本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
企業概要
横浜ゴムは、自動車用タイヤ・自動車ゴム部品・コンベアベルトなどを製造販売する大手自動車部品メーカー。1917年に横濱電線製造(現・古河電気工業)が米BFグッドリッチと設立した横濱護謨製造を源流とし、1963年に現社名の横浜ゴムに社名変更。世界シェア8位の大手タイヤメーカーであり、日本国内の販売規模はブリジストン・住友ゴム工業に続く第3位。乗用車・商用車・建機向けには”ヨコハマ”ブランドで商品展開する他、プレミアムタイヤブランドとして”ADVAN”を展開。ニュルブルクリンク24時間レース・スーパーフォーミュラ・スーパーGTなどのモータースポーツへのタイヤ供給も手掛けている。
・神奈川県平塚市が地盤の大手タイヤメーカー、海外売上高比率40%
・売上高・利益は2020年から好転、財務は自己資本比率50%超で堅い
・平均年収664万円で福利厚生も普通、本社が神奈川県平塚市へ移転
就職偏差値と難易度
✔就職偏差値:64(中堅上位)
大手企業の中でも中堅上位クラスの1社であり、世間的にも有名企業として認知される。入社できればサラリーマンとして、かなり安定した人生が得られるだろう。
詳細な企業分析は以下の業績動向・社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。
✔就職難易度:やや難関
総合職の採用数は年間25人~40人ほど、企業規模の割にかなり少ない。一般知名度が高い企業であるうえに車好きからの応募も多く、例年かなりの選考倍率となっている。
採用大学:【国公立】大阪大学・名古屋大学・東北大学・筑波大学・横浜国立大学・滋賀大学・埼玉大学・大阪公立大学・横浜市立大学など、【私立】早稲田大学・同志社大学・立教大学・中央大学・法政大学・日本大学・獨協大学・専修大学・東京電機大学など(出典:マイナビ2025)
業績動向
✔売上高と営業利益
横浜ゴムの売上高は2019年まで6,000億円レベルでの横ばいが続いていたが、同年以降は増加傾向に転換。2024年には過去最高となる売上高1.09兆円に到達している*1。営業利益も2019年まで420億~500億円で安定していたが、2021年に大幅増益*2。2024年には過去最高となる営業利益1,191億円に到達。
*1:当社の売上高が急増している理由は、①世界的な原材料価格の高騰に応じた販売価格の値上げ、②自動車メーカーの新車装着用タイヤへの採用車種増加による販売本数増、③2023年にスウェーデン・トレルボルグ社の買収(参考リンク)、③為替レートの円安推移による為替効果、など。
*2:2024年に営業利益が増加した理由は、①COVID-19後に急騰した海上コンテナ輸送費の下落によるコスト良化、②高機能タイヤの販売増加、③為替レートの円安推移による為替効果、など。
✔セグメント別の状況
横浜ゴムはタイヤ事業(乗用車用タイヤ、ライトトラック用タイヤ、トラック・バス用タイヤ、アルミホイール、自動車関連用品など)、MB事業(コンベアベルト・ホール・オイルフェンス・マリンホース・航空部品など)、その他事業の3事業を有する。
当社はタイヤ事業が売上高の約88%を占めており、自動車向けタイヤに業績を大きく依存している。タイヤ事業では『ヨコハマ』ブランドに加えて、プレミアムタイヤ『ADVAN』にも注力。高付加価値・高利益率なタイヤの拡販にも意欲的である。MB事業としてベルト・ホースなどのゴム製品も展開するが、売上高・利益への貢献は大きくない。
✔最終利益と利益率
横浜ゴムの純利益は2020年まで90億~420億円のレンジで推移していたが、2021年以降は純利益450億~670億円まで急増。2024年には過去最高となる純利益749億円に到達している。営業利益率は8%~12%で安定的に推移している。
✔自己資本比率と純資産
横浜ゴムの自己資本比率は2022年まで増加傾向が継続していたが、2023年にはやや低下。が、それでも自己資本比率51.5%(2024年)と大手メーカーとしてはかなり優良な水準。純資産は2021年から急激な増加傾向にあり、2024年には9,040億円に到達。
社員の待遇
✔平均年収と平均年齢
横浜ゴムの平均年収は600万~650万円レベルで極めて安定的に推移している。2024年には平均年収664万円に上振れたが、業績好調があまり従業員に還元されない印象が強い。総合職の場合は、30歳で年収450万~550万円ほど、課長職レベルで年収800万~900万円に到達する。社員の平均年齢は41.0歳と大手メーカーの標準的水準。
✔従業員数と勤続年数
横浜ゴムの単体従業員数は5,300人~5,500人レベルで安定的に推移。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は3.36万人ほど。平均勤続年数は17.3年と大手企業の標準的な水準を上回っている。
上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。
総合評価
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