本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
企業概要
日産車体は、高級車・商用車を製造する日産自動車グループの自動車メーカー。1937年に航空機・鉄道車両メーカー「日本航空工業」として創業。戦後にはバスや都電向け路面電車などを製造したが、1951年に日産自動車と提携。大型SUV「パトロール」やスポーツカー「フェアレディZ」などを製造。創業からしばらくは神奈川・京都を地盤としたが、2007年には福岡県に新鋭工場を設立。現在では日産自動車グループにおいて大型車・高級車・商用車に特化した製造活動を展開。
・日産グループ中核企業の1社、高級車・商用車の少数生産に強み
・業績は横ばいだが、財務体質は無借金経営で上場自動車会社トップ級
・平均年収744万円で中堅自動車メーカーを凌駕、従業員の定着も良い
就職偏差値と難易度
✔就職偏差値:64(中堅上位)
大手企業の中でも中堅上位クラスの1社であり、世間的にも有名企業として認知される。入社できればサラリーマンとして、かなり安定した人生が得られるだろう。
詳細な企業分析は以下の業績動向・社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。
✔就職難易度:中難易度
総合職の採用数は年間40人~50人と少なめだが、自動車メーカーとしては知名度がかない低いために倍率は高くない。採用大学も幅広い割に待遇はかなり良いため、穴場かもしれない。
採用大学:【国公立】北海道大学・神戸大学・大分大学・福井大学・山口大学・佐賀大学など、【私立】早稲田大学・同志社大学・立教大学・成蹊大学・近畿大学・東京電機大学など(出典:マイナビ2025)
業績動向
✔売上高と営業利益
日産車体の売上高は2018年に6,080億円にも達したが、同年以降は減少傾向。ただしこれは会計基準の変更や一過性の要因による影響*1。営業利益は年度による変動が大きく、当たり年は80億〜120億に達する反面、はずれ年は10億円程度になる。
*1:売上高が減少している理由は、①「収益認識に関する会計基準(企業会計基準第29号)」の適用による大幅減収、②主力モデルにおける新型車投入の谷、が主要因。
✔セグメント別の状況
日産車体は、自動車事業(自動車ならびにアフターセールス部品の製造販売)、設備メンテナンス事業(自動車生産設備の製作・施工・維持管理など)、情報処理事業(情報処理システム構築・保守運営など)、人材派遣事業(人材派遣業)、の4事業を有する。
当社は日産自動車グループにおいて高級車・商用車の生産を担っている車体メーカーである。企画・デザイン・開発・製造など完成車メーカーとしての機能がすべて備わっており、高級車を筆頭とした少数生産車の製造ノウハウを有する。
✔最終利益と利益率
日産車体の純利益は長年に渡って▲20億〜80億円ほどで横ばいが続いている。営業利益率は長期的に1%〜3%ほどで推移しており、利益率はそれほど高くない*2。
*2:当社は売上高の約97.7%を日産自動車グループに依存しており、同グループの中核会社の1社である。そのため、自社単独の利益をそれほど追及しない事情がある。
✔自己資本比率と純資産
日産車体の自己資本比率は長期的に60%以上の水準で安定しており、2021年には74.5%の超高水準に到達。自己資本比率においては上場企業の完成車メーカーとして断トツ首位を誇る。実質無借金経営を達成しており、健全性は大いに良好。純資産は1,700億円レベルで横ばい。
社員の待遇
✔平均年収と平均年齢
日産車体の平均年収は2020年頃まで580万〜600万円ほどであったが、同年以降は顕著に増加。2023年には平均年収744万円に到達しており、中堅自動車メーカーを上回る水準に到達。大卒総合職であれば30歳で550万~690万円ほど、課長職レベルで900万~1,100万円ほど。
✔従業員数と勤続年数
日産車体の単体従業員数は長期的な減少傾向が続いており、直近では1,681人となっている。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は4,100人ほど。平均勤続年数はやや減少傾向にあるが依然として17年〜20年の高水準で推移しており、従業員の定着のよさは親会社・日産自動車を凌駕する。
上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。
総合評価
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