【勝ち組？】TBSテレビの就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

TBSテレビホールディングスは、TBSテレビ･TBSラジオ･BS-TBSなどを傘下に持つ大手テレビ局。1951年にラジオ東京（現･TBSラジオ）として創業。1955年にはテレビ放送へと進出して『ラジオ東京テレビジョン』放送を開始し、日本テレビに続く民間2番目のテレビ局となった。1960年にテレビ送信所を東京タワーへと移転したのち、社名を東京放送（略称･TBS）に変更。1994年には現本社のTBS放送センターを東京都赤坂に建設。現代においても民放キー局5社の一角として君臨。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：77(頂点)

サラリーマンとしては最高峰クラスの勝ち組。世間が思うほど高待遇でもないが、卓越した世間体が高査定を牽引。が、テレビ業界の斜陽化によって往年の輝きはない。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：至難

総合職の採用数は年間30名~35名ほど。在京キー局の一角としてテレビ業界でもトップクラスの存在であり、選考倍率は著しく高い。テレビ業界の人気が低下傾向とはいえ、依然として難関。
採用大学：【国公立】東京大学･京都大学･大阪大学･北海道大学･千葉大学･横浜国立大学･一橋大学･東京藝術大学･ニューヨーク州立大学など、【私立】慶應義塾大学･早稲田大学･上智大学･同志社大学･関西学院大学･立命館大学･日本大学･ハーバード大学など（出典：TBS新卒採用）

業績動向

✔売上高と経常利益

TBSホールディングスの売上高は横ばい傾向が強いが、2024年には過去最高となる4,067億円に到達している*1。営業利益は長期的に100億～200億円で安定しているが、過去最高を記録した2000年の営業利益358億円からは低空飛行が続いている*2。
*1：大手キー局5社のうち当社は売上高の拡大に成功している数少ない事例。祖業のメディア･コンテンツ事業においても売上高を伸ばしている他、2023年には教育業界のやる気スイッチグループを買収することで売上高を伸ばした。
*2：テレビ業界は典型的な斜陽産業であり、本業のメディア･コンテンツ事業の利益停滞が厳しい。理由は、①インターネットの普及による動画サイト･SNSへの顧客流出、②娯楽の多様化によるテレビへの関心低下、③規制強化によるコンテンツ制作の制約増加、など。

✔セグメント別の状況

TBSホールディングスは、メディア･コンテンツ事業（テレビ放送･番組制作･カメラ取材･CATV投資など）、ライフスタイル事業（通信販売･雑貨小売･化粧品製造販売など）、不動産･その他事業（不動産賃貸･不動産保守･スタジオ管理･冷暖房管理･駐車場管理･保険代理店など）、の3事業を有する。
当社は売上高の約73%をメディア･コンテンツ事業が占めており、同事業におけるテレビ･ラジオ放送が主力となっている。ドラマ制作においては定評があり、最近では『VIVANT』『不適切にもほどがある！』などが大ヒットを飛ばしている。利益面においては不動産事業がメディア･コンテンツ事業に匹敵する割合を占めており、安定した収益源として頭角を現わしている。東京･赤坂に有力不動産を多数保有しており、最近では『赤坂エンタテインメント・シティ計画』を発表している。

✔最終利益と利益率

TBSテレビホールディングスの純利益は右肩上がりの増加傾向にあり、2024年には439億円に到達している。しかしこれは、本業の好調ではなく有価証券売却益による増加*3であるため、持続性はない。営業利益率は3%～5%ほどで長期的に停滞しており、世間が思うような高利益率ではまったくない。
*3：当社は長年に渡って保有してきた政策保有株式の売却を進めており、2018年頃から投資用有価証券売却益を毎年計上している。具体的には、2018年(128億)･2019年(273億)･2020年(297億)･2021年(188億)･2022年(206億)･2023年(349億)、と毎年100億~300億円規模の特別利益を計上。政策保有株の処分が完了すれば、こうした特別利益の計上はなくなるため減益に沈む。

✔自己資本比率と純資産

TBSホールディングスの自己資本比率は70%～73%ほどの高水準で長期的に安定している。負債への依存度は極めて低いため、財務体質は大いに健全である。純資産は長期的に増加傾向が続いており、2023年には1.14兆円に到達*4している。
*4：純資産が2020年から急激に増加している理由は、政策保有株として保有してきたリクルート･東京エレクトロン･東宝･東映･松竹･電通グループなどの株価上昇が理由。とりわけリクルート･東京エレクトロンの株価上昇は当社の純資産急増に大きな貢献を果たしている。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

TBSホールディングスの平均年収は長期的な減少傾向が続いているが、2024年においても平均年収1,263万円と依然として高水準にある。が、これは持株会社の259人の平均年収であるため、参考にはなりにくい。総合職の場合、30歳で年収850万～950万円ほど、課長職レベルで1,400万～1,700万円が目安となる。平均年齢は46.2歳（2024年）と高めだが、これは持株会社の259人の平均年齢である。

✔従業員数と勤続年数

TBSホールディングスの単体従業員数は259人（2024人）に過ぎず、殆どの従業員は事業会社に属している。子会社･関係会社を含めた連結従業員数は8,095人ほど。平均勤続年数は13.3年（2024年）と大手企業の標準的な水準をやや下回る。平均勤続年数が右肩下がりで減少しているが、これは持株会社の従業員数が増加した反動。

上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。

総合評価

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