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【勝ち組?】テルモの就職偏差値・難易度と平均年収の企業研究【激務?やばい?】

企業概要

テルモは、カテーテル・人工心肺装置・人工血管・注射筒・血糖測定システムなどを製造する大手医療機器メーカー。1921年に北里柴三郎らが体温計国産化を目指して創業。使い切り注射器や体温計など数々の製品の国産化に成功、1970年代には海外市場にも日本製医療機器の輸出を開始。現在では心臓・血液分野において世界的なシェアを有しており、世界160ヶ国以上で事業展開。日系医療機器メーカーとしてトップクラスの規模を誇る。

POINT

・日系医療機器メーカーでは首位級、カテーテルで世界的な存在感
・売上高の成長が続いており利益は高位安定、財務体質も極めて良好
・平均年収778万円で業界上位級、人事制度改定で脱年功序列を模索

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値:66(上位)

かなりの勝ち組サラリーマン。日系大企業としては上位級の待遇をしっかりと得られる。入社するには相応の能力が必要であるが、立ち回りを工夫すればチャンスはそれなりにある。
詳細な企業分析は以下の業績動向社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度:難関

総合職の採用数は年間140名~180名ほど、うち技術系採用枠が80名ほどを占める。医療機器メーカーとしてはトップクラスの知名度であるが、採用数が多いため選考倍率は極端には高まらない傾向。
採用大学:【国公立】東京工業大学・東北大学・名古屋大学・熊本大学・信州大学・電気通信大学・岐阜薬科大学・豊橋技術科学大学など、【私立】慶應義塾大学・同志社大学・明治大学・東京理科大学・日本大学・北里大学・国際基督教大学など(出典:マイナビ2026

業績動向

✔売上高と営業利益

テルモの売上高は2020年まで0.6兆円ほどで推移していたが、同年以降は増加傾向に転換。2024年には過去最高となる売上高1.03兆円に到達している*1。営業利益は2022年まで980億~1,100億円で推移していたが、2024年には1,576億円にまで上振れている。
*1:2021年から売上高が増加した理由は、①主力商品であるカテーテル需要の世界的な拡大、②医薬品の開発・製造受託事業の拡大、③心血管疾患・膀胱がんなどの慢性疾患患者の増加、④為替レートの円安推移による為替効果、など。

✔セグメント別の状況

テルモは、心臓血液カンパニー(カテーテル・人工心肺装置・人工血管など)、メディカルケアカンパニー(注射筒・輸血ポンプ・血糖測定システム・電子血圧計・製剤製造受託など)、血液・細胞テクノロジーカンパニー事業(血液バッグ・成分採血システム・細胞増殖システムなど)、の3事業を有する。
当社の事業構造は、カテーテルを中核とする心臓血管カンパニー事業を主軸に据えつつ、汎用医療機器、血液関連、糖尿病関連など複数の医療領域を横断的に展開する多軸型ポートフォリオによって成立している。売上高および利益の観点では、特に心臓血管分野が収益の柱となっており、冠動脈治療用カテーテルやガイドワイヤー、ステントシステムなど高付加価値製品群がグローバル市場で競争力を有する。一方で、体温計や輸液関連製品といった基礎医療分野は安定的な需要基盤を形成しており、景気変動の影響を受けにくい防御的収益源として機能している。もっとも、医療機器は価格競争に陥りにくい一方で、開発費や臨床試験コスト、規制対応費用が重く、製品ライフサイクル管理が業績を左右する。特定製品への依存度が過度に高まればリスクが顕在化するため、当社はカテーテル領域を中核としつつも、血液・糖尿病・汎用医療機器へ分散させることでリスク緩和を図っている。

✔最終利益と利益率

テルモの純利益は2022年まで770億~880億円ほどで安定的に推移していたが、2024年には過去最高となる1,169億円まで上振れしている。営業利益率は2018年をピークにやや下落したが、それでも15%以上を維持している。医療機器メーカーとしても高めの利益率を誇る。

✔自己資本比率と純資産

テルモの自己資本比率は緩やかな増加傾向が続いており、2024年には74.8%に到達している。安定的な利益体質を加味すれば、財務健全性も極めて良好と評価できる。純資産も長期的な増加傾向が続いており、2024年には1.36兆円に到達している。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

テルモの平均年収は長年に渡って720万~760万円ほどの水準で安定的に推移している。医療機器メーカーとしては上位クラスだが、従業員には業績拡大があまり還元されていない印象は拭えない。大卒総合職の場合、30歳で550万~680万円、課長職レベルで1,000万~1,100万円ほどが目安。

✔従業員数と勤続年数

テルモの単体従業員数は2017年から緩やかな増加傾向にあり、2024年は5,630人ほどの組織体制となっている。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は3.06万人ほど。平均勤続年数は15.7年(2024年)と大手企業の標準的な水準となっている。

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