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自動車部品

【勝ち組?】アイシンの就職偏差値・難易度と平均年収の企業研究【激務?やばい?】

企業概要

アイシンは、トヨタグループに属する大手自動車部品メーカー。1943年に陸軍航空本部の命令により、トヨタ自動車川崎重工業の共同出資で設立された。代表的な製品はトランスミッション・eアクスル・ブレーキシステム・ドアユニットなど。特にオートマチックトランスミッションでは世界シェア首位級。トヨタ自動車が発行済み株式数の約25%を保有する筆頭株主であり、トヨタグループ中核13社のうちの1社。

POINT

・変速機を主力とする大手自動車部品メーカー、業界では世界的大手
・売上高は伸びるが利益が伸び悩む、財務体質はやや良好レベル
・平均年収737万円だが福利厚生は普通、勤務地は愛知県集中

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値:64(中堅上位)

世間の多くが勝ち組と感じる水準。売上高4兆円を超える事業規模は日本企業の中でも上位クラス。待遇は抜きん出ないが愛知県内なら豊かに暮らせる。電動化による将来不安と社会的名声の微妙さが足枷。
詳細な企業分析は以下の業績動向社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度:中難易度

総合職の採用数は年間150人~200人と門戸は広め。中部地方では有名企業だがその他の地域では一般知名度は低いためか、採用倍率はそれほど上がりにくい。
採用大学:【国公立】名古屋大学・金沢大学・静岡大学・岐阜大学・三重大学・富山大学・名古屋市立大学・名古屋工業大学・豊橋技術科学大学など、【私立】明治大学・立教大学・法政大学・同志社大学・立命館大学・南山大学・近畿大学・名城大学・豊田工業大学・金沢工業大学など(出典:マイナビ2027

業績動向

✔売上高と営業利益

アイシンの売上高は2021年まで3.5兆~4.0兆円レベルで推移していたが、同年以降は増加傾向に転換。2023年には過去最高となる売上高4.9兆円に到達している。営業利益は2019年・2022年のみ500億円レベルに急落*1したが、1,400億~2,500億円ほどで推移している。
*1:2019年に営業利益が急落した理由は、①オートマチックトランスミッションの販売台数の減少による構造改革費用の計上、②先行投資の拡大による償却費の増加、③COVID-19感染拡大による新車生産の混乱による影響。2022年に営業利益が急落した理由は、世界的な原材料費・労務費の高騰によるコスト上昇。

✔セグメント別の状況

アイシンは、日本事業、北米事業、欧州事業、中国事業、アセアン・インド事業、その他事業、の6事業を有する。いずれの地域でも自動車部品(トランスミッション・eアクスル・ブレーキシステム・ドアユニット)の製造・販売を主力とする。
当社は自動車部品の中でもオートマチックトランスミッション分野を主力としており、同分野において世界シェア1位を誇る。1961年から2024年までにオートマチックトランスミッション累計生産台数は2億台を突破(参考リンク)。世界20ヵ国以上に生産・研究開発拠点を有しており、売上高の約51%・利益の約63%を海外市場で稼ぐグローバル企業である。主要顧客はトヨタグループ・ステランティスグループ・フォルクスワーゲングループなど。

✔最終利益と利益率

アイシンの純利益は2019年・2022年のみ急落したが、同年を除けば900億~1,400億円ほどで横ばいが続いている。売上高こそ成長しているが、利益は伸び悩んでいる状況。営業利益率は1%~4%レベルで推移しており、あまり高くはない水準に留まる。

✔自己資本比率と純資産

アイシンの自己資本比率は2020年から増加傾向が続いており、2024年には46.1%とそこそこ高めの水準となっている。多少の業績悪化であれば耐えられる財務基盤を有していると評価できよう。純資産は2023年に2.4兆円まで増加したが、2024年にはやや後退。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

アイシンの平均年収は2018年をピークに下降傾向がみられたが、2024年には737万円にやや上振れている。大手自動車部品メーカーとしてはやや低め。総合職の場合位、30歳で年収520万円~650万円ほど、課長職レベルで年収950万~1,050万円に到達する。

✔従業員数と勤続年数

アイシンの単体従業員数は2021年の組織改正*2によって3.64万人まで急増したが、2024年は3.43万人の組織体制となっている。子会社・関係会社を含めた連結従業員数は11.4万人ほど。平均勤続年数は16.9年(2024年)と大手企業の標準的な水準をやや上回る。
*2:2021年に単体従業員数が急増した理由は、中核子会社であったアイシン・エイ・ダブリュを吸収合併したことによる。アイシン・エイ・ダブリュはトヨタ自動車が発行済み株式数の約40%を保有していたが、当社が全株式を買い取ったうえで合併した経緯がある(参考リンク)。

総合評価

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