本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
企業概要
椿本チエインは、チェーン・プーリ・軸継手・物流システムなどを主力とする機械メーカー。1917年に大阪府大阪市で椿本説三が自転車用チェーンメーカーとして創業。1957年には自動車向けタイミングチェーンを量産化、トヨタ自動車・日産自動車などに納入を開始。1970年からは台湾・米国・欧州・カナダなど海外進出を加速。現在では自動車向けタイミングチェーン・産業用チェーンで世界シェア1位に君臨、海外売上高比率65%に及ぶグローバル機械メーカーへと発展。
・チェーン分野で世界首位級の機械メーカー、関西圏が地盤
・売上高・利益は2021年から増加して過去最高圏、財務体質は大いに良好
・平均年収663万円だが年功序列が強め、有給休暇を60日まで蓄積可
就職偏差値と難易度
✔就職偏差値:60(中堅)
上場企業・著名企業に勤務するサラリーマンとしては中堅クラスの待遇を得られる。安定性や待遇に目立った課題はほぼなく、良好な人生を送ることができる可能性が高いだろう。
詳細な企業分析は以下の業績動向・社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。
✔就職難易度:中難易度
総合職の採用数は年間35人~50人ほど。やはりBtoB業態ゆえに一般知名度は振るわず、選考倍率はそれほど高まりにくい。地盤である関西圏の出身者からの応募がやや多め。
採用大学:【国公立】神戸大学・広島大学・滋賀大学・愛媛大学・鹿児島大学・佐賀大学・京都工芸繊維大学・長岡技術科学大学など、【私立】立教大学・中央大学・法政大学・関西学院大学・関西大学・立命館大学・日本大学・近畿大学・芝浦工業大学・東京電機大学など(出典:マイナビ2027)
業績動向
✔売上高と営業利益
椿本チエインの売上高は2020年のみ1,933億円に下落したが、同年以降は増加傾向に転換。2024年には過去最高となる売上高2,791億円に到達している*1。営業利益は2020年に88億円に下落したが、2024年には過去最高となる228億円まで増加している。
*1:2024年に売上高・利益が増加した理由は、①北米における自動車メーカーの生産増加によるモビリティ事業の好調、②世界的な原材料価格の高騰による値上げ対応による増収、③為替レートの円安推移による為替効果、など。
*2:2020年に売上高・利益が減少した理由は、COVID-19感染拡大期において主要顧客の自動車メーカーが軒並み減産を強いられたことが理由。新車生産台数が急減したことで自動車向けタイミングチェーンの販売が不振となった。
✔セグメント別の状況
椿本チエインは、チェーン事業(各種チェーン、各種プーリ、ケーブル・ホース支持案内装置など)、モーションコントロール事業(減速機・軸継手・締結具・クラッチなど)、モビリティ事業(エンジン用タイミングチェーン、EV/HEV用チェーン、車載用クラッチなど)、マテハン事業(物流業界向けシステム、搬送・仕分けシステムなど)、その他事業(ビルメンテナンスなど)、の5事業を有する。
当社は1917年から100年以上に渡ってチェーンを主力としてきた機械メーカーであるが、現在では自動車部品・物流システムなどにも進出している。産業用チェーンにおいては工作機械・物流機械・エレベータ・回転寿司コンベアに至るまで当社製チェーンが採用されている他、自動車向けチェーンではトヨタ自動車・日産自動車・マツダ・三菱自動車工業などを主要顧客とする。
✔最終利益と利益率
椿本チエインの純利益は2020年まで縮小傾向が続いていたが、同年以降は増加傾向へと転換。2024年には過去最高となる純利益221億円に到達している。営業利益率は2020年を除けば7%~9%ほどで大いに安定しており、機械メーカーとしては高めの水準にある。
✔自己資本比率と純資産
椿本チエインの自己資本比率は長期的な増加傾向が続いており、2024年には69.9%に到達している。負債に依存しすぎない事業運営ができており、財務健全性は大いに良好である。純資産は2020年から増加傾向が続いており、2024年には2,621億円に到達している。
社員の待遇
✔平均年収と平均年齢
椿本チエインの平均年収は長期的に590万~680万円ほどで推移している。総合職の場合、30歳で530万~590万円ほど、課長職レベルで年収880万~950万円が目安となる。年功序列色が強いために昇給には勤続年数を重ねる必要がある。平均年齢は43.4歳(2024年)と、大手企業の標準的な水準を僅かに上回る。
✔従業員数と勤続年数
椿本チエインの単体従業員数は過去8年間に渡って微増傾向が続いており、2024年は3,063人の組織体制となっている。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は8,770人ほど。平均勤続年数は16.8年(2024年)と大手企業の標準的な水準をやや上回る。
上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。
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