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小田急電鉄は、神奈川県･東京都において鉄道事業･バス事業･百貨店行･不動産業などを展開する大手鉄道会社。1923年に鬼怒川水力電気が創業、1927年には小田原線（新宿〜小田原間）を開業。戦時下には東急電鉄･京王電鉄･京浜急行鉄道などと国策合併を強いられたが、終戦後には分離独立。1960年代には百貨店･旅行･不動産など事業多角化を推進。現在では神奈川県を代表する鉄道会社の地位を確立しており、年間輸送人員数は7.5億人にも達する。沿線観光地である箱根･鎌倉･大山エリアの観光開発にも注力。
・神奈川県･東京都が地盤の大手私鉄、百貨店･バス･不動産など事業多角化
・売上高は2020年に急減して利益も停滞、自己資本比率も低め
・平均年収717万円だが総合職は昇給が早い、平均勤続年数21年と圧巻
GMOインターネットグループは、ネットインフラ･ネット銀行･証券･暗号通貨などを展開するインターネット関連会社。1991年に熊谷正寿がメディア会社として創業。1995年にネットインフラ事業へと進出し、1999年には日本唯一の商用ドメイン登録機関に選定。2000年代には決済･リサーチ･セキュリティ･サーバー分野の他社を次々と傘下に加え、2010年代にはネット金融分野へ進出。現在ではグループ会社100社以上を擁する巨大グループであり、銀行･証券･暗号通貨などインターネットビジネスを幅広く展開。
・GMOグループ中核企業、グループ100社以上でネットインフラ･金融などを展開
・売上高･利益いずれも成長基調、有利子負債が増加傾向
・平均年収660万円だが能力次第で大きく変動、家賃補助･社宅制度なし
トレンドマイクロは、サイバーセキュリティを専門とするソフトウェア会社。1988年に米･ロサンゼルスにてスティーブ･チャンが創業。IT黎明期からウイルス対策分野で有力企業へと躍進。創業直後にアメリカから台湾へと本社移転したが、1996年には日本へと本社移転。現在では個人向けウイルス対策ソフト「ウイルスバスター」、法人向け統合サイバーセキュリティ「Trend Vision One」などを展開。海外売上高比率が約65%にも達するグローバル企業であり、エグゼクティブ11人のうち10人が外国人。
・米国発のサイバーセキュリティ世界大手、日本本社だが開発拠点は台湾
・売上高は増加傾向だが利益減少、無借金経営で手元資金潤沢
・平均年収885万円で営業職ならセールスコミッションあり、福利厚生は薄め
旭化成は、基礎原料品･合成樹脂･電子材料･注文住宅･医薬品などを展開する総合化学メーカー。1922年に化学繊維の製造を目的に創業、1933年には同業の延岡アンモニア絹絲･日本ベンベルグ絹絲と合併して日窒コンツェルンの中核企業へと転換。戦後には合成樹脂･建築材料･石油化学へと事業多角化を推進、1970年には「へーベルハウス」ブランドで住宅事業へと進出。現在ではリチウムイオン電池用セパレータ･電解槽･電子コンパス･半導体向け感光性樹脂において世界シェア上位を誇り、世界20ヵ国以上で事業展開。
・化学繊維から発展した総合化学メーカー、医薬品･住宅･電子材料なども展開
・売上高は増加するもM&A失敗で利益低迷、2022年は過去最悪の純損失に転落
・平均年収760万円で年功序列色が強い、平均勤続年数13.9年とやや短め
三井E&S(旧･三井造船)は、船舶エンジン･港湾クレーンを主力とする重工メーカー。1917年に三井物産造船部として岡山県児島郡で創業。1924年には国産初のディーゼルエンジン船の建造に成功し、戦前から造船業界の雄として君臨。1970年代には港湾クレーン･浮体式石油ガス生産設備(FPSO)へと事業領域を拡大し、FPSO分野で世界2強の一角である三井海洋開発を誕生させた。2017年以降に海外事業の失敗で業績悪化、造船･艦艇･エンジニアリング事業から事実上撤退。船舶エンジン･港湾クレーンを軸に再出発。
・船舶エンジン･港湾クレーンが主力の重工メーカー、業績悪化で事業再編
・深刻な業績悪化に苦しんだが2022年からは回復傾向、財務体質も改善
・大卒総合職は30歳で年収550万円強･課長職で870万円ほどが目安