【勝ち組？】日揮の就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

日揮ホールディングスは、石油･ガス･化学･食品･原子力などの設計･調達･建築を手掛ける大手プラントエンジニアリング会社。1928年に製油所の運営を目指して日本揮発油の社名で創業したが、製油所の運営は断念してプラントエンジニアリング事業へと転換。戦前～戦後は製油分野に特化していたが、1960年代に食品･医療･化学･原子力などに多角化。総合エンジニアリング事業へと転換したことで、1976年に現社名の日揮へと社名変更。世界80ヶ国以上で2万件以上の実績があり、世界7位･国内首位のシェアを有する。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：73(最上位)

日本社会におけるサラリーマンの最上位クラスの待遇を得られる。勝ち組サラリーマンとして胸を張れる人生が得られるが、入社するには相当以上の能力もしくは運が必要。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：難関上位級

採用人数は年間150人前後だが、技術系130名･文系20名程度と理系採用枠に偏る。世間における知名度はやや低いが、やはり総合職の出身大学は旧帝大･早慶がボリューム層。
採用大学：【国公立】東京大学･京都大学･東京工業大学･大阪大学･名古屋大学･横浜国立大学など、【私立】慶応義塾大学･早稲田大学･東京理科大学など（出典：unistyle）

業績動向

✔売上高と営業利益

日揮ホールディングスの売上高は2021年まで減少傾向にあったが、同年以降は急回復。2024年には売上高8,580億円に到達している*1。営業利益は2022年まで200億〜360億円ほどで安定的であったが、2023年から赤字転落*2が続いている。
*1：当社の売上高は大型プロジェクト有無･工事進捗･為替レートに大きく左右される特徴がある。2021年以降は世界的な景気回復による設備投資活性化や、為替レートの円安推移が売上高を急増させた。
*2：2023年･2024年に赤字転落した理由は、①プロジェクト受注遅れによるエンジニア不稼働損の発生、②世界的な原材料費･労務費の高騰による採算割れ、③設計品質の低下による修正工事の多発、など（参考リンク）。

✔セグメント別の状況

日揮ホールディングスは、総合エンジニアリング事業（石油化学･ガス･LNG･一般科学･原子力･食品･環境に関するプラント設備の計画･設計･建設など）、機能材製造事業（触媒･ナノ粒子･電子材料･高性能セラミックスなどの製造）、その他事業（コンサルティング･オフィスサポート･水処理など）、の3事業を有する。
当社は総合エンジニアリング事業が売上高の約90%を占めており、事実上のプラントエンジニアリング専業会社である。他事業として機能材製造事業（触媒･電子材料などの製造）も手掛けるが、業績への貢献度は少なめ。プラント工事の殆どが海外案件であるため、海外売上高比率が約90%以上を占めるグローバル企業である点も特徴。

✔最終利益と利益率

日揮ホールディングスの純利益は▲350億〜300億円ほどのレンジで推移しており、年度により好不調が分かれる。2021年･2023年･2024年には純損失に転落*3。営業利益率は▲2%〜6%レベルで推移しており、利益率はそれほど高くない。
*3：2019年の純損失はイクシスLNGプロジェクトに関わるINPEXとの訴訟による損失（参考リンク）。2023年･2024年の純損失は*2にて上述。

✔自己資本比率と純資産

日揮ホールディングスの自己資本比率は55％前後での推移が続いていたが、2023年には48.7%に後退。プラントエンジニアリングは大規模プロジェクトに失敗すると巨額損失を計上するリスクがある為、堅実な財務体質の維持を試みている。純資産は4,000億円レベルでの横ばいが続いている。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

日揮ホールディングスの平均年収は840万〜1,000万円レベルで推移している*4。国内勤務の場合、総合職の30歳で年収650万〜790万円ほど、課長職レベルで年収1,100万〜1,250万円ほど。海外赴任した場合には年収が跳ね上がる特徴がある。
*4：2019年に持株会社体制へ移行したことで、平均年収の算出母数が持株会社の300名ほどに縮小。海外赴任により年収1,000万円以上を稼ぐ従業員の多くが事業会社へ移管された為に平均年収が低下している。

✔従業員数と勤続年数

日揮ホールディングスの従業員数は248人（2024年）に過ぎず、従業員の大半は持株会社の傘下にあたる事業会社に所属している。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は7,800人ほど。平均勤続年数は12.3年（2024年）と普通だが、持株会社の従業員のみの平均勤続年数なので参考にならない。

上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。

総合評価

就職偏差値ランキング【完全版】はこちら！

---