【勝ち組？】日本ケンタッキー･フライド･チキンの就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

日本KFCホールディングスは、日本国内で『ケンタッキーフライドチキン』を展開するフランチャイズチェーン。1970年に三菱商事と米KFC本社の折半出資により設立、日本国内において急速に店舗数を増やした。が、2007年に米KFC本社が当社株式をすべて売却して資本関係は解消。以降は、米KFC本社とのライセンス契約へと移行した。1991年からは日本国内のピザハットも当社が展開したが、2007年に事業売却。2024年には米･カーライルが当社株式の100%を取得して完全子会社化、三菱商事グループから離脱。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：55(準中堅)

上場企業･著名企業に勤務するサラリーマンとして準中堅クラスの待遇を得られる。世間一般に見劣りすることのない、普通の人生を送ることができるだろう。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：易しい

総合職の採用人数は年間20人～40人ほど。外食業界の上位企業かつ有名企業ではあるが中堅大学からの採用が大半を占めており、いわゆる学歴フィルターはない。
採用大学：【国公立】香川大学･岩手大学･島根大学･静岡県立大学･名寄市立大学など、【私立】中央大学･関西大学･日本大学･成蹊大学･成城大学･明治学院大学･帝京大学･中京大学･亜細亜大学･大正大学･敬愛大学･茨城キリスト教大学･千葉商科大学など（出典：マイナビ2027）

※日本KFCホールディングスは2024年9月18日に上場廃止となり、非公開会社となりました。そのため、以下の情報は更新を終了しています（過去の情報のみ参考掲載）。

業績動向

✔売上高と営業利益

日本KFCホールディングスの売上高は2017年に減少*1したが、同年以降は緩やかな成長基調が継続。2022年には過去最高となる売上高999億円を達成している*2。営業利益は2021年に過去最高となる営業利益63億円を記録。
*1：2017年の売上高の急落は、日本ピザハットを事業売却したことが主要因。
*2：2022年に売上高が増加した理由は、①顧客来店頻度を高めるエブリデイブランド戦略のヒット、②ハンバーガー商品群の強化、③新規出店･店舗改装による集客増加、が主要因。

✔セグメント別の状況

日本KFCホールディングスは、KFC事業（ケンタッキーフライドチキンの直営店舗運営･フランチャイジーなど）、のみの単一事業会社である。
当社が日本国内において展開する約1,200店舗のうち、直営店は約300店舗ほど。直営店舗を自ら運営する一方、フランチャイジーに商品･ノウハウを提供するビジネスモデルとなっている。フランチャイジーからはロイヤリティー収入を得る一方、米KFC本社に対しては当社がライセンス料を支払っている。

✔最終利益と利益率

日本KFCホールディングスの純利益は2017年頃から増加傾向が続いており、2021年には純利益45.6億円まで増加*3。営業利益率は年度によりまちまちだが、長期的には3%〜5%ほどで推移。
*2：2020年から純利益が急増した理由は、①COVID-19感染拡大期にテイクアウト需要を掴んだ点、②多くの店舗にドライブスルーが備えられていた点、③テイクアウト向け高付加価値商品を巧みに投入した点、など。

✔自己資本比率と純資産

日本KFCホールディングスの自己資本比率は長期的に50%以上の水準で推移しており、財務体質は大いに健全。純資産は2019年までは横ばいで安定していたが、2020年頃から増加傾向に転換している。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

日本KFCホールディングスの平均年収は増加傾向が続いており、直近では767万円に到達。ただし、あくまでも持株会社の67人の平均年収であるため、事業会社の従業員はこれより低い。総合職であれば30歳で470万円~550万円ほど、課長職レベルであれば750万~950万円が目安。

✔従業員数と勤続年数

日本KFCホールディングスの単体従業員数は減少傾向にあり、直近では67人規模。ほとんどの従業員は事業会社に属しており、事業会社の従業員も含めた連結従業員数は907人ほど。平均勤続年数は直近で15.7年と長めだが、これも持株会社の67人の平均である点には注意が必要。

総合評価

就職偏差値ランキング【完全版】はこちら！

---