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石油資源開発は、石油･天然ガスの開発･生産･販売を行っている大手石油開発会社。1955年に石油資源開発株式会社法に基づき設立された国策企業であり、現在も経済産業大臣が筆頭株主。北海道･秋田･山形･新潟にて原油･天然ガス開発を担う他、イラク･インドネシア･ロシアにおいて資源開発を行っている。同業のINPEXは石油資源開発の元子会社、現在も石油資源開発は同社の大株主である。
・資源開発が主力だが、国内油田権益が主ゆえに海外依存度は低い
・資源価格･為替に業績を左右されやすいが、財務体質は極めて健全
・平均年収856万円で福利厚生も良い、課長職から1,000万円超に
住友電気工業は、自動車電装部品･光ファイバ･通信機器･電子ワイヤ･送配電用電線などを手掛ける自動車部品･非鉄金属メーカー。1897年に住友本店が設立した住友伸銅場が源流であり、戦前から銅電線･電線ケーブルを製造。現代においては自動車用ワイヤーハーネス･光ファイバ･電線などが主力製品。自動車用ワイヤーハーネスでは世界シェア首位、光ファイバでは世界上位5社の一角。住友グループでは住友商事に続く売上高を誇り、同グループ中核企業の1社。連結従業員数28万人に及ぶ巨大企業。
・住友Gの自動車部品･非鉄金属メーカー、ワイヤーハーネス世界首位
・売上高･利益は成長傾向、財務体質もかなり健全な安定企業
・平均年収779万円で在阪上場企業の上位級、家賃補助も手厚い
ゆうちょ銀行は、日本郵政グループに属する大手普通銀行。2007年の郵政民営化に伴い設立された。同じく郵政民営化にあたって設立された日本郵政の傘下にあり、日本郵便･ゆうちょ銀行･かんぽ生命保険で日本郵政グループ3社を形成。貯金残高は190兆円規模に及び、メガバンクに匹敵する規模感。全都道府県に支店を有するのは、みずほ銀行と本行のみである。旧国有企業ゆえに、民業圧迫とならないよう上乗せ規制が課せられている。
・日本郵政Gの金融機関、預金額ではメガバンクに匹敵する巨大銀行
・業績は概ね横ばいで衰退も成長もない現状維持型
・平均年収は670万程度だが総合職は昇進･昇給はより恵まれる、福利厚生は良い
マツダは、世界130ヶ国以上でMAZDAブランドの自動車を製造･販売する中堅自動車メーカー。1920年に東洋コルク工業として創業。1960年代にはキャロル360が大ヒットしたことでトヨタ自動車･日産自動車を抑えて国内首位に君臨。現代ではスカイアクティブ技術と魂動デザインを武器に商品力の高い自動車づくりに注力、世界的に熱心なファンを抱える。1980年代以降は米フォード傘下であったが2008年に関係解消、2017年からはトヨタ自動車と資本業務提携。
・年産150万台規模の中堅自動車メーカー、自動車デザインに定評
・売上高･利益は2021年から急成長、財務体質もそこそこ良好
・平均年収658万円だが課長職レベルなら900万~1,000万円に達する
リンクアンドモチベーションは、組織人事コンサルティング･キャリア指導･人材マッチングサービスなどを主力とするコンサルティング会社。2000年にリクルート出身の小笹芳央らが東京都で創業。創業直後から「モチベーションエンジニアリング」を基幹技術として掲げ、実効性･再現性がある組織人事コンサルティングを展開。2016年からは組織改善クラウドサービスを展開、顧客企業の組織データの収集から改善実行までを一気通貫で対応。個人顧客向けのキャリアスクールや学生向け個別指導塾「SS-1」なども展開。
・「モチベーションエンジニアリング」を核とする組織人事コンサル会社
・売上高は横ばいだが利益は急回復、やや負債が多めの財務体質
・平均年収664万円だが福利厚生は希薄、平均年齢30歳前後の若い組織体制