【勝ち組？】ブラザー工業の就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

ブラザー工業は、プリンタ･複合機･ミシン･工作機械などを製造する電機メーカー。1908年に安井兼吉がミシン修理を目的に創業した安井ミシン商会を源流とし、創業者の死去後に安井ミシン兄弟商会として改組。1928年に”ブラザー”ブランドでの自社製ミシン販売を開始。1950年代から事業多角化を強烈に進め、現在ではプリンタ･複合機･ミシン･工作機械･歯車･カラオケ機器など幅広い製品ラインナップを誇る。海外売上高比率が85%にも達するグローバル企業でもあり、世界40ヶ国以上で事業展開。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：63(上位)

かなりの勝ち組サラリーマン。日系大企業としては上位級の待遇をしっかりと得られる。給与･待遇は大手企業の中でも上位クラス、満足度の高い人生を安定して歩むことができる可能性が高い。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：やや難関

総合職の採用数は年間60人~80人ほど、うち事務系採用枠は15人前後となっている。地盤である中部地方では有名企業ということもあり、同地方の出身者からは多大な人気を集めている。
採用大学：【国公立】名古屋大学･北海道大学･神戸大学･横浜国立大学･静岡大学･岐阜大学･三重大学･名古屋工業大学･大阪公立大学など、【私立】慶応義塾大学･早稲田大学･同志社大学･立命館大学など（出典：マイナビ2026）

業績動向

✔売上高と営業利益

ブラザー工業の売上高は2020年に6,318億円まで後退したが、同年以降は増加傾向に転換。2024年には過去最高となる8,765億円に到達している*1。営業利益は2021年に過去最高となる855億円に到達したが、同年を除けば420億~720億円レベルで横ばい。
*1：2024年に売上高が増加した理由は、①為替レートの円安推移による為替効果、②欧米市場におけるプリンタ消耗品類の値上げ効果、③中国･アジア市場における産業機器類の販売好調、など。
*2：2022年に営業利益が急増した理由は、①COVID-19感染拡大の終息によるオフィス向けプリンタ･複合機の復調、②アジア･中国向けのミシン製品の販売好調、など。

✔セグメント別の状況

ブラザー工業は、プリンティング･アンド･ソリューション事業（プリンタ･複合機･スキャナー･タイプライターなど）、マシナリー事業（工作機械･工業用ミシンなど）、ドミノ事業（英ドミノ社の産業用プリンティング機器など）、ニッセイ事業（減速機･歯車など）、パーソナル･アンド･ホーム事業（家庭用ミシン）、ネットワーク･アンド･コンテンツ事業（業務用カラオケ機器）、その他事業、の7事業を有する。
当社は創業以来の社是として自前主義･多角化を重要視しており、極めて広範な事業展開を進めている点が特徴的。かつてはオートバイ･テレビ･掃除機･洗濯機･オルガンなども製造していたが、不採算事業からは早々に撤退を進めてきた。新規事業への進出と撤退の見極めが巧みである。

✔最終利益と利益率

ブラザー工業の純利益は2019年に245億円に急減*3したが、2021年には過去最高となる610億円まで回復。その後は停滞感が強い推移となっているが、景気後退局面にも赤字転落せず利益を確保できている。営業利益率は長期的に6%〜12%ほどで推移しており、電気メーカーとしては優良な水準。
*3：2019年にはCOVID-19感染拡大による在宅勤務の世界的普及により、多くのプリンタ･複合機メーカーが大打撃を受けた。その時期にも当社は黒字を確保しており、底堅い利益確保力を示した。

✔自己資本比率と純資産

ブラザー工業の自己資本比率は長期的な増加傾向が続いており、2024年には74.1%と大いに良好な水準にある。利益が安定しているのみならず、負債に依存しない事業安定ができている。純資産も長期的な増加傾向が続いており、2024年には6,914億円に到達。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

ブラザー工業の平均年収は長年に渡って740万〜780万円ほどの水準で安定的に推移。愛知県内では上位クラスだが、大手電機メーカーと比べると低め。大卒総合職の場合、30歳で年収550万~630万円ほど、課長職レベルで年収950万~1,050万円ほどが目安。

✔従業員数と勤続年数

ブラザー工業の単体従業員数は長年に渡って3,800人ほどで横ばいの推移が続いている。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は4.05万人ほど。平均勤続年数は14.3年（2023年）と大手企業の標準的な水準をわずかに下回る。

上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。

総合評価

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