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横浜ゴムの企業格付・就職偏差値【業績動向から平均年収まで解説!】

企業概要

横浜ゴムは、自動車用タイヤ・自動車ゴム部品・コンベアベルトなどを製造販売する大手自動車部品メーカー。1917年に横濱電線製造(現・古河電気工業)が米BFグッドリッチと設立した横濱護謨製造を源流とし、1963年に現社名の横浜ゴムに社名変更。世界シェア8位の大手タイヤメーカーであり、日本国内の販売規模はブリジストン・住友ゴム工業に続く第3位。乗用車・商用車・建機向けには"ヨコハマ"ブランドで商品展開する他、プレミアムタイヤブランドとして"ADVAN"を展開。ニュルブルクリンク24時間レース・スーパーフォーミュラ・スーパーGTなどのモータースポーツへのタイヤ供給も手掛けている。

POINT

1.日系タイヤメーカーの3番手、海外売上高比率40%ほど
2.売上高・利益は2020年から好転、財務は自己資本比率50%超で堅い
3.平均年収644万円で福利厚生も普通、本社が神奈川県平塚市へ移転

業績動向

✔売上高と営業利益

横浜ゴムの売上高は6,000億円レベルで安定的に推移してきたが、2022年には売上高8,604億円まで躍進*1。2023年には初の売上高1兆円を上回る見通し。営業利益は350億~500億円ほどの水準で安定していたが、2021年以降は増益傾向にある。
*1:2022年に売上高が増加した理由は、①世界的な原材料価格の高騰に応じた販売価格の値上げ、②自動車メーカーの新車装着用タイヤへの採用車種増加による販売本数増、が主要因。

✔セグメント別の状況

横浜ゴムはタイヤ事業(乗用車用タイヤ、ライトトラック用タイヤ、トラック・バス用タイヤ、アルミホイール、自動車関連用品など)、MB事業(コンベアベルト・ホール・オイルフェンス・マリンホース・航空部品など)、その他事業の3事業を有する。
横浜ゴムの主力事業は売上高の約88%を占めるタイヤ事業であり、タイヤ専業メーカーに近い事業構造。タイヤ事業では"ヨコハマ"ブランドに加えて、プレミアムタイヤ"ADVAN"にも注力。高付加価値・高利益率なタイヤの拡販にも意欲的である。MB事業としてベルト・ホースなどのゴム製品も展開するが、売上高・利益への貢献は大きくない。

✔最終利益と利益率

横浜ゴムの純利益は90億~420億円のレンジで推移していたが、2021年以降は純利益400億円を上回る好調が続いている。営業利益率は概ね6~12%で推移しており、利益率はメーカーとしては高めの水準。

✔自己資本比率と純資産

横浜ゴムの自己資本比率は増加傾向が継続しており、直近では53.4%と大手メーカーとしてはかなり優良な水準。純資産は緩やかな増加基調が続いており、2022年には6,231億円まで回復。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

横浜ゴムの平均年収は600万円レベルで極めて安定的に推移している。大卒総合職の場合は30歳で年収450~550万円程度、課長職に昇進すれば年収800~900万円程度。社員の平均年齢は41.0歳と大手メーカーの標準的水準。

✔従業員数と勤続年数

横浜ゴムの従業員数は5,300人レベルで安定的に推移。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は2.84万人ほど。平均勤続年数は17.3年とそこそこ長めの水準にある。

総合評価

企業格付け:C

ブリジストン・住友ゴム工業に続く大手タイヤメーカー。社名からは想像しにくいが古河グループに属しており、創業には古河電気工業と米BFグッドリッチが深く関わっている。現在では古河電気工業は大株主ではなくなっているが、古河グループの化学メーカーである日本ゼオンが大株主に名を連ねている(横浜ゴムも日本ゼオンの大株主であり相互持合いの関係)。業績は長年に渡って停滞が続いていたが、2020年以降には売上高が急増。利益も緩やかな増加基調にあるため健全な成長を遂げている。財務体質は自己資本比率50%以上と堅牢であり、利益体質の安定性もあわせれば相当な安定企業。自動車業界は急激な電気自動車シフトによる100年に1度の大変革期にあるが、タイヤは電気自動車であっても必要であり続ける為に問題にはならない。

就職格付け:CC

日系タイヤメーカーの一角であり、タイヤ業界では世界上位10社に数えられる大手。最近まで東京都港区に本社を置いていたが、2022年に平塚製造所に本社機能を統合したことで神奈川県の企業へと回帰。ブリジストン・住友ゴム工業・TOYOTIREはいずれも海外売上高比率が60%~80%台であるのに対して、横浜ゴムの海外売上高比率は40%ほど。依然として国内販売が主力である点は他社との相違点である。給与水準は平均年収600万円程度であり、大手メーカーとしてはやや低めに感じる水準。福利厚生は良くも悪くも普通であり、年齢制限ありの住宅手当と扶養手当がメイン。そのため、本社が神奈川県平塚市へ移転したことで住宅コストを抑えやすくなった点は意外なメリットである。東京都港区の勤務で平均年収600万円台は平凡の極みであるが、神奈川県平塚市であればそこそこリッチな生活が送れるのだから。

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