【勝ち組？】マツダの就職偏差値と平均年収･待遇【企業研究レポート】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

マツダは、世界130ヶ国以上でMAZDAブランドの自動車を製造･販売する中堅自動車メーカー。1920年に東洋コルク工業として創業。1960年代には『キャロル360』を大ヒットさせてトヨタ自動車･日産自動車を抑えて国内シェア1位に君臨。現代ではスカイアクティブ技術と魂動デザインを武器に商品力の高い自動車づくりに注力、世界的に熱心なファンを抱える。1980年代以降は米フォード傘下であったが2008年に関係解消、2017年からはトヨタ自動車と資本業務提携。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：65(中堅上位)

サラリーマンの中堅上位クラスの待遇を得られ、世間的にも有名企業･大企業勤務として認知される。サラリーマンとして安定した人生が得られるが、入社するには人並み以上の努力が必要だろう。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：やや難関

総合職の採用人数は年間210人〜250人と、採用数はかなり多い。中四国エリアでは随一のグローバル企業だけに、同地域の出身者からの応募が極めて多い。
採用大学：【国公立】九州大学･広島大学･岡山大学･香川大学･愛媛大学･山口大学･大分大学･鳥取大学･広島市立大学･九州工業大学･山口東京理科大学など、【私立】早稲田大学･同志社大学･立命館大学･日本大学･近畿大学･広島国際大学･広島工業大学など（出典：大学通信オンライン）

業績動向

✔売上高と営業利益

マツダの売上高は2021年まで2.8兆～3.6兆円レベルでの推移が続いていたが、同年以降は増加傾向に転換。2024年には売上高5.01兆円に到達している*1。営業利益は2020年まで減少傾向にあったが、同年以降は増加傾向。2023年には過去最高となる営業利益2,505億円まで増加した*2。
*1：2021年から売上高･利益が急増した理由は、①為替レートの円安推移による為替効果。②欧州･北米におけるラージ商品群の販売好調、が主要因。当社は年間生産台数の約60%強を日本国内で生産しており、円安による為替効果を大きく享受できる特徴がある（ただし、円高局面では大きな逆風を受ける）。

✔セグメント別の状況

マツダは、日本事業、北米事業（アメリカ･カナダ･メキシコなど米州全域）、欧州事業（ドイツ･フランス･イギリス･スイス･イタリア･スペインなど欧州全域）、アジア事業（中国･台湾･タイ･マレーシアなどアジア全域）、その他事業（南アフリカ･コロンビア･ほか）、の4事業を有する。
当社は世界130ヶ国以上で事業展開するグローバル自動車メーカーであり、最大の稼ぎ頭は北米事業となっている。とりわけアメリカ市場においてはラージ商品群（大型乗用車）の拡充とブランド価値経営によって販売台数を伸ばしつつある（参考リンク）。他方で、グローバルモデルへと開発リソースを集中するため、軽自動車･ミニバン･商用車の自社開発･生産を断念している。

✔最終利益と利益率

マツダの純利益は2020年に赤字転落*2したが、同年以降は増益傾向へと転換*3。2023年には過去最高となる純利益2,076億円に到達したが、2024年には1,140億円に再び後退。営業利益率は0%～5%ほどで上下変動しており、安定性には欠ける。
*2：2020年は世界的なCOVID-19感染拡大によりマツダの新車生産･販売は大きく混乱。主力工場が操業停止したことによる特別損失が発生、純損失に転落した（参考リンク）。

✔自己資本比率と純資産

マツダの自己資本比率は40%台での推移が続いており、自動車メーカーとしては高めの水準。業績不振に苦しんだ2000年代には自己資本比率20%台で低迷していたが、財務健全性を回復している。純資産は2021年まで1兆円レベルで推移していたが、2024年には純資産1.81兆円まで上振れしている。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

マツダの平均年収は630万～680万円ほどで推移していたが、2024年には714万円まで上振れ。中四国地域においてはトップクラスの給与水準であろう。総合職の場合、30歳で年収580万～640万円ほど、課長職レベルで年収950万～1,080万円ほど。平均年齢は42.5歳（2024年）と、大手企業の標準的な水準。

✔従業員数と勤続年数

マツダの単体従業員数は微増傾向にあり、2024年には2.33万人に到達。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は4.87万人ほど。平均勤続年数は17.4年（2024年）と、大手企業の標準的な水準。

上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。

総合評価

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