立。1970年代には住友銀行向けのデータ処理業務を中核とし、コンピュータを用いた金融系情報システムの実績を積み重ねた。1989年には総合研究本部を新設し、調査研究･シンクタンク機能へ本格進出した。1995年には住友ビジネスコンサルティングと合併し、コンサルティング事業を取り込んだ。2001年には住友銀行･さくら銀行の合併を受けて、さくら総合研究所の調査部門などを統合。現在ではSMFGグループの基幹業務システムを支えるほか、銀行･カード･証券など金融サービスのデジタル化を担う。一方で、グループ外の企業･官公庁に対する経営コンサルティングや政策調査･経済分析などのシンクタンク事業も展開する。
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日本生命保険は、大樹生命･はなさく生命･MLCなどを傘下に擁する大手生命保険会社。1889年に第百三十三国立銀行（現･滋賀銀行）で頭取を務めた弘世助三郎らが相互扶助の保険会社として設立。1923年に関東大震災が発生すると、保険金の即時支払いを実行することで生命保険の社会的意義を知らしめた。戦後の1947年には相互会社として再発足。1980年代には巨額の運用資産を株式･債券･不動産などに投じる世界有数の機関投資家としてグローバルに認知される存在となった。1990年代からは北米･アジア･オセアニアを中心に海外展開を加速させ、現在では国内保険に加えて海外保険事業も収益基盤の一角を担う。また不動産分野でも全国主要都市に約200棟のビルを保有、保険･資産運用･不動産を三位一体で展開する巨大金融グループとしての色彩が濃い。
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SCREENホールディングスは、半導体製造装置･ディスプレイ製造装置･プリント基板関連機器などを製造する半導体製造装置メーカー。1868年に石田才次郎が石版印刷会社として創業。1934年には写真画像の印刷に不可欠な写真印刷用ガラススクリーンの国産化に成功した。戦後しばらくは印刷製版機器を主力としたが、1970年代にはエッチング技術を生かして半導体製造装置へと進出、ウェハエッチング装置や半導体向けフォトレジスト塗布装置などを手掛けた。現在では半導体洗浄装置（枚葉式）･バッチ式洗浄装置･スピンスクラバー･コーターデベロッパーで世界トップシェアを誇り、半導体洗浄分野における世界有数の装置メーカーとして存在感を持つ。なお、創業から現在に至るまで京都に本社を置いており、ニッチ分野で世界的競争力を築く京都企業らしい一社としても知られる。
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鹿島建設はトンネル･ダム･橋梁･高層ビル･商業施設などの大規模土木･建設工事を主力とする大手総合建設会社。1840年に鹿島岩吉が大工店として創業。1880年には鹿島組として企業化、鉄道建設にも進出して敦賀線を着工した。戦前から高難易度の複雑工事をこなし、1934年には全長7.8kmに及ぶ丹那トンネルを開通。1960年代には東海道新幹線工事に参画、霞が関ビルを竣工して高層ビル建設でも頭角を示した。1970年代からは不動産開発事業に参入、自ら事業主体となって大規模な団地･リゾート･複合開発を牽引する体制を整えた。現在では都心部の再開発プロジェクトに多数参画、東京駅再開発や東京ミッドタウン日比谷などの実績を有する。建設業界における大手スーパーゼネコン5社においてトップの売上高を誇る。
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日本たばこ産業は、たばこ･加工食品などを展開する大手たばこメーカー。1898年に日本政府が葉タバコの専売のため大蔵省専売局として設立。終戦後の1949年にはGHQの指示によって日本専売公社として分離独立。1985年には国際的な市場開放の要求を受けて、日本たばこ産業として再発足した。1999年には米･RJRナビスコ社のたばこ事業を買収、2007年には英･ギャラハー社を買収して世界シェアを拡大させた。2010年代にはスーダン･フィリピン･ロシア･バングラデシュなどの中小たばこメーカーの買収を重ね、新興国におけるシェアを伸ばした。現在では、たばこ業界において世界上位5位に食い込む世界的大手であり、2022年にはスイス･ジュネーブにたばこ事業の本社機能を移転。民営化から40年超が経過したが、今なお財務大臣が発行済み株式の33%強を保有する国策企業となっている。
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日本政策投資銀行は、長期資金供給を主力事業とする政府系金融機関。1951年に日本開発銀行として設立され、戦後復興期において電力･海運･鉄鋼分野への長期資金供給を通じて日本経済の復興を支えた。1999年には北海道東北開発公庫と合併、地域開発金融と産業金融の機能を統合。2008年には特殊法人から株式会社へと移行した。現在においても政府全額出資の政府系金融機関として、民間金融では対応しにくい大型開発･地域振興･危機対応･社会課題分野に対して、長期かつ安定的な資金を供給する役割を担う。劣後ローンや優先株を活用することで、通常の銀行融資では資金供給が難しい案件にも踏み込める体制を持っており、政府系金融機関でありながら、投資銀行に近い機能も果たしている。
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日鉄興和不動産は、オフィスビル･商業施設･マンションの開発を主力とする日本製鉄グループの不動産デベロッパー。1952年に日本興業銀行が不動産子会社として設立。1950年代は外国人向け賃貸住宅を主力としたが、その後はオフィスビル開発へと事業領域を拡大。1992年には品川駅のランドマークとなるオフィスビル群『品川インターシティ』を開業した。2012年には日本製鉄系の新日鉄都市開発と合併して事業規模を拡大。現在ではオフィスビル保有数は全国70棟以上、マンション累計供給戸数1.74万戸を超える。
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野村不動産ホールディングスは、マンション分譲･都市開発などを主力とする野村グループの総合不動産会社。1957年に野村證券の不動産管理部が分離独立して設立され、当初は野村證券の本社ビルの管理を主力とした。1960年代には宅地･マンション分譲へと進出し、一般消費者向け分譲ビジネスを本格化。1970年代には首都圏におけるオフィスビル事業を加速させ、1978年に地上50階建の旗艦オフィスビル『新宿野村ビル』を竣工。1990年代にはバブル崩壊による不動産市況の低迷で業績悪化に見舞われるが、マンション事業に経営資源を集中することで立て直しを図った。2002年にはマンションブランド『プラウド』を発表し、首都圏の高級マンション市場における地位を高めた。2020年代には都心の大規模再開発や海外不動産を拡大し、2025年にはJR東日本と共同で『BLUE FRONT SHIBAURA』を開業。現在では、総合不動産会社として業界5位に位置し、分譲住宅･オフィス･商業施設･物流施設･ホテルなど多角的に展開する。
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日本銀行は、日本銀行法に基づき運営されている日本唯一の中央銀行。1882年に大蔵卿･松方正義らが紙幣発行権を一元化するため設立。当時、政府･国立銀行による紙幣の大量発行で著しい物価高騰が生じていたが、日本銀行券への紙幣統一を進めることで通貨価値の安定化を図った。1920年代には昭和金融恐慌で危機に陥った銀行に特別融資を実施した他、銀行店頭に札束を積み上げる奇策によって庶民の不安を和らげた。1950年代には公定歩合･銀行貸出の調節を通じて、日本経済の高度経済成長を支えた。1980年代にはバブル景気の過熱化を受けて金融引き締めを強化したが、バブル崩壊によって日本経済は長期停滞に陥った。1999年には世界に先駆けてゼロ金利政策を導入し、2016年にはマイナス金利政策にまで至ったが、2024年にはマイナス金利政策を解除し、金融政策の正常化へと転換。現在では紙幣発行に加え、公開市場操作･資金供給オペレーションなどによる金融政策運営や、金融機関同士の資金決済を支えている。