【勝ち組？】TOPPAN（凸版印刷）の就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

TOPPANホールディングスは、印刷･建装材･電子部品･包装材･ITソリューションなどを展開する総合印刷会社。1900年に大蔵省印刷局に在籍していた木村延吉と降矢銀次郎が創業。長年のライバルである大日本印刷と共に、戦前から海外の印刷技術を輸入して国内印刷業を牽引。1950年以降は印刷テクノロジーを核とした事業多角化を推進、現在では印刷業以外が売上高の半分以上。印刷会社としての売上高は世界1位、世界最大の印刷会社である。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：66(上位)

かなりの勝ち組サラリーマン。日系大企業としては上位級の待遇をしっかりと得られる。給与･待遇は大手企業の中でも上位クラス、満足度の高い人生を安定して歩むことができる可能性が高い。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：やや難関

総合職の採用人数は年間370人~400人に及び、同業のDNPよりも採用数はかなり多い。就職人気ランキング上位常連企業だが、幅広い大学から広く採用を行っている。
採用大学：【国公立】九州大学･東北大学･千葉大学･大阪公立大学･東京都立大学など、【私立】慶応義塾大学･早稲田大学･上智大学･明治大学･中央大学･青山学院大学･関西大学･立命館大学･日本大学･東海大学･東京理科大学･芝浦工業大学･東京電機大学･武蔵野美術大学など（出典：大学通信ONLINE）

業績動向

✔売上高と営業利益

TOPPANホールディングスの売上高は2020年まで1.4兆円レベルで安定していたが、同年以降は緩やかな増加傾向に転換。2024年には過去最高となる売上高1.71兆円に到達*1。営業利益は微増傾向がみられ、2024年には840億円に到達している。
*1：2021年から売上高が増加した理由は、①DX事業のデジタルマーケティング･セキュアの販売好調、②フォトマスク･FC-BGAなど半導体分野の販売拡大、③買収した米国･タイ･インドの包装材メーカーなどの傘下入り、など。印刷需要が縮小する中でも事業構造の転換に成功している

✔セグメント別の状況

TOPPANホールディングスは、情報コミュニケーション事業（証券･通帳･カード類･ビジネスフォーム･広告宣伝物＆書籍等の印刷･BPO事業）、生活産業事業（軟包材･プラスチック成型品･フィルム･建装材）、エレクトロニクス事業（液晶フィルタ･TFT液晶･フォトマスク･半導体パッケージなど）の3事業を有する。
当社は事業多角化が進んだ企業であり、売上高の約52%を印刷･ICカードの情報コミュニケーション事業に頼りつつも残る48%を他事業で支える構造。利益面においては生活産業事業とエレクトロニクス事業が占める割合が既に半分以上を占めている。

✔最終利益と利益率

TOPPANホールディングスの純利益は2021年に過去最高となる1,231億円に到達したが、これは一過性の要因が大*2。同年以降はピークアウトしており、2024年には893億円に着地している。営業利益率は長期的に3%～4%前後で推移しており、凡庸な水準に留まっている。
*2：2021年はエレクトロニクス事業における半導体関連の売上高･利益率が急改善、営業利益は前年比2.5倍に急増。更に政策保有株として保有していたリクルートの株式を売却したことで特別利益434億円も計上したことで、過去最高益を更新。

✔自己資本比率と純資産

TOPPANホールディングスの自己資本率は2021年まで増加傾向が続いていたが、2024年には51.4%にやや後退。かなり良好な自己資本比率にあるうえ、安定した利益体質を加味すれば財務健全性は十分と評価できる。純資産は2023年に1.56兆円に到達したが、2024年は1.41兆円にやや後退。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

TOPPANホールディングスの平均年収は816万円（2024年）だが、2023年に持株会社制へと移行したことが嵩上げ要因となっている点に注意が必要*3。総合職の場合、30歳で530万～590万円ほど、課長職レベルで950万～1,100万円ほど。平均年齢は43.0歳（2024年）と大手企業の標準的な水準にある。
*3：当社は2023年10月に持株会社制へと移行。事業部門を事業会社3社へと分離した（参考リンク）。現在の持株会社には本社部門に相当する人員のみが在籍しており、平均年収が高くなりやすくなった。

✔従業員数と勤続年数

TOPPANホールディングスの単体従業員数は2023年の持株会社制への移行によって激減。2024年は1,700人ほどの組織体制となり、従業員の殆どは事業会社に属している。平均勤続年数は15.4年（2024年）に留まっており、大手企業の標準的な水準となっている。

上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。

総合評価

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