【勝ち組？】三井E&Sの就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

三井E&S（旧社名･三井造船）は、船舶エンジン･港湾クレーンを主力とする重工メーカー。1917年に三井物産造船部として岡山県児島郡で創業。1924年には国産初のディーゼルエンジン船の建造に成功し、戦前から造船業界の雄として君臨。1970年代には港湾クレーン･浮体式石油ガス生産設備(FPSO)へと事業領域を拡大し、FPSO分野で世界2強の一角である三井海洋開発を誕生させた。2017年以降に海外事業の失敗で業績悪化、造船･艦艇･エンジニアリング事業から事実上撤退。船舶エンジン･港湾クレーンを軸に再出発。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：61(中堅上位)

サラリーマンの中堅上位クラスの待遇を得られ、世間的にも有名企業･大企業勤務として認知される。サラリーマンとして安定した人生が得られるが、入社するには人並み以上の努力が必要だろう。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：中難易度

業績悪化によって採用枠を縮小していたが、2020年以降の総合職の採用実績は年間30名~40名ほど。一般知名度は低いが重工メーカーの志望者にはそこそこ有名。業績不振が就職人気の足枷。
採用大学：【国公立】広島大学･横浜国立大学･新潟大学･熊本大学･山口大学･鳥取大学･大阪公立大学･東京海洋大学･室蘭工業大学･豊橋技術科学大学など、【私立】早稲田大学･関西学院大学･立命館大学･日本大学･東洋大学･東京理科大学･芝浦工業大学など（出典：マイナビ2027）

業績動向

✔売上高と営業利益

三井E&Sの売上高は2014年に8,165億円を記録したが、2022年には売上高2,623億円まで急落*1。同年以降は回復傾向にあるが、2024年は売上高3,151億円に留まる。営業利益は2021年まで大赤字が続いたが、2022年には6年ぶりに黒字化を果たした*2。
*1：当社の売上高が急減した理由は、2017年からの業績悪化を受けた事業整理。2021年に船舶事業を常石造船へ売却、艦艇事業を三菱重工業へと譲渡。海外エンジニアリング事業からも完全撤退。
*2：当社の業績悪化の理由は、エンジニアリング事業においてインドネシア火力発電所工事で巨額損失を計上した点。現地の過酷な気象環境･海流の見積もりが甘く、海底配管の工事が難航。度重なる再工事を強いられたうえ、工事遅延によるペナルティにより大損失が発生（参考リンク）。

✔セグメント別の状況

三井E&Sは、成長事業（圧縮機･送風機･ガスタービンなどの産業機械、水理実験設備など）、船舶事業（船舶エンジン･周辺機器）、物流事業（コンテナクレーン･コンテナターミナルシステム･産業用クレーンなど）、周辺サービス事業（船舶ブロック･鋼構造物･陸上発電プラントなど）、その他事業（エンジニアリング事業）、の5事業を有する。
かつての当社は造船事業を中核とした総合重工メーカーであったが、2017年以降の業績悪化により事業整理。造船事業は常石造船へ売却、艦艇事業は三菱重工業へ譲渡、エンジニアリング事業は撤退。現在では船舶エンジン･港湾クレーンを主力としており、上場子会社･三井海洋開発の株式もほとんどを売却。

✔最終利益と利益率

三井E&Sの純利益は2021年まで大赤字が継続していたが、同年以降は回復傾向。2024年には純利益390億円に到達している*3。営業利益率は2018年の大底から回復傾向にあり、2024年には7.34%まで上昇。重工メーカーとしては高めの営業利益率にまで到達している。
*3：当社の純利益が急速に回復した理由は、①業績不振の原因であったインドネシア火力発電所工事の終結、②機械事業の港湾クレーン･船舶エンジンの利益増加、③上場子会社･三井海洋開発の株式売却による特別利益の計上（参考リンク）、など。

✔自己資本比率と純資産

三井E&Sの自己資本比率は2017年からの業績悪化で10%未満まで急降下したが、2022年以降は回復傾向*4。2024年には自己資本比率37.8%まで回復したことで危機は去っている。純資産は2017年以降の業績悪化で大きく毀損したが、2027年には1,741億円まで回復。
*4：2022年に自己資本比率が急回復した理由は、毀損した財務体質を回復させるために第三者割当によるA種優先株式･新株予約権を発行した点にある(参考リンク)。割当先となる三井住友フィナンシャルグループから約170億円を調達することに成功している。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

三井E&Sの平均年収は697万円（2023年）に低下したが、これは組織改変*5によって実態に高い平均年収へと改まったと考えられる。総合職の場合、30歳で年収550万〜630万円、35歳前後で年収700万円を超える。課長職レベルで年収870万~980万円が目安。
*5：2023年に従業員数が増加した理由は、子会社･三井E&Sマシナリーを吸収合併したことが主要因。成長分野を担う同社を吸収したことで単体従業員数が急増した。

✔従業員数と勤続年数

三井E&Sの単体従業員数は2018年の持株会社制への移行によって急減したが、2023年には2,105人まで急回復。事業会社も含めた連結従業員数は5,900人ほど。平均勤続年数は14.9年（2023年）となっており、大手企業の標準的な水準である。

上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。

総合評価

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