本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
企業概要
DMG森精機は、マシニングセンタ･ターニングセンタ･複合加工機･5軸加工機などを主力とする工作機械メーカー。1948年に繊維機械メーカーとして創業とし、1968年に数値制御式旋盤に進出。2016年に独ギルデマイスターと経営統合、日独二大拠点を有するグローバル工作機械メーカーへ躍進。昨今ではIoT･インダストリー4.0といったトレンドに機敏に反応、主力の伊賀事業所をスマートファクトリーとして再構築。ヤマザキマザック･オークマ･ジェイテクトと共に日系四大工作機械メーカーを形成。
・海外売上高比率85%の世界的工作機械メーカー、日本･ドイツ2極体制
・売上高･利益は成長基調、財務も自己資本比率30%程度で高くない
・平均年収903万円、業績悪化時には急減するが業界最上位級の給与体系
就職偏差値と難易度
✔就職偏差値：67(上位)
日本企業における中堅上位クラスの1社であり、世間的にも有名企業として認知される。サラリーマンとして安定した人生が得られるが、入社するには人並み以上の努力が必要だろう。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。
✔就職難易度：難関
総合職の採用人数は年度により大きく変動するが、直近5年では年間20人~70人を採用。一般知名度はそれほど高くないが、業界トップ企業かつ採用数が少ないため入社難易度はそれなりに高い。
採用大学：【国公立】名古屋大学･名古屋工業大学･大阪大学･岐阜大学など、【私立】慶應義塾大学･早稲田大学･明治大学･立教大学･立命館大学など（出典：unistyle）
業績動向
✔売上高と営業利益
DMG森精機の売上高は年度により好不調が顕著に分かれている*1。2020年には売上高3,282億円まで急落したが、同年以降は増加傾向。2024年には過去最高となる売上高5,550億円に到達している。営業利益は105億～550億円レベルで推移しているが、景気後退局面にも黒字圏を維持できている。
*1：工作機械メーカーは売上高をメーカーの設備投資に依存するが、大手メーカーの多くは景気動向により業績が左右される為、年度によって設備投資欲が変化する。こうした事情によりDMG森精機の売上高は年度により好不調が分かれやすい事情がある。
✔セグメント別の状況
DMG森精機は、マシンツール事業（マシニングセンタ･ターニングセンタ･複合加工機･5軸加工機などの工作機械の製造販売）、インダストリアルサービス事業（工作機械に関連する修理復旧、周辺サービス･ソリューション）、の2事業を有する。
当社はマシンツール事業が売上高の約67％を占めているが、インダストリアルサービス事業によって全社利益の約69%を稼いでいる。工作機械の販売においても利益を得ているが、使用継続に伴ってのアフターサービス･周辺サービスでも儲ける構造は当社のみならず工作機械業界でよくみられる構造。
✔最終利益と利益率
DMG森精機の純利益は2020年･2024年を除けば*2、130億～340億円ほどのレンジで推移している。営業利益率は好調時には10%に迫る一方、不調時は3%台にまで低下する。
*2：2020年はCOVID-19感染拡大による顧客企業の設備投資意欲の減退によって利益縮小。2024年にはロシア事業からの撤退に伴う損失･過剰部品在庫の処分による一過性費用が重荷となった。
✔自己資本比率と純資産
DMG森精機の自己資本比率は緩やかな増加傾向が続いているが、2024年も39.4%とそれほど高くない*3。事業継続にはまったく支障ない水準ではあるが、景気動向に業績を左右されやすい業態からすると低めの印象。純資産は2016年から右肩上がりで増加しており、2024年には3,164億円に到達している。
*3：2016年に独ギルデマイスターと経営統合する以前のDMG森精機は自己資本比率50%を優に上回る財務体質であったが、経営統合後は同社の資産･負債が連結対象となったことで自己資本比率が急変。
社員の待遇
✔平均年収と平均年齢
DMG森精機の平均年収は903万円（2024年）と工作機械メーカーとしては最高峰の給与水準。大卒総合職なら30歳で600万～700万円ほど、課長職レベルなら1,100万～1,300万円ほど。ただし、景気動向･業績により給与水準が急減することも*4。
*4：2019年には平均年収643万円に急減。これは、①給与に占める賞与比率が高いために業績悪化時に総支給額が減少しやすい点、②営業職における給与には相当のインセンティブが含まれており景気後退期に販売が落ち込むとインセンティブ収入も減少する点、にある。
✔従業員数と勤続年数
DMG森精機の単体従業員数は2019年の2,418人をピークに減少傾向にあり、2024年は1,546人まで減少している。子会社･関係会社を含めた連結従業員数は1.39万人ほど。平均勤続年数は17.1年（2024年）と大手企業の標準的な水準を上回る。