本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
企業概要
ニコンは、カメラ･レンズ･顕微鏡･半導体露光装置などを主力とする光学機器メーカー。1917年に東京計器の光学部門が分離して設立。1920年代には双眼鏡･顕微鏡などの国産化を進め、戦時中には日本軍向けの狙撃眼鏡･測距儀を量産。戦後には民間向けのカメラ･レンズ･顕微鏡を主力製品とした。1950年代には米国人カメラマンから性能を高く評価され、欧米市場での知名度を向上。1970年代にはNASAのアポロ15号にカメラが採用された他、半導体露光装置にも参入。1980年代からは一眼レフカメラでキヤノンと世界首位を争う一方、半導体･液晶パネル向け露光装置で成長。2000年代にはデジタルカメラ市場でも世界的な地位を築いた。が、2010年代にはスマートフォンの普及によるカメラ需要の縮小に直面。現在では高付加価値カメラ･半導体製造装置への集中を進める一方、ヘルスケア･3Dプリンタなど事業多角化を急ぐ。
就職偏差値と難易度
✔就職偏差値：66(上位)
一般知名度と企業イメージは良好だが、カメラ事業の市場縮小と競争力低下で業績は後退気味。ただし、給与水準と福利厚生は依然として大手電機メーカーに近い水準にある。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。
✔就職難易度：難関
総合職の採用数は年間80人～90人だが、2023年からは160人以上の積極採用に転換。カメラ分野の大手企業だけあって一般知名度が高く、採用倍率は高めになりやすい。
採用大学：【国公立】大阪大学･東北大学･筑波大学･広島大学･千葉大学･金沢大学･横浜国立大学･弘前大学･電気通信大学など、【私立】慶應義塾大学･早稲田大学･上智大学･明治大学･中央大学･東京理科大学･芝浦工業大学･工学院大学など（出典：逆引き大学辞典WEB）
業績動向
✔売上高と営業利益
ニコンの売上高は2013年に過去最高となる1.01兆円を記録したが、2021年には4,512億円にまで縮小*1。2024年には売上高7,172億円まで回復したが、これは非カメラ分野の成長による*2。営業利益は2020年に▲562億円まで悪化した他、2026年には再び▲1,124億円まで悪化している。
*1：2013年から売上高が長期的な減少に見舞われた理由は、①スマートフォンの爆発的普及によるコンパクトカメラ市場の消滅、②ミラーレスカメラの急成長による一眼レフカメラの市場縮小、など。2022年には一眼レフカメラの新規開発を終了、ミラーレスカメラへ集中する方針（参考リンク）。
*2：2026年に巨額赤字に転落した理由は、①金属3Dプリンタ事業における減損損失▲906億円の計上、②精機事業における在庫評価損の発生、③映像事業における販売低迷、など。
✔セグメント別の状況
ニコンは、映像事業（一眼レフカメラ･コンパクトカメラ･レンズなど）、精機事業（半導体露光装置･FPD露光装置など）、ヘルスケア事業（生物顕微鏡･観察装置･検眼眼鏡･細胞受託生産サービスなど）、コンポーネント事業（工業用顕微鏡･X線/CT検査システム、光学部品･FPDフォトマスク基板など）、デジタルマニュファクチャリング事業（金属3Dプリンタなど）、その他事業、の6事業を有する。
当社の事業構造は、カメラ･レンズを中核としながら、半導体製造装置･ヘルスケア･光学部品などに多角化することで成立している。かつてはキヤノンと共にカメラ市場を席巻したが、スマートフォンの爆発的普及による市場縮小に加えて、ミラーレスカメラへの出遅れによってシェアが低下。現在は高級機･交換レンズへ重点を移し、プロ･ハイアマチュア層から利益を確保する方向へ転換している。第二の柱となっているのが半導体製造装置･FPD露光装置であり、半導体メーカーやディスプレイメーカーへ大型装置を販売している。かつては半導体露光装置でも世界首位級の地位を持っていたが、現在の最先端露光装置市場ではオランダ･ASMLが圧倒的な競争力を持ち、当社は厳しい競争環境に置かれている。そのため、現在ではヘルスケア事業やコンポーネント事業･3Dプリンターなどに注力しており、再成長に向けた道を模索する状況にある。
✔最終利益と利益率
ニコンの純利益は2021年に▲344億円に転落した他、2026年には▲860億円に再び陥っている。2019年のみ純利益665億円と好調であるが、これには他社から受け取った訴訟和解金190億円が含まれており一過性*3。営業利益率は▲16%～11%で上下変動しており、安定性には乏しい。
*3：2019年は蘭ASML･独カールツァイスから訴訟和解金190億円を受領。これは当社の露光装置･デジタルカメラに関連する特許を侵害したとして提起した訴訟であり、和解に伴いクロスライセンス契約を交わすこととなった（参考リンク）。
✔自己資本比率と純資産
ニコンの自己資本比率は2024年に59.6%に到達したが、2026年には巨額赤字の計上によって54.6%にやや減少。過去の蓄積が幸いして財務健全性は依然として優良であり、当面の財務健全性に不安はないだろう。純資産は5,370億～6,850億円で横ばいが続いており、成長性には欠ける。
社員の待遇
✔平均年収と平均年齢
ニコンの平均年収は平常時には810万～865万円ほどで推移しているが、赤字転落した年度は730万～790万円に低下している。総合職の場合、30歳で年収630万～730万円ほど、課長職レベルで年収1,050万～1,200万円ほどが目安。平均年齢は41.9歳（2026年）と大手企業の標準的な水準にある。
✔従業員数と勤続年数
ニコンの単体従業員数は2024年まで4,100人～4,400人レベルで横ばいが続いていたが、2026年は4,656人まで増加している。2016年には構造改革による早期希望退職を募集したことで、従業員数を約1,000人以上も減らした*4。平均勤続年数は13.7年（2026年）と、大手企業の標準的な水準をやや下回る。
*4：2016年には業績不振によって約1,000人規模の早期退職者を募集。会社の先行きを案じた従業員が多かったこともあり、想定を上回る1,143人が応募して会社を去った（参考リンク）。
上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。
総合評価
全業界580社以上の
評価全文が読み放題に
年間150万人以上の就職･転職者がアクセスする、検索シェアNo.1の企業評価サイト。 印象論に左右されない、データと独自取材による「確かな企業評価」を提供します。
有料部分の構成
企業格付けの根拠
就職格付けの根拠
格付評価と、評価全文を掲載しています。
企業選びに、確かな判断材料を。
-
印象論に惑わされず、企業の本当の実力を見極められる
-
世間が知らない隠れ優良企業まで、知識と選択肢が広がる
-
将来の年収･福利厚生とキャリア価値を見極められる
-
企業が教えてくれない、弱点･業績不振･不祥事も理解できる