【勝ち組？】LIXILの就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

LIXILは、衛生設備･水洗金具･ドア･サッシ･内装建材などを展開とする大手住宅設備メーカー。2001年に建材大手･トステムと衛生陶器大手･INAXの経営統合により誕生。2009年には同業他社の新日軽･サンウエーブ工業･東洋エクステリアが合流して、巨大グループへと発展。戸建住宅･マンションからオフィス･商業施設まで対応できる幅広いラインナップを有し、住宅設備メーカーとしては世界首位級の売上高を誇る。世界150ヶ国以上に製品を供給するグローバル企業でもある。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：63(中堅上位)

サラリーマンの中堅上位クラスの待遇を得られ、世間的にも有名企業･大企業勤務として認知される。サラリーマンとして安定した人生が得られるが、入社するには人並み以上の努力が必要だろう。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：やや難関

総合職の採用数は年間120人～160人と門戸は狭くない。住宅設備メーカーの上位企業かつ一般知名度が高いがゆえに一定以上の人気があるが、極端な高倍率とはなりにくい傾向。
採用大学：【国公立】広島大学･横浜国立大学･秋田大学･大阪府立大学･東京外国語大学･長岡技術科学大学など、【私立】早稲田大学･明治大学･立教大学･中央大学･法政大学･立命館大学･南山大学･日本大学･近畿大学･獨協大学･東京理科大学･多摩美術大学など（出典：マイナビ2027）

業績動向

✔売上高と営業利益

LIXILの売上高は2015年に過去最高となる1.89兆円に到達したが、同年以降は減少傾向。2020年からは売上高1.3兆〜1.5兆円レベルで推移している。が、今なお住宅設備メーカーとしては世界首位級の売上高ではある。営業利益は2020年に過去最高となる694億円に急増したが、同年を除けば減少傾向。
*1：2015年から売上高･利益が低迷している理由は、①イタリア建材子会社のペルマスティリーザ社の売却による減収（参考リンク）、②日本国内における人口減少による住宅設備需要のピークアウト、など。
*2：2021年に営業利益が急伸した理由は、①COVID-19感染拡大期におけるリフォーム需要の急拡大、②販売価格の値上げ対応による増益、③海外市場における水回り設備の販売好調、など（参考リンク）。

✔セグメント別の状況

LIXILは、ウォーターテクノロジー事業（衛生設備･水洗金具･ユニットバスルーム･システムキッチン･飲料水システムなど）、ハウジングテクノロジー事業（ドア･サッシ･手すり･シャッター･内外装建材･カーテンウォール･バルコニー･カーポートなど）、の2事業を有する。
当社はドアやサッシを筆頭とする多種多様な住宅設備を展開しており、玄関ドアや窓サッシでは国内シェア首位を掌握している。が、実際には水回り設備を主力とするウオーターテクノロジー事業で売上高･利益の約60%を稼いでいる。これは長年に渡ってTOTOのライバルであった衛生陶器大手･INAXの流れを汲む企業であるため。

✔最終利益と利益率

LIXILの純利益はあまり安定しておらず、2018年･2023年には赤字転落して純損失を計上*3。2021年は純利益486億円に持ち直したが、同年以降は再び低迷を強いられている。営業利益率は1%～4%ほどで低迷しており、利益率はかなり低い。
*3：2018年に純損失に転落した理由は、イタリア子会社･ペルマスティリーザ社が業績悪化したうえ中国企業への売却計画が失敗したことによる（参考リンク）。2023年に純損失に転落した理由は、欧州市場における不動産･建設市場の低迷による販売不振（参考リンク）。

✔自己資本比率と純資産

LIXILの自己資本比率は2019年を底にやや回復しているが、2024年においても33.7%とそれほど高くない水準に留まる。積極的な海外攻勢に関わる投資によって有利子負債は6,578億円（2024年）に拡大しており、負債が重い。純資産は長年に渡って5,300億～6,400億円での横這いが続いている。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

LIXILは2020年に急落しているが、これは事業会社制への移行によるもの（同年から一般社員を含めた平均年収となった）。2024年は平均年収708万円となっており、住宅設備メーカーとしては普通の水準。総合職の場合、30歳で年収510万～580万円ほど、課長職レベルで年収850万～980万円ほどが目安。

✔従業員数と勤続年数

LIXILは2020年から事業会社制へ移行しており、同年から単体従業員数が急増。2024年は1.49万人ほどの組織体制となっている。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は4.86万人ほど。平均勤続年数は20.3年（2024年）と、従業員の定着は大いに良好。

総合評価

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