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オリンパスは、内視鏡･顕微鏡などの医療製品を製造販売する光学機器メーカー。1919年に顕微鏡を主力製品として創業、1936年にはカメラ用レンズの開発に成功して1949年にオリンパス光学に社名変更。戦後長らくカメラを主力製品とする光学機器メーカーであったが、2011年には粉飾決算で上場廃止の危機に陥った。事件以降は医療分野に経営資源を集中して再建、消化器内視鏡シェアでは世界シェア70%で断トツ首位。2020年にはカメラ事業を分社化して医療機器メーカーへの転向を図っている。
・カメラから医療機器へ転向した光学機器メーカー、世界シェア首位級
・売上高は増加するも2023年は利益急減、好調時は利益率も高い
・平均年収1,041万円と医療機器メーカー首位級、住宅補助が充実
ANAホールディングスは、旅客･貨物輸送を主力とする大手航空会社。1952年に日本ヘリコプター輸送として創業、1954年には航空旅客輸送へと進出。設立から長らくは国内線のみに従事していたが、1986年には国際線へも進出。1999年には世界最大の航空アライアンスであるスターアライアンスに加盟、2011年には格安航空会社（LCC）としてピーチ･アビエーションを設立、国内最大規模のLCCへと成長させた。同業の日本航空と並んで日本を代表する航空会社として世界的に著名。
・JALと双璧を為す大手航空会社、傘下企業にはピーチ航空などのLCCも
・売上高･利益いずれも不安定、2020年にはCOVID-19で大打撃
・平均年収714万円だが、業績悪化時には平均年収495万円まで減少
日本航空は、旅客･貨物輸送を主力とする大手航空会社。1951年にGHQによる航空機運航解禁をうけて政府主導で創業。創業直後は国内線に限られたが、1954年には国際線を羽田~サンフランシスコ間で開始。1980年代にはボーイング747を大量配備、日本人の海外旅行ニーズを支えた。が、その陰では国際線拡大･大型機増加による高コスト体質が定着。1990年代と2000年代に経営危機に直面、2010年に経営破綻。その後、京セラ会長･稲盛和夫により再建。現在ではANAと並ぶ日本を代表する航空会社として復活。
・ANAと双璧を為す大手航空会社、傘下企業にはジェットスターなどのLCCも
・売上高･利益いずれも不安定、2020年にはCOVID-19で大打撃
・平均年収921万円だが、業績悪化時には平均年収678万円まで減少
地主（旧･日本商業開発）は、不動産投資･アセットマネジメント･サブリースなどを手掛ける不動産会社。2000年に大阪市中央区で創業、1992年の改正借地借家法で策定された事業用定期借地権に着目して、土地のみに投資するビジネスモデルを構築。関東･中部･関西エリアで累計360件以上もの底地を買付、スーパー･ドラッグストア･家電量販店などを顧客として土地を貸し出す事業を展開。私募REIT「地主プライベートリート投資法人」も運営しており、投資家の資金を長期安定運用する事業も営む。
・事業用定期借地権に特化した不動産会社、私募REIT運営も手掛ける
・売上高･利益は年度によりけりだが、創業20年で大きく成長
・平均年収1,697万円と給与水準は極めて高い、家賃補助も大盤振る舞い
いちご（旧･アセット･マネージャーズ）は、不動産運用･ソーラー発電所企業投資を核とする不動産会社。2000年に不動産ファンド運営会社として創業。日本では当時珍しかった不動産を有価証券化する事業に取り組み、2001年には西武百貨店池袋店の流動化を主導。2010年からは不動産投資信託へと進出、オフィスビル･ホテルなどの投資法人を上場。現在ではオフィスビル･太陽光発電所を多数運営する他、企業投資にも積極的。2019年には業績不振に陥ったジャパンディスプレイを救済、筆頭株主として再生を主導。
・不動産流動化･投資信託運営に強い不動産会社、中古ビル再生ノウハウに強み
・COVID-19による業績悪化から回復傾向、太陽光発電にも注力
・平均年収1,134万円かつ業績賞与あり、70歳定年制度で役職定年なし