【勝ち組？】Appleジャパンの就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

Appleは、アメリカに本社を置く世界最大級の大手電機メーカー。1976年にスティーブ･ジョブズがコンピュータメーカーとして創業。1980年代には初代Macintoshにより操作性を飛躍的に向上、その後はIBMやMicrosoftとの競合により経営危機に貧する。2000年代にスティーブ･ジョブズが社長に復帰すると、Mac製品のラインナップを拡充しつつ音楽プレイヤーiPodを発売。2007年にはiPhoneを発売してスマートフォン時代を幕開けさせた。現在では時価総額で世界首位級に立ち、世界最大のテック企業として君臨している。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：76(最高峰)

日本企業における最高峰クラスのキャリアであり、誰もが勝ち組として認めるレベルの待遇･名声が得られる。入社するためには人並み外れた能力･努力は当然、運も必要である。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：至難

日本法人においては中途採用がメインであり、新卒採用は殆ど実施されていない。米国本社ではインターンシップが頻繁に開催されているが、日本法人でのインターンシップは極めて少ない。
採用大学：非公開（出典：Apple採用情報）

業績動向

✔売上高と営業利益

Appleの売上高は2019年までは2,100億~2,700億ドルで推移していたが、2020年以降は増加ペースが加速*1。2022年には過去最高となる3,943億ドルに到達。営業利益も売上高に連動して増加しており、2023年は1,143億ドルとなっている。
*1：2020年に売上高･利益が急増した理由は、①同年に発売されたiPhone12の販売好調、②前高価格帯のiPhoneの販売好調、③COVID-19感染拡大一服からのリベンジ消費、などが主要因。

✔セグメント別の状況

Appleは、iPhone部門（スマートフォン事業）、Mac部門（パーソナルコンピューター事業）、iPad部門（タブレット事業）、Accessory部門（アップルウオッチ事業･アップルテレビ事業･ホームアクセサリー事業など）、Service部門（クラウドサービス事業･アップルケア事業･決済事業･デジタルコンテンツ事業など）、の5部門を有する。
当社は多種多様な製品・サービスを展開しているが、売上高の約半分はiPhoneシリーズから得られている。iPadやMacは売上高のそれぞれ7%程度に過ぎず、iPhoneのビジネス規模の大きさが際立っている。

✔最終利益と利益率

Appleの純利益は2020年まで450億〜570億ドルで推移していたが、同年以降は950億ドル前後まで増加。営業利益率は25%〜30%程度と高め*2、そのうえ当社は日本円にして売上高60兆円以上であるため巨額の利益を生み出すことができている。
*2：ブランドイメージや他の米テック大手企業の利益率を思えば凡庸な利益率にも感じられるが、当社はハードウェアを主力製品とするため極端な高利益率にはならない事情がある。

✔自己資本比率と純資産

Appleの自己資本比率は2022年まで低下傾向が続き、直近では17.6%ほどに止まっている。が、これは世界最高峰の企業特有の事情があり、財務体質に問題はまったくない。純資産も2022年まで減少が続いたことで、直近では621億ドルとなっている。
*3：Appleは有利子負債を活用する財務戦略を重視していることに起因。借入金を積み上げることでインフレ･金利高騰に対抗しつつ、株主還元と自社株買いを継続。これにより株式価値の向上（による株主還元）と資本効率の最大化を志向している。巨額利益を安定的に確保できる当社ならではの積極戦略である。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

Appleの平均年収は非公開。日本法人においては職種･役職によって給与レンジが決まるため待遇はさまざま。販売スタッフは年収350万〜800万円、エンジニアは年収850万~2,000万円、マネージャークラスで年収1,300万~3,000万円ほどと推定される。

[日本法人の個別データは非公開]

✔従業員数と勤続年数

Appleの従業員数はグローバルで16万人（2023年）ほどの組織規模。日本法人における従業員数は3,500人ほどと推定されるが、これは販売スタッフやコールセンタースタッフも含めた従業員数である。日本法人における平均勤続年数は非公開。

[日本法人の個別データは非公開]

上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。

総合評価

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