就職偏差値.com
三菱地所は、三菱グループに属する大手総合不動産デベロッパー。1890年に三菱社が陸軍省から丸の内･神田三岬町の土地35万㎡の払い下げを受けたことを源流としており、1937年に三菱合資会社の不動産部門･建築部門が分社化して設立。終戦直後から都内で大規模オフィスビルの開発を進め、現在では70件以上の高層ビルを保有。1989年にはバブル景気の波に乗ってニューヨークのロックフェラーセンターを買収、その後のジャパンバッシングの火種を生み出した。土地保有額2兆円以上で国内首位。
・都心部に強みを持つ三菱Gの大手総合不動産デベロッパー
・売上高･利益いずれも回復傾向にあり堅調、マンション販売も好調
・大卒総合職なら年収1,500万円以上に到達、福利厚生も良い
西日本旅客鉄道（JR西日本）は、近畿･中国･北陸地方を中心とする在来線網ならびに新幹線を運営している大手鉄道会社。1949年に設立された日本国有鉄道を源流とし、1987年に国鉄分割民営化により発足。大阪駅を中心とする近畿圏近郊路線を重要な収益源としており、関西圏に林立する大手私鉄と競合。山陽新幹線･北陸新幹線の収益性は悪くないが、地方部には多くの赤字路線を抱える状況。高速バス･フェリー･百貨店･不動産賃借･小売店なども展開しており、事業多角化を進めている。
・西日本エリアの在来線･新幹線を統括する大手鉄道会社
・売上高･利益はCOVID-19で急悪化したが、現在ではほぼ回復
・平均年収596万円と大手鉄道会社の割に給与水準は凡庸
東日本旅客鉄道（JR東日本）は、関東地方･東北地方･北陸地方など東日本エリアにおいて在来線･新幹線を運営する大手鉄道会社。1949年に設立された日本国有鉄道を源流とし、1987年に国鉄分割民営化により発足。東京都内をはじめとする首都圏エリアの通勤･通学を支える長大な路線網を有し、関東圏の運賃収入だけで年1兆円以上。新幹線は東北･上越･北陸･秋田･山形の路線を運営。JRグループ全社において売上高･従業員数･営業路線長は最大を誇り、売上高は全鉄道会社の中でも断トツ首位。
・首都圏在来線を支える国内最大･世界2位の大手鉄道会社
・売上高･利益は安定的だがCOVID-19による打撃から回復途上
・平均年収676万円だが総合職は昇給が早い、福利厚生で在来線無料
大和証券グループ本社は、国内第2位の大手証券会社グループ。大和証券を中心として大和総研･大和アセットマネジメント･大和ネクスト銀行などが揃い、国内五大証券会社の一角を占める。発祥は1902年創業の藤本ビルブローカー銀行であり、1943年に日本信託銀行と合併して大和證券となった。国内支店数100以上･従業員数1万3千人を誇り、預かり資産額は50兆円を優に上回る。
・野村證券に続く証券業界2位、創業1902年の老舗証券会社
・最近は業績拡大の傾向、株式市場の活況による投資ブームが追い風
・総合職は30歳で年収650万~900万円、営業成績で年収が大きく変化
日本銀行は、日本銀行法に基づき設立･運営されている中央銀行（特別法に基づく認可法人）。1882年に日本銀行条例によって設立され、我が国唯一の中央銀行として140年以上に渡って日本経済を支えてきた。日本銀行法に基づき「物価の安定」と「金融システムの安定」を至上命題としており、金融環境の変動によって国民生活が脅かされることがなきよう金融政策を運営している。政府からの独立性を確保するため東京証券取引所へ株式上場しており、民間個人であっても株主になることができる。
・我が国唯一の中央銀行、総資産735兆円以上の巨大金融機関
・経常収益･経常利益いずれも過去最高を連続更新、財務基盤は鉄壁
・平均年収814万円と意外と安いが、群を抜く社会的地位･栄誉
住友重機械工業は、精密機械･船舶･物流設備･半導体製造装置などを製造する総合機械メーカー。1888年に設立された別子銅山の採鉱機械部門を源流とする名門企業。多岐に渡る事業領域を持っているが、それぞれの事業部門で世界的シェアを有する製品も多い。変速/減速機で国内シェア1位、射出成型機で国内シェア首位級、バイオマス発電向け蒸気タービンで世界シェア首位級、循環流動層ボイラで国内シェア1位。2018年には伊ラファ―ト社を買収して、産業用モータ事業を強化。
１．極めて広範な事業領域を持つ、住友グループの重厚長大メーカー
２．売上高は緩やかな増加傾向、利益体質と財務体質は安定的
３．平均年収800万円程度、家賃補助制度が非常に手厚い
ニトリホールディングスは、家具･インテリア用品の販売を主力とする製造小売業大手。家具業界で製造小売（SPA)を導入、設計･材料調達･製造･物流･販売までを自社で行うことで高品質･低価格を実現。35期連続で増収増益を続ける、好業績企業として有名。「お、ねだん以上」のキャッチコピーで国内外800店舗以上に展開。2021年には島忠を買収して傘下に収め、ホームセンター事業へと進出。
・家具業界で製造小売モデルを実現、国内はライバルほぼ不在で独走
・売上高･利益は成長基調が続くが踊り場、財務体質は極めて良好
・平均年収787万円と小売業界では最上位級、平均勤続年数は12年とやや短め
ファーストリテイリングは、カジュアル衣料品のユニクロ･ジーユーなどを展開するファストファッション企業。1949年に柳井政雄が創業したメンズショップ小郡商事から発展、1984年にユニクロ1号店が出店。創業当初は個人商店の紳士服店であったが、柳井正の入社以降は自社企画商品を拡充。現在では流行に左右されないアイテムを主力としつつ、設計･材料調達･製造･物流･販売までを自社で行うことで高品質･低価格を実現。カジュアル衣料品の売上高においてZara･H&Mと世界首位を争う。
・世界トップクラスのアパレル企業、ユニクロ･GUなどを展開
・売上高は成長基調が続き2兆円を突破、利益率も高いうえ財務も堅い
・平均年収1,147万円と高待遇、ただし平均勤続年数が4.92年に留まる
商船三井（略称：MOL）は、三井グループに属する国内最大手の大手海運会社。1942年に三井物産船舶部が分離独立して創業、1964年には大手海運会社の大阪商船と合併。1965年には世界初のRO-RO式外航自動車輸送船"追浜丸"を建造、国産車の北米向け大量輸出を実現した。1998年にはナビックスラインと合併、業界首位の日本郵船に並ぶ企業規模へと躍進。2017年に日本郵船・川崎汽船とコンテナ船部門と合併させて発足した、新会社ONEは世界第6位のコンテナ船運航規模を誇る。
・日本郵船と並ぶ大手海運会社の一角、三井物産から分離独立した企業
・売上高･利益いずれも2021年から絶好調、財務体質も急回復
・平均年収1,000万円前後、業績好調なら1,500万円以上
日本郵船は、三菱グループに属する国内最大手の大手海運会社。1885年に初代三菱財閥総帥の岩崎弥太郎によって設立され、戦前から日本のフラッグシップキャリアとしてグローバルな海運輸送網を構築してきた名門企業。現在では800隻以上の船舶を保有、コンテナ船･撒積船･自動車船･タンカー･豪華客船など多種多様な船舶を運航している。海運以外にも陸上輸送･航空輸送･不動産賃貸などの事業も展開。
・戦前から日本経済を海運で支える三菱Gの海運企業、国内最大手
・売上高は年度による好不調が極端、直近は業績好調で純利益1兆円以上に
・平均年収1,322万円と高待遇だが、海運不況時は900万円台に後退
SMCは、工場設備の自動化ニーズに特化した空気圧制御機器メーカー。空気を動力源として動作する空気圧制御機器において世界シェア首位を誇る。1856年にエアフィルタ部品を製造販売する焼結金属工業として創業したが、1961年には空気圧機器の製造へと進出。1970年代に日本の製造業が飛躍的な発展を遂げると、製造現場の効率化ニーズを巧みに捉えて空気圧制御機器メーカーとして躍進。現在では世界80ヶ国以上に進出しており、日本･米国・欧州･中国などに研究開発センターを設置。開発~生産~物流~アフターサポートまでを自社で一貫提供する製販一貫体制に強み。
１．空気圧制御機器で世界シェア首位を誇る業界最大手
２．売上高･利益は成長基調が継続、自己資本比率90%台で財務鉄壁
３．平均年収864万円、平均勤続年数20年以上でホワイト企業
カシオ計算機は、腕時計･電卓･電子楽器･電子辞書などを開発製造する電機メーカー。1946年に樫尾忠雄がリレー回路を用いた電子計算機を開発したことで創業、1970年代以降は家庭向けパーソナル電卓"カシオミニ"や腕時計"G-SHOCK"などの爆発的ヒット商品を連発。日本製＝安価で高品質のイメージを築き上げた立役者的なメーカー。かつては携帯電話やデジタルカメラにおいても大きなシェアを獲得していたが、スマートフォンの普及による需要激減によって撤退。
・腕時計や電子辞書などに強み、携帯電話･カメラからは事業撤退
・売上高は2007年から約60%もの減少、利益も微減傾向にあり苦戦
・平均年収は819万円と良い水準、福利厚生もそこそこ良好
東レは、化学繊維･合成繊維･炭素繊維などを製造販売する大手繊維メーカー。1926年に三井物産が設立した東洋レーヨンを源流とし、1970年に現社名の東レへ社名変更。化学繊維がまだ黎明期であった1920年代から生産に着手、1950年代以降に化学繊維の大衆化を追い風に業績を伸ばした。ナイロン･ポリエステル･アクリルの三大合成繊維をすべて生産でき、機能性素材を多角的に展開。炭素繊維では世界シェア首位を誇り、米ボーイングに航空材料として納入する航空部品サプライヤーでもある。
・日系繊維メーカーとしては断トツ首位の事業規模、炭素繊維は世界シェア1位
・売上高･利益いずれも安定的だが減益傾向、財務体質は健全
・平均年収756万円だが、家賃補助は最大13万/月とかなり恵まれる
レゾナックホールディングスは、半導体材料･電子材料･石油化学品などを展開する大手化学メーカー。昭和電工が2019年に日立化成を買収、2023年に同社と経営統合して誕生。旧昭和電工は1926年に肥料メーカーとして創業。1931年に日本企業として初めて無機肥料量産化に成功して食糧供給改善に貢献。1950年代には石油化学･樹脂など事業多角化を推進、1980年代からは電子･半導体分野への進出を加速。現在では電子材料･樹脂･石油化学･自動車部品などを幅広く展開、半導体後工程材料で世界シェア1位。
・半導体･電子材料に強い化学メーカー、昭和電工と日立化成が合併して誕生
・売上高･利益いずれも不安定、財務体質も巨額買収で悪化
・平均年収788万円と化学メーカー中堅上位、福利厚生は住宅補助が手厚い
かんぽ生命保険は、日本郵政グループに属する大手生命保険会社。1916年に逓信省が創設した簡易生命保険を源流とし、2007年に郵政民営化法に基づき設立された。同じく郵政民営化にあたって設立された日本郵政の傘下にあり、日本郵便･ゆうちょ銀行･かんぽ生命保険で日本郵政グループ3社を形成する。国内屈指の大手生命保険会社であり、総資産は日本生命に次ぐ規模。かつて日本全国に保険加入者向けの宿泊施設「かんぽの宿」を展開していた。
・総資産で国内2位の規模を誇る日本郵政グループの生命保険会社
・業績は明らかな衰退傾向、不適切販売問題で衰退が加速
・平均年収は650万程度、福利厚生は公務員時代の名残で良好