【勝ち組？】東レの就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

東レは、化学繊維･合成繊維･炭素繊維などを製造販売する大手繊維メーカー。1926年に三井物産が設立した東洋レーヨンを源流とし、1970年に現社名･東レへ社名変更。化学繊維がまだ黎明期であった1920年代から生産に着手、1950年代以降に化学繊維の大衆化を追い風に業績を伸ばした。ナイロン･ポリエステル･アクリルの三大合成繊維をすべて生産でき、機能性素材を多角的に展開。炭素繊維では世界シェア首位を誇り、米･ボーイング社に航空材料として納入する航空部品サプライヤーでもある。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：68(上位)

かなりの勝ち組サラリーマン。ただし、世間が思うほどの優良企業でもない。業績横ばいで利益率も高くはなく、従業員の待遇も企業規模なり。企業イメージ先行の感は否めない。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：難関

総合職の採用数は年間150人~200人とそこそこ多め。理系採用枠においては数多くの大学から幅広く採用しているが、文系採用枠は40人ほどのため難易度はより高くなる。
採用大学：【国公立】京都大学･大阪大学･名古屋大学･九州大学･北海道大学･神戸大学･千葉大学･岡山大学･大阪公立大学･名古屋工業大学･京都工芸繊維大学など、【私立】慶應義塾大学･早稲田大学･上智大学･明治大学･同志社大学･東京理科大学･武庫川女子大学など（出典：大学通信オンライン）

業績動向

✔売上高と営業利益

東レの売上高は2020年に1.88兆円に下落したが、同年以降は2.2兆～2.5兆円のレンジで推移している*1。営業利益は2017年に過去最高となる1,564億円に到達したが、同年以降は伸び悩む。2020年･2023年のみ営業利益500億円台に下落しているが、同年を除けば1,000億～1,560億円ほどで推移している。
*1：2020年に売上高1.88兆円まで急落した理由は、COVID-19感染拡大による影響（参考リンク）。外出制限による服飾需要の急減で繊維事業が打撃を受けた他、渡航制限による航空需要の激減で米･ボーイング社向けの炭素繊維の需要も急減する事態に陥った。

✔セグメント別の状況

東レは、繊維事業（ナイロン･ポリエステル･アクリル･不織布･人工皮革など）、機能化成品事業（樹脂･樹脂化成品･フィルム加工品･ファインケミカルなど）、炭素繊維複合材事業（炭素繊維･複合材･成形品）、環境エンジニアリング事業（エンジニアリング･マンション･産業機械･情報機器･住宅材料など）、その他事業（医薬品･医療機器など）、の4事業を有する。
1990年代から日本の繊維業界は斜陽化が著しいが、当社は付加価値の高い繊維製品に特化することで繊維事業を維持している。今なお繊維事業が売上高の約37%･利益の約36%を占めており、ファーストリテイリングと連携した新商品開発にも注力（参考リンク）。他方で、樹脂･炭素繊維･不動産などへと事業多角化も進めており、特に機能化成品事業が繊維事業に匹敵する規模に拡大している。

✔最終利益と利益率

東レの純利益は2016年に過去最高となる994億円を記録したが、同年以降は伸び悩む。過去8年間では2020年･2023年を除けば720億～840億円ほどで推移している*2。営業利益率は2%～5%ほどで推移しており、利益率はそれほど高くない。
*2：2022年･2023年に純利益が急減した理由は、①機能化成品の販売低迷による利益急減、②欧米における風力発電所の着工減少による炭素繊維の販売減少、③買収した炭素繊維メーカーにおける減損損失の計上（参考リンク）、など。

✔自己資本比率と純資産

東レの自己資本比率は2019年から緩やかな増加傾向にあり、2024年には51.9%と健全な水準。負債に依存しすぎない事業運営ができており、財務健全性に特段の不安はない。純資産は2020年から増加傾向が続いており、2024年は1.84兆円に到達している。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

東レの平均年収は2023年まで670万〜760万円ほどで推移していたが、2024年は820万円に上振れ。世間が思うほど高くはなく、大手メーカーなりの水準。総合職の場合、30歳で650万〜750万円ほど、課長職レベルで900万〜1,100万円ほど。平均年齢は増加傾向にあり、2024年は40.8歳となっている。

✔従業員数と勤続年数

東レの単体従業員数は2017年から減少傾向がみられ、2024年は7,010人の組織体制おなっている。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は4.8万人ほど。平均勤続年数は17.7年（2024年）と大手企業の標準的な水準をやや上回る。

上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。

総合評価

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