【勝ち組？】構造計画研究所の就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

構造計画研究所は、構造設計･技術解析･ソフトウェア開発を主力とするコンサルティング会社。1956年に東京工業大学建築学科･谷口研究室の助手であった服部正が大学発ベンチャーとして創業。1960年代には日本各地の城郭修復･再建に参画、最新鋭のIBM製コンピュータを早期から導入して設計業務の効率化に成功。構造設計･特殊解析の見識を活かして2003年の六本木ヒルズの建築にも参加。現在では、建築コンサルティングのみならず、情報通信･製造･意思決定･科学的リサーチなど幅広いソリューションを提供。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：68(上位)

サラリーマンの中堅上位クラスの待遇を得られ、世間的にも有名企業･大企業勤務として認知される。サラリーマンとして安定した人生が得られるが、入社するには人並み以上の努力が必要だろう。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：難関

総合職の採用数が年間30人~45人ほど。一般知名度が低いうえ業態がニッチであるが、高待遇企業ゆえに底堅い人気がある。土木･建築･情報系の専門性があるとかなり有利。
採用大学：【国公立】京都大学･東北大学･九州大学･千葉大学･東京農工大学･名古屋工業大学･豊橋技術科学大学、【私立】早稲田大学･東京理科大学･国際基督教大学･芝浦工業大学（出典：マイナビ2026）

業績動向

✔売上高と営業利益

構造計画研究所の売上高は2019年まで100億～120億円ほどで推移していたが、同年以降は増加傾向に転換。2023年には過去最高となる売上高165億円に到達している*1。営業利益は緩やかな増加傾向が続いており、2023年は過去最高となる21億円に到達。
*1：当社が売上高･利益を伸ばしている理由は、①オフィスビル･マンションの建築ブームによる建築コンサルティングの旺盛な需要、②製造業における旺盛なデジタル投資によるソフトウェア販売好調、③情報通信･防災コンサルティングの需要拡大、など。

✔セグメント別の状況

構造計画研究所は、エンジニアリングコンサルティング（構造設計･構造解析･環境評価･防災･意思決定･情報通信などのコンサルティング）、プロダクツ事業（熱流体解析･粉体解析ソリューション、建築構造物解析･地盤解析･電波伝搬分析、デジタルプラットフォームなど）、の2事業を有する。
当社はエンジニアリングコンサルティング事業が売上高の約65%を占めており、同事業が事実上の主力事業となっている。祖業の建築エンジニアリングが著名であるが、現在では意思決定･情報通信･製造などのコンサルティングも幅広く展開している。

✔最終利益と利益率

構造計画研究所の純利益は2020年まで5億～8億円での推移が続いていたが、2020年以降は10億円以上に上振れ。2024年には過去最高となる16億円に到達している。営業利益率は2019年以降は13%台で安定しており、コンサルティング会社としては高くもなければ低くもない利益率となっている。

✔自己資本比率と純資産

構造計画研究所の自己資本比率は長期的な増加傾向が続いており、2023年には50.8%となっている。純資産も急増傾向が続いており、過去8年間で約3倍にまで増加している。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

構造計画研究所の平均年収は長期的な増加傾向が続いており、2017年以降は820万～880万円ほどで推移している。2024年には平均年収986万円まで上振れしている。総合職の場合、30歳で年収650万万～700万円、課長職レベルで年収1,100万～1,250万円が目安となる。

✔従業員数と勤続年数

構造計画研究所の単体従業員数は緩やかな増加傾向が続いており、2023年には642人まで増加している。平均勤続年数は14.8年（2023年）となっており、コンサルティング業界としては勤続年数が長め。

上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。

総合評価

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