【勝ち組？】TOPPAN（凸版印刷）の就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

TOPPANホールディングスは、印刷･建装材･電子部品･包装材･ITソリューションなどを展開する総合印刷会社。1900年に大蔵省印刷局に在籍していた木村延吉と降矢銀次郎が創業。長年のライバルである大日本印刷と共に、戦前から海外の印刷技術を輸入して国内印刷業を牽引してきた。1970年代には紙媒体需要の将来的な先細りを見据え、印刷技術を応用することで電子部品･IT･包装材へと事業拡大。現在では印刷業以外が売上高の半分以上を占め、電子材料･建装材･包装材･デジタルサービスなどを多角的に展開する。印刷会社としての売上高は世界首位級であるが、実態としては印刷会社の枠を超え、情報と素材を加工して高付加価値化する複合企業へと変質している。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：66(上位)

印刷業界においてDNPと双璧を為すトップ企業。事業多角化によって脱印刷を果たしており、業績･財務は大いに安定的。他業界の大手企業に近い給与水準が用意されており、待遇面も悪くない。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：やや難関

総合職の採用人数は年間370人~400人に及び、同業のDNPよりも採用数はかなり多い。就職人気ランキング上位常連企業だが、幅広い大学から広く採用を行っている。
採用大学：【国公立】九州大学･東北大学･千葉大学･大阪公立大学･東京都立大学など、【私立】慶應義塾大学･早稲田大学･上智大学･明治大学･中央大学･青山学院大学･関西大学･立命館大学･日本大学･東海大学･東京理科大学･芝浦工業大学･東京電機大学･武蔵野美術大学など（出典：大学通信ONLINE）

業績動向

✔売上高と営業利益

TOPPANホールディングスの売上高は2021年まで1.4兆円レベルで安定していたが、同年以降は緩やかな増加傾向に転換。2025年には過去最高となる売上高1.71兆円に到達*1。営業利益は微増傾向がみられ、2025年には840億円に到達している。
*1：2021年から売上高が増加した理由は、①DX事業のデジタルマーケティング･セキュアの販売好調、②フォトマスク･FC-BGAなど半導体分野の販売拡大、③買収した米国･タイ･インドの包装材メーカーなどの傘下入り、など。印刷需要が縮小する中でも事業構造の転換に成功している

✔セグメント別の状況

TOPPANホールディングスは、情報コミュニケーション事業（証券･通帳･カード類･ビジネスフォーム･広告宣伝物＆書籍等の印刷･BPO事業）、生活産業事業（軟包材･プラスチック成型品･フィルム･建装材）、エレクトロニクス事業（液晶フィルタ･TFT液晶･フォトマスク･半導体パッケージなど）の3事業を有する。
当社の事業構造は、かつての印刷事業を土台としながら、現在では情報コミュニケーション･生活産業･エレクトロニクスの3領域へ拡張することで成り立っている。もはや単なる印刷会社ではなく、包装材･建装材･セキュリティ･デジタル･半導体関連部材まで手掛ける複合企業へと変質している。最大の特徴は、印刷で培った表面加工･情報技術を、異なる産業へ横展開してきた点にある。情報コミュニケーション事業では商業印刷･セキュア関連･BPO･DX支援など、生活産業領域ではパッケージ･建装材などを扱う。一方、エレクトロニクス領域では半導体関連部材･ディスプレイ関連･高機能フィルムなどを手掛けており、印刷技術を核としながら事業多角化を進めている。特に利益面においては生活産業事業とエレクトロニクス事業が占める割合が約65%を占めており、名実共にに印刷への依存度は低減されている。

✔最終利益と利益率

TOPPANホールディングスの純利益は2022年に過去最高となる1,231億円に到達したが、これは一過性の要因が大*2。同年以降はピークアウトしており、2025年は893億円に着地している。営業利益率は長期的に3%～4%前後で推移しており、凡庸な水準に留まっている。
*2：2022年はエレクトロニクス事業における半導体関連の売上高･利益率が急改善、営業利益は前年比2.5倍に急増。更に政策保有株として保有していたリクルートの株式を売却したことで特別利益434億円も計上したことで、過去最高益を更新。

✔自己資本比率と純資産

TOPPANホールディングスの自己資本比率は50%～59%のレンジで長期的に推移している。2024年には51.4%にやや後退したが、依然として良好な水準にある。安定した利益体質を加味すれば、財務健全性は十分と評価できる。純資産は2024年に1.56兆円に到達したが、2025年は1.41兆円にやや後退。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

TOPPANホールディングスの平均年収は816万円（2025年）だが、2023年に持株会社制へと移行したことが嵩上げ要因となっている点に注意が必要*3。総合職の場合、30歳で年収530万～590万円ほど、課長職レベルで年収950万～1,100万円ほど。平均年齢は43.0歳（2024年）と大手企業の標準的な水準。
*3：当社は2023年10月に持株会社制へと移行。事業部門を事業会社3社へと分離した（参考リンク）。現在の持株会社には本社部門に相当する人員のみが在籍しており、平均年収が高くなりやすくなった。

✔従業員数と勤続年数

TOPPANホールディングスの単体従業員数は2023年の持株会社制への移行によって激減。2025年は1,700人ほどの組織体制となり、従業員の殆どは事業会社に属している。子会社･関係会社を含めた連結従業員数は5.19万人ほど。平均勤続年数は15.4年（2025年）に留まっており、大手企業の標準的な水準。

上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。

総合評価

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