タグ: 石油資源会社

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

コスモエネルギーホールディングスは、石油･天然ガス･石油化学製品などの製造･販売を手掛ける石油元売企業。1986年に丸善石油･大協石油･精製コスモの3社が合併して誕生。それまで、石油精製を得意としていた精製コスモ、石油化学に強みを有していた丸善石油、強力な販売網を有していた大協石油という補完関係にある3社が統合したことで、石油精製から販売に至るまでの一体運営が可能となり、事業全体の効率性と競争力の底上げを実現した。2010年には風力発電会社･エコ･パワーを子会社化して、再生可能エネルギー事業を本格化。2019年には家庭用電力『コスモでんき』を開始、家庭用電力供給にも参入した。現在では石油元売企業として日系3位の規模を誇り、石油開発～石油精製～石油販売までの一気通貫したサプライチェーンを構築。将来的な脱炭素社会の到来を見越した洋上風力発電所の開発も手掛け、風力発電量において国内シェア3位の地位にある。

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企業概要

INPEXは、グローバルで石油･天然ガスの開発･生産･販売を展開する大手石油開発会社。1966年に石油資源開発が設立した北スマトラ海洋石油資源開発を源流とし、2006年に国際石油開発と帝国石油が合併して誕生。石油依存度が高いうえ全量を輸入に頼る日本のエネルギー確保安定化･効率化を目的に設立された国策企業であり、現在も筆頭株主は経済産業大臣。全上場企業において黄金株（買収に関する決議事項に拒否権を発動できる特殊株式）が存在する唯一の企業であり、当該1株は経済産業大臣が保有。

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企業概要

石油資源開発は、石油･天然ガスの開発･生産･販売を行っている大手石油開発会社。戦後における高度経済成長を支えるエネルギー需要の急拡大を踏まえ、1955年に通商産業省（現･経済産業省）が主導して設立された。設立以来、北海道･秋田･山形･新潟にて原油･天然ガス開発を進め、1965年には石油資源開発株式会社法の改正によって事業範囲を海外へと拡大。2003年には東京証券取引所への株式上場を果たしたが、経済産業大臣が筆頭株主であり続けている。現在では、日本国内において石油･天然ガスを開発する他、海外ではイラク･インドネシア･ロシアにおいて資源開発を展開。同業のINPEXは石油資源開発の元子会社であり、現在も同社の大株主である。

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出光興産は、石油･天然ガス･石油化学製品などの製造･販売を手掛ける石油元売企業。1911年に出光佐三が開業した機械油商店を源流とし、1938年にはタンカー日章丸を就役させて石油輸送へ進出。戦時下ですべての事業を喪失するも、戦後には油槽所･タンカー事業へと再進出。1951年には経済制裁下にあったイランへ自社タンカーを派遣して日章丸事件を引き起こした。現在では売上高で国内2位を誇る大手石油元売会社であり、石油化学製品･高機能材･再生可能エネルギーなど事業を多角化。2019年には同業の昭和シェル石油を完全子会社化。

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住友金属鉱山は、鉱山開発･精錬･素材生産を展開する住友グループの非鉄金属メーカー。1590年に蘇我理右衛門が京都で銅吹所として創業。1690年には別子銅山を開坑し、1973年の閉山まで日本の近代化を銅の供給面から支えた。1980年代からは菱刈鉱山で金採掘を進める他、海外における資源開発を拡大。モレンシー銅鉱山（米国）、セロ･ベルデ銅鉱山（ペルー）、シエラゴルダ銅鉱山（チリ）などの権益を保有するほか、フィリピンではニッケル中間原料の生産を手がける。現在では鉱山事業に留まらず、素材メーカーとして磁石･電池材料･触媒なども展開。単なる老舗鉱山会社ではなく、資源･製錬･材料を一気通貫で抱える総合非鉄素材メーカーへと変貌している。

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ENEOSホールディングスは、石油･天然ガス･石油化学製品･非鉄金属などの製造･販売を手掛ける日本最大手の石油元売企業。2010年に新日本石油と新日鉱ホールディングスが合併して誕生。2017年には東燃ゼネラル石油を完全子会社化し、売上高10兆円を超える世界最大手の石油会社の一角となった。ENEOSブランドでガソリンスタンドを展開しており、国内シェア約45%で首位。傘下企業にはJX金属があり金属事業がエネルギーに次ぐ事業の柱、銅･レアメタル･貴金属などの非鉄金属領域でも存在感。