企業概要
JFEホールディングスは国内第2位･世界第12位の規模を誇る大手鉄鋼メーカー。2003年に国内第2位の日本鋼管と第3位の川崎製鉄が合併して誕生。高炉と呼ばれる大規模設備を有する数少ない鉄鋼メーカーの1社であり、鉄鉱石から鋼材までを自社完結で製造する能力を有する。持株会社のJFEホールディングス傘下に3つの事業会社（JFEスチール･JFEエンジニアリング･JFE商事）が属しており、事業会社の傘下には150社以上の孫会社が連なる巨大グループである。
・2003年に日本鋼管･川崎製鉄が合併して誕生した大手鉄鋼メーカー
・日本製鉄に次ぐ不動の業界2位だが、売上高･利益水準はあまり安定しない
・総合職･30歳で年収680万～750万円、転勤範囲がかなり広い点には要注意
就職偏差値と難易度
✔就職偏差値：71(最上位)
日本社会におけるサラリーマンの最上位クラスの待遇を得られる。勝ち組サラリーマンとして胸を張れる人生が得られるが、入社するには相当以上の能力もしくは運が必要。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。
✔就職難易度：難関上位級
総合職の採用人数は年間120人～170人ほどだが、うち事務系採用枠は30名～50名ほどに留まる。三大高炉メーカーの一角だけあって選考倍率はかなり高く、難易度は決して低くない。
採用大学：【国公立】京都大学･大阪大学･東北大学･名古屋大学･北海道大学･筑波大学･千葉大学･横浜国立大学･新潟大学･岡山大学･東京農工大学･名古屋工業大学･豊橋技術科学大学など、【私立】慶應義塾大学･早稲田大学･同志社大学･明治大学･立命館大学･国際基督教大学など（出典：マイナビ2027）
業績動向
✔売上高と営業利益
JFEホールディングスの売上高は2020年まで3兆円レベルで推移していたが、同年以降は急増*1。2022年には過去最高となる5.26兆円に到達している。営業利益は2021年に4,001億円まで急増したが、同年以降はやや減少傾向にある*2。
*1：2021年に売上高･利益が急増した理由は、①COVID-19感染終息後の景気回復による鋼材需要の高騰、②鋼材市況の高騰による在庫評価益の計上、③原材料価格の高騰を受けた価格転嫁の進展、など。
*2：2021年をピークに売上高･利益が減少している理由は、①世界的な物価高騰による建築･自動車向けの鉄鋼需要の減退、②中国･アジアにおける景気後退による鉄鋼需要の減退、③中国系鉄鋼メーカーによる供給過剰による市況悪化、など。
✔セグメント別の状況
JFEホールディングスは、鉄鋼事業（JFEスチール傘下の鉄鋼･原材料の製造販売事業）、エンジニアリング事業（JFEエンジニアリング傘下のエネルギー･都市環境･産業機械などのエンジニアリング事業）、商社事業（JFE商事傘下の鉄鋼製品･鉄鋼原料･食品などのトレード事業）、の3事業を有する。
当社は鉄鉱石から鉄を製造する高炉設備を保有している数少ない企業の1社であり、他に高炉を保有する企業は日本製鉄･神戸製鋼所のみである。祖業にあたる鉄鋼事業が売上高の約61%を占めているが、商社事業（JFE商事）･エンジニアリング事業（JFEエンジニアリング）もかなりの存在感がある。とりわけ営業利益の観点では、鉄鋼事業の利益不安定性を他事業が補うこともある。
✔最終利益と利益率
JFEホールディングスの純利益は2021年には2,881億円を記録したが、同年以降は減少傾向がみられる。2019年から2020年に渡っては純損失が続く経営不振の時期が続いていたが、黒字体質へと回帰することに成功。営業利益率は安定しておらず、過去8年間においては▲5%～9%のレンジで推移している。
✔自己資本比率と純資産
JFEホールディングスの自己資本比率は44.8%（2024年）となっている。大手メーカーとしては良好な水準ともいえるが、景気変動に敏感な業態であることを考慮するとやや少なめ。純資産は2019年に1.7兆円まで減少したが、2024年には2.58兆円までの回復を遂げている。
社員の待遇
✔平均年収と平均年齢
JFEホールディングスの平均年収は1,171万円（2024年）と高めの水準だが、これは持株会社の53名のみの平均年収。事業会社の総合職の場合、30歳で年収680万～750万円ほど、30代後半以降に副課長級へ昇進すると年収1,000万円前後に達する。
✔従業員数と勤続年数
JFEホールディングスの単体従業員数は53人（2024年）に過ぎず、従業員の殆どが事業会社に属している。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は6.22万人ほどの大所帯である。平均勤続年数は23.6年（2024年）と長いが、これは持株会社の53名のみの平均勤続年数である点には注意が必要。
総合評価
企業格付け：A
鉄鋼業界において日本製鉄に続く業界2位に位置する業界大手。業界3位の神戸製鋼所に対しては売上高で約2倍の差をつけており、業界での立ち位置は不動である。鉄鉱石から鉄を製造できる高炉設備を保有する鉄鋼メーカーは日本国内に3社しかなく、鉄鋼業界での存在感は揺るぎない。業績においては売上高･利益いずれも不安定性が強いが、これは鉄鋼市況と景気動向による影響を受けやすい鉄鋼メーカーの宿命。2021年には世界的なCOVID-19感染終息による鉄鋼需要の急増によって売上高･利益を急激に伸ばしたが、同年以降は再び減少傾向が続いている状況。財務体質においては自己資本比率44.8%（2024年）とかなり高めであるが、鉄鋼不況期になると業績低迷する特性を加味すれば過大評価は禁物である。
就職格付け：BBB
かつて日本鋼管と川崎製鉄が合併して誕生した国内2位の大手鉄鋼メーカーであるが、日本人ならば誰もが知る日本製鉄に比べると知名度が二歩劣る。給与水準においては平均年収1,171万円（2024年）と高いが、これは持株会社の従業員のみの平均年収であるため参考にならない。実際には、総合職･30歳で年収680万～750万円ほど、課長職レベルで1,000万～1,200万円ほどと考えておきたい。ただし鉄鋼市況による業績変動は過酷であり、不況時には給与も低下しやすい点には注意を要する。業績変動･待遇では大手化学メーカーの方が安定しやすいため、大手化学メーカーとの併願者は多い。福利厚生においては主力拠点には独身寮･社宅が整備されている他、結婚後には賃貸住宅の家賃のうち最大10万円/月までが会社負担となる。ただし、総合職の場合には転勤範囲が広範に渡る点には覚悟が必要であり、主力拠点だけでも宮城･神奈川･千葉･愛知･兵庫･岡山･広島への赴任可能性がある。