【勝ち組？】豊田通商の就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

豊田通商は、自動車部品･エネルギー･素材･食料･アパレル･都市開発などを手掛けるトヨタグループの総合商社。1936年の創業から長きに渡ってトヨタグループの商社機能を果たしており、自動車部品･素材の流通を主力としてきた。2006年には大手総合商社のトーメンと合併、同社の電子部品･工作機械･化学薬品などの商権を多数獲得。現在では五大商社の一角である住友商事をも上回る売上高に到達。アフリカ54カ国にグループ158社を展開、同地域で売上高の約15%を稼いでいる点も特徴的。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：74(最上位)

日本社会におけるサラリーマンの最上位クラスの待遇を得られる。勝ち組サラリーマンとして胸を張れる人生が得られるが、入社するには相当以上の能力もしくは運が必要。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：難関上位級

総合職の採用人数は年間70人~120人ほど。昨今の商社人気の高まりによって応募者のレベルは上昇傾向にあり、財閥系の総合商社との併願者も多いため競争は熾烈である。
採用大学：【国公立】名古屋大学･東北大学･九州大学･北海道大学･神戸大学･筑波大学･千葉大学･岡山大学･横浜国立大学･東京外国語大学･国際教養大学など、【私立】慶応義塾大学･早稲田大学･上智大学･同志社大学･中央大学･関西大学･立命館大学･近畿大学･東京理科大学など（出典：マイナビ2027）

業績動向

✔売上高と営業利益

豊田通商の売上高は2020年までは6兆円レベルで推移していたが、同年以降は増加傾向。2024年には過去最高となる売上高10.3兆円に到達している*1。営業利益は2020年までは1,820億～2,130億円で推移していたが、同年以降は増加傾向。2024年には過去最高となる営業利益4,971億円に到達。
*1：2021年から業績好調となった理由は、①北米･欧州における自動車事業の好調、②アフリカ事業の継続的な成長、③親会社･トヨタ自動車の周辺ビジネスの受注活況、④為替レートの円安推移による為替効果、など。

✔セグメント別の状況

豊田通商は、メタル＋事業（鋼材･レアメタル･レアアース）、サーキュラーエコノミー事業（資源開発･包装材･金属リサイクル）、サプライチェーン事業（部品物流･航空部品･物流サービスなど）、モビリティ事業（自動車･商用車･二輪車の流通販売など）、グリーンインフラ事業（風力･水力･地熱発電、電力･空港など）、デジタルソリューション事業（ICT製品･ソフトウェア）、ライフスタイル事業（穀物･水産品･繊維･医療品）、アフリカ本部（アフリカにおける事業）、その他事業、の9事業を有する。
かつての当社はトヨタグループの関連ビジネスが主であったが、2006年にトーメンと合併したことで、総合商社として多種多様に渡る事業を獲得。強いて言えばトヨタグループに関わる自動車･自動車部品が主力であるが、売上高に占めるトヨタグループの割合は約35%ほど（2023年）。アフリカ地域には特に強く、アフリカ全54ヵ国すべてに事業展開している（参考リンク）。

✔最終利益と利益率

豊田通商の純利益は2021年から長期的な増加傾向が継続しており、2024年には過去最高となる3,625億円に到達している*2。営業利益率は2%～4%程度と高くはないが、事業規模の大きさによって利益を稼ぐ構造であるため問題ではない。。
*2：当社は売上高こそ丸紅･住友商事を上回る規模を誇るが、純利益では五大商社に及ばない。純利益ベースでは五大商社で最下位の丸紅でも純利益5,430億円があり、かなりの差がある。

✔自己資本比率と純資産

豊田通商の自己資本比率は2022年から緩やかな増加傾向にあるが、2024年でも37.2%とそれほど高くはない*3。純資産は2020年から右肩上がりで増加しており、2024年には2.74兆円に到達。
*3：総合商社は規模･信用を活かして多額の資金を調達して事業に投資するビジネスモデル。常に新たな事業への投資を模索しているため、自己資本比率は高まりにくい業態。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

豊田通商の平均年収は平均年収990万円～1,100万円ほどの水準で安定的だが、2013年には1,262万円に上振れている。大卒総合職なら大卒総合職は30歳で年収900万～980万円ほど、課長職レベルで年収1,500万~1,700万円が目安。平均年齢は41.4歳（2023年）となっており、長期的な微減傾向がみられる。

✔従業員数と勤続年数

豊田通商の単体従業員数は2019年に2,751人に到達したが、同年をピークに微減傾向がみられる。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は6.95万人ほど。平均勤続年数は17.1年（2023年）となっており、大手企業としては標準的な水準。

総合評価

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