【勝ち組？】ニコンの就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

ニコンは、カメラ･レンズ･顕微鏡･半導体露光装置などを主力とする光学機器メーカー。1917年に東京計器から分離独立して創業。戦前は日本軍向けの狙撃眼鏡や測距儀などが主力製品であったが、戦後には民間向け事業に転換。以降はカメラやレンズを主力事業としており、一眼レフカメラではキヤノンと共に世界2強の一角に君臨した。1980年代には半導体露光装置にも進出して第二の柱に。2010年代からはスマートフォンの普及によるカメラ需要の縮小に直面、ヘルスケア･3Dプリンタなど事業多角化を急ぐ。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：66(上位)

かなりの勝ち組サラリーマン。一般知名度と企業イメージの良さは抜群で、給与水準も良好。が、カメラ事業の市場縮小と競争力低下で業績は後退。将来性の不透明感が査定の足枷。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：難関

総合職の採用数は年間80人～90人だが、2023年からは160人以上の積極採用に転換。カメラ分野の大手企業だけあって一般知名度が高く、採用倍率は高めになりやすい。
採用大学：【国公立】大阪大学･東北大学･筑波大学･広島大学･千葉大学･金沢大学･横浜国立大学･弘前大学･電気通信大学など、【私立】慶応義塾大学･早稲田大学･上智大学･明治大学･中央大学･東京理科大学･芝浦工業大学･工学院大学など（出典：逆引き大学辞典WEB）

業績動向

✔売上高と営業利益

ニコンの売上高はは2012年に過去最高となる1.01兆円を記録したが、2020年に4,512億円にまで縮小*1した経緯がある。2024年には売上高7,152億円まで回復しているが、これは非カメラ分野の成長による*2。営業利益は2020年に▲562億円まで悪化したが、同年以降は20億～550億円ほどで推移している。
*1：2012年から売上高が減少に見舞われた理由は、①スマートフォンの爆発的普及によるコンパクトカメラ市場の消滅、②ミラーレスカメラの急成長による一眼レフカメラの市場縮小、など。2022年には一眼レフカメラの新規開発を終了、ミラーレスカメラへ集中する方針（参考リンク）。
*2：2021年から売上高が回復した理由は、①COVID-19感染拡大によるカメラ市場の冷え込みからの回復、②非カメラ分野における事業拡大の成功、③為替レートの円安推移による為替効果、など。

✔セグメント別の状況

ニコンは、映像事業（一眼レフカメラ･コンパクトカメラ･レンズなど）、精機事業（半導体露光装置･FPD露光装置など）、ヘルスケア事業（生物顕微鏡･観察装置･検眼眼鏡･細胞受託生産サービスなど）、コンポーネント事業（工業用顕微鏡･X線/CT検査システム、光学部品･FPDフォトマスク基盤など）、デジタルマニュファクチャリング事業（金属3Dプリンタなど）、その他事業、の4事業を有する。
当社はかつてカメラで市場を席巻したが、スマートフォンの爆発的普及とミラーレス一眼レフカメラへの出遅れによって衰退。現在ではカメラ製品を有する映像事業は売上高の約41%に過ぎない。ただ、利益においては今なお映像事業が約69%を占めており、非カメラ分野の利益率向上が急務である。

✔最終利益と利益率

ニコンの純利益は▲344億円～665億円で推移しており、年度により好不調が分かれる。2018年のみ純利益665億円と好調であるが、これには他社から受け取った訴訟和解金190億円が含まれており一過性*3。営業利益率は2020年を除けば0%～11%で上下変動しており、安定性には乏しい。
*3：2018年は蘭ASML･独カールツァイスから訴訟和解金を190億円を受領。これは当社の露光装置･デジタルカメラに関連する特許を侵害したとして提起した訴訟であり、和解に伴いクロスライセンス契約を交わすこととなった（参考リンク）。

✔自己資本比率と純資産

ニコンの自己資本比率は緩やかな増加傾向が続いており、2024年は57.4%とかなり高めの水準。過去の蓄積が幸いして財務健全性は優良であり、当面の財務健全性に不安はないだろう。純資産は5,400億～6,850億円で横ばいが続いており、成長性には欠ける。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

ニコンの平均年収は851万円（2024年）と、大手電機メーカーなりの水準にある。総合職の場合、30歳で年収630万～730万円ほど、課長職レベルになると年収1,050万~1,200万円になる。平均年齢は42.1歳（2024年）と大手企業の標準的な水準にある。

✔従業員数と勤続年数

ニコンの単体従業員数は2023年まで4,100人～4,400人レベルで横ばいが続いていたが、2024年は4,634人まで増加している。2016年には構造改革による早期希望退職を募集したことで、従業員数を約1,000人以上も減らした*4。平均勤続年数は13.9年（2024年）と、大手企業の標準的な水準をやや下回る。
*4：2016年には業績不振によって約1,000人規模の早期退職者を募集。会社の先行きを案じた従業員が多かったこともあり、想定を上回る1,143人が応募して会社を去った（参考リンク）。

総合評価

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