就職偏差値.com【公式】
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
日本中央競馬会（JRA）は、農林水産省が競馬法に基づき所轄する特殊法人。1923年に競馬法に基づき日本各地に『競馬倶楽部』として設立、1954年に日本中央競馬会法に基づき再編された。1976年には電話投票を開始、2002年にはインターネット投票を開始して競馬普及に貢献を果たし、馬券売上高において世界1位に君臨。現在では政府全額出資の特殊法人として国内競馬所10か所を運営、騎手･厩務員･競走馬の育成を一手に担う。
・中央競馬を独占的に開催する公営企業、競馬売上高で世界1位に君臨
・売上高･利益は安定的、財務体質は鉄壁で倒産リスク皆無
・平均年収931万円だが、総合職は30歳で年収550万円~が目安
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長谷工コーポレーションは、マンション建築を主力とする大手建設会社。1937年に長谷川武彦が個人工務店として兵庫県尼崎市で創業。1960年代からはマンション分野への特化を進め、土地持ち込みによる特命受注方式で急成長。1990年代にはバブル崩壊の余波で経営危機に陥るが、2000年代からのマンションブームで復活。現在ではマンション建設シェアで日系首位に君臨。用地取得･事業化･販売･管理修繕に至るまで、マンション事業に必要な全機能を一気通貫で提供、マンション累計供給数は70万戸を超える。
・マンション分野に特化した大手建設会社、関西発祥だが全国区で事業展開
・売上高は2023年に過去最高を更新するも利益は伸び悩む、財務体質は良好
・平均年収963万円、2024年から新卒初任給を30万円に引き上げ
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大林組は、トンネル･ダム･橋梁･超高層ビル･商業施設などの大規模土木･建設工事を主力とする大手総合建設会社。1892年に大林芳五郎が土木建設会社として創業。戦前から日本有数の建築会社として発展、東京駅（1914年）や阪神甲子園球場（1924年）を建築した。終戦後には日本初の超高層建築物であるホテルエンパイアを建築した他、東南アジア圏への積極進出を開始。2012年には世界最高峰の高さを誇る東京スカイツリーを竣工。現在ではスーパーゼネコン5社の一角として多種多様な建築土木工事を展開、不動産開発･PFI事業･再生可能エネルギー事業などにも参入している。
・創業130年以上の大手スーパーゼネコン、国内外で数々の大工事を遂行
・売上高は2023年に過去最高を更新するも利益は伸び悩む、財務体質は良好
・平均年収1,066万円で福利厚生も良好だが、全国転勤は要覚悟
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大塚商会は、法人向けIT機器･オフィス用品の販売･サポートを主力とするOA機器商社･システムインテグレータ。1961年に理研光学工業（現･リコー）を退職した大塚実が複写機商社として創業。1978年には『COF戦略』を掲げて、コピー･パソコン･ファクシミリ商社へと業態転換。独立系商社として特定メーカーに縛られない提案力で業績成長を果たし、1990年代からはコールセンターを通じての顧客企業のサポート事業を拡大。現在では、顧客企業130万社以上に事業運営に必要となるIT機器･ソフトウェア･ネットワーク環境構築までをワンストップで提供する。
・企業向けITインフラに特化したSIer･商社、独立系ゆえの提案力が強み
・売上高･利益は長期的な成長基調が続く、財務体質も優良で隙がない
・平均年収937万円、営業力さえあれば20代で1,000万円も可能
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帝国ホテルは、三井不動産グループのホテル会社。1890年に渋沢栄一らが訪日外国人向けの迎賓館･ホテルとして開業。明治時代から日本初の本格的洋式ホテルとして欧米各国からの賓客の接遇に用いられた。1933年には『上高地帝国ホテル』を開業してリゾートホテルに参入。1989年にはホテル業界で初めて不動産事業に参入して『帝国ホテルタワー』を開業。1996年には関西圏に進出して、『帝国ホテル大阪』を開業。現在においても日本を代表する高級ホテルとして知られるホテル業界の名門企業である。
・日本を代表する高級ホテル会社、ホテル業界では最高峰の名門企業
・売上高･利益はCOVID-19から回復傾向、財務体質は大いに良好
・平均年収574万円とホテル業界では上位クラス、福利厚生は弱め
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リゾートトラストは、ホテル会員権販売･ホテル運営などを主力とするリゾート会社。1973年に伊藤勝康がホテル会社として設立。1974年には会員制リゾートホテル『サンメンバーズ』を開業。1980年代には大都市圏からアクセスがよいリゾート地に『エクシブ』シリーズを投入、会員制ホテル事業で業界1位にまで事業拡大。1994年には富裕層向けの会員制医療サービス『グランドハイメディック』を開始。現在では会員制ホテルで業界シェア1位、ホテル･リゾート施設を全国87箇所に展開して会員数は20万人以上を誇る。
・会員制ホテルで国内シェア断トツ首位で医療事業にも進出、本社は名古屋
・売上高･利益はCOVID-19から回復して過去最高圏、財務体質も良好
・平均年収615万円でホテル･旅行業界トップクラス、福利厚生も業界首位級
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JTBは、旅行代理店業･観光地開発などを主力とする大手旅行会社。1963年に日本交通公社から営業部門が分社化して設立。1960年代から日本人･外国人向けの旅行サービスを幅広く展開して事業規模を拡大。1973年には旅行雑誌『るるぶ』をリリース、累計6,000巻以上を発行して国内外の観光地を日本国内に紹介。1985年には旅行の前分割払いを開始、高額な海外旅行をより身近なものに変革した。現在では旅行代理店として国内1位、自治体と連携した観光開発･イベント運営･ふるさと納税事業なども展開。
・旅行業界で断トツ首位に君臨する巨人、自治体と連携した観光地開発にも強い
・売上高･利益は2020年の急低迷から回復途上、財務体質は依然として弱め
・総合職･30歳で年収450万～が目安、2021年には給与3割カットを断行
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レンゴーは、段ボール･軟包装製品･重包装製品などを主力とする包装資材メーカー。1909年に井上貞治郎が日本初となる段ボールメーカーとして創業。1920年代から国産段ボールの大量生産化を進め、日本に段ボールを普及させる貢献を果たした。1970年代には消費者の高級志向化に応えるべく、カラー段ボール箱･美粧段ボール箱を実用化。1980年代には粘着テープ･不織布･マルチパックなどに参入、総合包装資材メーカーへと発展。現在では段ボール分野で国内シェア1位、国内外7,000社以上に包装資材を供給する。
・段ボール分野で国内シェア1位の大手包装資材メーカー、大阪府に本社を置く
・売上高は右肩上がりで増加しており利益も微増傾向、財務体質はまずまず
・平均年収751万円で住宅補助も手厚い、第三子には出産祝い金100万円を支給
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日本道路は、道路工事･舗装工事･土木工事などを主力とする建設会社。1929年にアスファルト工場を経営していた馬渡操が道路舗装会社として設立。戦前から関東地方を地盤としつつ日本各地の道路工事に参画。終戦後には米軍･政府主導の道路工事を多数受注して戦後復興に貢献。高度経済成長期には日本全国への高速道路の整備にも多大な貢献を果たした。2022年には清水建設が当社株式の約50.16%を取得して子会社化。現在では同業のNIPPO･前田道路と共に日本3大道路会社として知られる業界大手である。
・道路業界3位で公共工事を主力とする建設会社、清水建設グループ傘下
・売上高･利益いずれも横ばい傾向だが安定性は強い、財務体質は健全
・平均年収731万円で住宅補助も手厚い、他頻度転勤への理解は必要
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ジヤトコは、自動車向け無段変速機（CVT）･オートマチックトランスミッションを主力とする自動車部品メーカー。1943年に日産自動車の航空機部門として設立、日本陸軍向けの航空機エンジンを製造した。終戦後には自動車部品工場へと転換、1967年にはオートマチックトランスミッションの量産化に成功。1970年には日産自動車から分離独立、米･フォードやマツダからの出資を受ける。2000年代には無段変速機の大量生産を遂行、世界トップシェアの無段変速機メーカーへと躍進した。現在では無段変速機において世界シェアの約半分を掌握、軽自動車用から大型乗用車用までの無段変速機の生産に対応している。
・自動車向け無段変速機で世界シェア断トツ首位、静岡県が地盤
・売上高･利益は2017年をピークに減速、財務体質は大いに良好
・総合職･30歳で年収650万~が目安、主力拠点は静岡県内に集積
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ローランドは、電子ドラム･電子ピアノ･シンセサイザーなどを主力とする電子楽器メーカー。1972年に梯郁太郎が楽器メーカーとして創業。1970年代から電子ピアノ･シンセサイザー･ギターアンプを次々と発売。1985年には電子ドラムを発売して打楽器分野にも進出した。現在では総合電子楽器メーカーとして発展、管打楽器･鍵盤楽器･ギター関連機器などを幅広く展開。欧米市場において高いブランド力を誇り、海外売上高比率は約90%にも達する。
・世界的な電子楽器メーカーで欧米市場で高い人気を誇る、静岡県が地盤
・売上高･利益は成長基調だが2024年はやや一服、財務体質は良好で問題ない
・平均年収712万円で音楽鑑賞補助制度あり、音楽好きが採用条件
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カネカは、化成品･塩ビ樹脂･発泡樹脂･医薬品･食品などを主力とする化学メーカー。1949年に鐘淵紡績（現･カネボウ）から非繊維部門が分離独立して設立。設立当時は苛性ソーダ･製紙･酵母･食用油･化粧品など多種多様な事業を展開したが、1950年から塩化ビニル樹脂の量産を本格化。1960年代には化成品･樹脂分野で急成長を遂げ、1980年代には医薬品事業を軌道に乗せた。現在では化成品･樹脂分野で高い技術力を誇る他、医薬品分野や食料分野にも事業を多角化している。
・カネボウから分離独立した準大手化学メーカー、事業多角化を推進
・売上高は成長基調だが利益はやや伸び悩む、財務健全性も良好
・平均年収797万円で住宅補助も手厚い、独身寮は格安で35歳まで入居可能
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安田倉庫は、倉庫業･物流業･不動産業を主力とする倉庫会社。1919年に守屋此助が子安村埋立事業者として創業。1924年には埋立地周辺にて倉庫業を開始、関東大震災後の復興物資の荷揚げに貢献を果たした。終戦後には米軍により港湾･倉庫施設の多くを接収されるが、1955年には全面返還を受ける。1960年代にはトラック輸送や国際輸送にも進出して総合物流会社へと発展した。現在では、倉庫業･物流業に加えて、オフィスビル･ホテル･商業施設などの不動産業も展開する。
・旧安田財閥系の倉庫会社、倉庫業では積極的M&Aで規模拡大を志向
・売上高･利益は成長基調が続いており、財務体質は自己資本比率がやや低下気味
・平均年収733万円だが福利厚生はやや弱め、社費による海外留学制度あり
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澁澤倉庫は、倉庫業･物流業･不動産業を主力とする倉庫会社。1897年に渋沢栄一が東京深川の自邸内で倉庫会社として創業。1910年代には小樽や門司にも倉庫を開設。1923年には関東大震災で甚大な被害を被るも、1930年代には日本各地の主要港に進出を果たした。戦後には陸上運送業･港湾運送業･国際運送業と業務を拡大して、総合物流会社に発展。現在ではオフィスビル賃貸などの不動産業にも注力しており、物流業×不動産業のハイブリッド経営を進める。
・渋沢栄一が自ら興した名門倉庫会社、物流と不動産が2本柱
・売上高･利益は緩やかな増加傾向、財務健全性も大いに良好
・平均年収733万円と業界上位クラス、住宅補助も手厚いが残業がやや多め
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豊田合成は、トヨタグループのゴム･樹脂部品メーカー。1934年に豊田自動織機の再生タイヤ研究開発部門として誕生。1937年にはトヨタ自動車に編入されたが、戦時下の国策によってゴムメーカーとして分離独立。終戦後には樹脂成型ハンドルの生産を開始した他、1950年代からは自動車向けウェザストリップ･ブレーキホースを量産化。1989年には運転席エアバッグを開発してセーフティ分野にも進出。現在ではトヨタグループ内外にゴム･樹脂製の自動車部品を納入、エアバッグでは世界大手4社に数えられる。
・トヨタグループ13社の一角、ゴム･樹脂製部品のほかエアバッグでも大手
・売上高･利益は2021年から良化傾向、財務健全性もかなり良好
・平均年収687万円だが総合職は昇給が早い、独身寮はあるが家賃補助はない