【勝ち組？】NTNの就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

NTNは、ベアリング･自動車部品を主力とする機械メーカー。1918年に西園二郎がベアリングの開発を目指して三重県桑名市で創業。戦前から「産業のコメ」とも言われるベアリングを大量生産して工業化の礎を支えた。主力工場が戦災で大打撃を受けるも、戦後には統計的品質管理を導入して高品質･大量生産を実現。1950年には日系機械メーカーとして初めてデミング賞を受賞。現在では、日本精工･ジェイテクトと並んでベアリング御三家と称され、自動車向けハブベアリングで世界シェア首位を誇る。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：62(中堅上位)

大手企業の中でも中堅上位クラスの1社であり、世間的にも有名企業として認知される。入社できればサラリーマンとして、かなり安定した人生が得られるだろう。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：中難易度

総合職の採用人数は年間40名~60名ほど、うち技術系採用枠が30名ほどを占める。世界的ベアリングメーカーだが一般知名度は高くないため倍率は高まりにくい。大阪本社のため関西圏の出身者が多め。
採用大学：【国公立】東北大学･北海道大学･広島大学･金沢大学･信州大学･三重大学･岐阜大学･東京農工大学･名古屋工業大学･大阪公立大学･長岡技術科学大学など、【私立】明治大学･中央大学･関西大学･立命館大学･学習院大学･東京理科大学･芝浦工業大学･関西外国語大学など（出典：マイナビ2027）

業績動向

✔売上高と営業利益

NTNの売上高は2020年に5,628億円まで低迷したが、同年以降は増加傾向に転換。2023年には過去最高となる売上高8,362億円に到達している。営業利益は2020年に▲31億円に赤字転落したが、2023年には281億円まで回復。が、2008年に記録した営業利益496億円と比べると冴えない。
*1：当社の利益が冴えない理由は、①主力の自動車向け製品の競合環境の激化、②鉄鋼価格･人件費･物流費などのコスト高騰、③規模拡大路線による過剰生産能力による競争力低下、など。

✔セグメント別の状況

NTNは、軸受他事業（自動車･航空宇宙･建設機械･農業機械･風力発電向けのドライブシャフト･ハブベアリング･モータ･テンショナ･ブレーキシステム、アフターマーケットなど）、CVJアクスル事業（自動車･製鉄機械･食品機械向け等速ジョイントなど）、の2事業を有する。
当社はベアリング･ドライブシャフトなどを製造する大手機械メーカーであるが、特に大手自動車部品メーカー向けの取引が大きい。とりわけ自動車向けドライブシャフト･ハブベアリングは主力製品としての位置づけであり、これら2製品に業績を大きく左右される。地域別に売上高をみると、国内市場向け販売は約25%に過ぎず、海外売上高比率が約75%にも達するグローバル企業である。

✔最終利益と利益率

NTNの純利益は年度により好不調が別れるが、2019年には純損失▲439億円を計上して大幅赤字に転落*2。2021年から2023年には黒字圏に浮上したが、2024年には純損失▲238億円に再び転落*3。営業利益率は2020年を底に回復傾向にあるが、過去4年間に渡って1%～3%に留まっている。
*2：2019年に純損失に陥った理由は、①COVID-19感染拡大による主要顧客の自動車メーカーの大幅減産、②過剰化した生産能力に対する減損損失の計上、③投資有価証券評価損･独禁法関連損失の計上、など。
*3：2024年に純損失に陥った理由は、利益低迷から脱するための構造改革費用の計上が主要因（参考リンク）。利益低迷を脱するために世界的に拠点再編･閉鎖を断行するための費用が嵩んだ。

✔自己資本比率と純資産

NTNの自己資本比率は20%台での推移が長年に渡って継続しており、低水準での推移が続いている。有利子負債が3,320億円（2024年）に及び、負債依存度がやや高めである。純資産は2019年の業績悪化で大幅減少したが、2023年には2,808億円まで回復している。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

NTNの平均年収は長期的に650万～730万円ほどで推移しており、業績が冴えない状況でも従業員の給与は大きく変動しない。総合職の場合、30歳で年収450万～550万円、課長職レベルで年収830万～950万円が目安。平均年齢は42.1歳（2024年）と、大手企業の標準的水準にある。

✔従業員数と勤続年数

NTNの単体従業員数は2019年をピークに微減傾向にあり、2024年は5,581人ほどの組織体制となっている。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は2.19万人ほど。平均勤続年数は20.1年（2024年）に達しており、大手企業の標準的な水準を上回る。

上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。

総合評価

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