【勝ち組？】電通総研の就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

電通総研は、金融業･製造業向けITソリューションおよびマーケティングITプラットフォームを展開とする電通グループのIT･コンサルティング会社。1975年に電通と米･GE社との合弁会社として創業、コンピュータ黎明期からIT技術を積極的に活用。2000年には株式上場を果たし、電通グループ外との取引を拡大。現在では金融業･製造業向けのITシステム構築やコンサルティングを主力とするほか、電通グループのマーケティングノウハウを活かしたマーケティングITプラットフォームも手がける。金融機関向けシステム開発にも強みがあり、証券会社や銀行向けの基幹システム構築･運用を長年にわたり手掛けてきた。2024年に電通国際情報サービス（ISID）から現社名へと社名変更。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：72(最上位)

電通グループのIT･コンサル会社だが、独立した上場企業として親会社に依存しない成長を続けている。給与水準はIT･コンサル業界でも上位クラスであり、評価が高まりつつある。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：難関上位級

総合職の採用数は年間90名～140名ほど。電通グループの人気企業であるが、総合職の出身大学は多様性に富んでおり必ずしもハイレベル大学の出身である必要性はない。
採用大学：【国公立】京都大学･大阪大学･九州大学･北海道大学･神戸大学･横浜国立大学･広島大学･岡山大学･岐阜大学･電気通信大学など、【私立】慶應義塾大学･早稲田大学･上智大学･同志社大学･中央大学･関西学院大学･関西大学･日本大学･獨協大学･津田塾大学など（出典：マイナビ2027）

業績動向

✔売上高と営業利益

電通総研の売上高は増加傾向が続いており、2025年には過去最高となる1,526億円に到達*1。営業利益も売上高の増加に比例した増加傾向が続いており、2024年には過去最高となる210億円に到達している。
*1：当社の業績拡大が続いている理由は、①社会的なDX需要の高まりによるIT投資拡大、②製造業向けITソリューションの販売好調、③コンサルティング機能の強化による顧客需要への対応力向上、など。電通グループとの協業によるDX支援ビジネス･マーケティングITソリューションも好調。

✔セグメント別の状況

電通総研は、金融ソリューション事業（金融機関･一般企業の金融業務システムなど）、ビジネスソリューション（会計･人事などの経営管理システム）、製造ソリューション事業（製品開発･製造･販売･保守向けITソリューション）、コミュニケーションIT事業（マーケティング･ビジネスプロセス最適化ITソリューション）、の4事業を有する。
当社の事業構造は、顧客企業のマーケティング変革を支援するコミュニケーションIT事業を中核として、製造業･金融機関向けIT事業を組み合わせることで成立している。特に広告･マーケティング分野のデータ活用基盤構築やデジタルマーケティング支援に強みを有しており、電通グループの顧客基盤を背景に安定した受注を確保している。また製造業向けには設計･開発領域のITソリューション、金融分野では証券･銀行向け基幹システム開発を提供しており、複数業界にまたがるITサービスを展開することで収益基盤を分散している点が当社の特徴である。2024年には社名変更と同時に、子会社だったコンサルティング会社2社とシンクタンク会社を吸収。IT･コンサル･シンクタンクを3本柱とする構造変革を実行（参考リンク）。

✔最終利益と利益率

電通総研の純利益は増加傾向が長期的に続いており、2025年には過去最高となる151億円に到達している。営業利益率も増加傾向にあり、2024年には14.7%に到達している。事業拡大と利益率向上を同時並行しているうえ、IT業界･コンサルティング業界としても優良な水準にある。

✔自己資本比率と純資産

電通総研の自己資本比率はやや減少傾向にあるが、直近でも自己資本比率60%以上と高水準を維持している。高利益率に加えて負債依存度が低く、極めて財務健全性は高い。純資産は右肩上がりの増加が続いており、2025年には911億円に到達している。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

電通総研の平均年収は2023年から平均年収1,100万円レベルで推移しており、給与水準は業界トップクラスである。総合職は30歳で年収750万～900万円に到達、課長職レベルで年収1,300万～1,500万円となる。ただし、当社は退職金を賞与に織り込む制度設計であるため多少は割り引いてみる必要はある。

✔従業員数と勤続年数

電通総研の単体従業員数は急激な増加傾向にあり、2025年は2,402人ほどの企業規模となっている。子会社･関係会社を含めた連結従業員数は4,410人ほど。平均勤続年数は10.8年（2025年）と長くはないが、過去7年間に渡って積極採用を続けているため致し方ない。

上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。

総合評価

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