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建設

【勝ち組?】ダイダンの就職偏差値・難易度と平均年収の企業研究【激務?やばい?】

企業概要

ダイダンは、ビル・工場向け空調・水道・電気工事を主力とする建設会社。1903年に菅谷元治が電気器具販売店として創業。1907年には電気工事会社へと転換したが、第一次世界大戦後に大阪電気暖房と合併。1930年代には関東軍の指定工事業者として満州地域で事業拡大を果たした。戦後にも高度経済成長・バブル景気における建築ブームを追い風に成長、大阪万博会場や関西国際空港の工事にも参画。現在においても電気工事系サブコン大手5社に数えられる業界大手。

POINT

・空調・電気・給排水設備工事を主力とするサブコン大手、大阪地盤
・売上高・利益いずれも過去最高圏に急増、利益率はそこそこだが財務健全
・平均年収1,066万円と業界上位級、平均勤続年数16.6年とかなり長め

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値:69(上位)

かなりの勝ち組サラリーマン。日系大企業としては上位級の待遇をしっかりと得られる。入社するには相応の能力が必要であるが、立ち回りを工夫すればチャンスはそれなりにある。
詳細な企業分析は以下の業績動向社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度:やや難関

採用人数は年間80~100人と多め。恵まれた待遇の優良企業であるが、建築業界の更にニッチ分野に特化した企業であるため選考倍率は高まりにくい。中堅大学からも積極採用しており、かなりの穴場。
採用大学:【国公立】東京工業大学・東北大学・金沢大学・埼玉大学・三重大学・鹿児島大学・兵庫県立大学・九州工業大学・防衛大学校、【私立】明治大学・日本大学・専修大学・成城大学・帝京大学・東京理科大学・芝浦工業大学・東京電機大学・日本工業大学など(出典:マイナビ2027

業績動向

✔売上高と営業利益

ダイダンの売上高は年度により変動しつつも長期的には増加傾向にあり、2024年には過去最高となる売上高2,627億円まで急増している*1。営業利益は2023年まで70億〜100億円ほどで推移していたが、2024年には過去最高となる230億円まで急増。
*1:2024年に売上高・利益が急増した理由は、①原材料費・労務費の高騰を受けた価格転嫁の進行、②医療施設・データセンターなど高利益率な工事の着実な遂行、③海外における大型プロジェクトの受注、など。

✔セグメント別の状況

ダイダンは、空調衛生工事事業(ビル・工場・医療施設などの空調設備・給排水衛生設備の設計・管理・施工、アフターサービスなど)、電気工事事業(受変電設備・太陽光発電設備・蓄電池設備の設計・管理・施工、IoT制御システムなど)、の2事業を有する。
当社は設備工事事業に特化した企業であるが、同事業では空調設備・電気設備・給排水設備の3分野を施工対象としている。現社名の由来となった旧社名・大阪電気暖房が示す通り、戦前から現在に至るまで空調工事を得意としており、現在でも売上高の約86%を空調衛生事業が占める。

✔最終利益と利益率

ダイダンの純利益は2022年まで50億〜65億円ほどで安定していたが、2024年には過去最高となる174億円に急増。景気後退局面も含めて利益確保ができており、安定的な利益確保ができている。営業利益率は長期的に4%〜5%ほどで推移していたが、2024年は8.77%まで上振れ。

✔自己資本比率と純資産

ダイダンの自己資本比率は50%〜58%ほどで安定していたが、2024年は49.7%にやや後退*2。とはいえ、安定的な利益体質を加味すれば、財務健全性は大いに良好と評価できよう。純資産は長期的な増加傾向が続いており、2024年には1,092億円に到達している。
*2:2024年に自己資本比率が低下した理由は、①シンガポール・Presico社の株式追加取得による連結子会社化、②資本金3億円未満の協力会社に対して現金100%の支払い条件化、③工事規模の大型化による必要運転資金の増加、など。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

ダイダンの平均年収は2023年まで890万〜950万円ほどで推移していたが、2024年には1,066万円まで上振れ*3。総合職の場合、30歳で年収730万〜830万円ほど、課長職レベルで年収1,200万~1,450万円ほどが目安となる。平均年齢は42.0歳(2024年)と大手企業の標準的な水準。
*3:当社はいわゆるサブコンに該当するが、給与水準は相当に高い。この要因は、①大手デベロッパー・大手メーカーから好採算案件の受注を勝ち取っている点、②残業・出張に伴う手当が厚い点、など。

✔従業員数と勤続年数

ダイダンの単体従業員数は2023年まで微増傾向が続いていたが、2024年に2,070人まで急増している。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は2,440人規模。平均勤続年数は2019年から微減傾向にあるが、2024年においても16.6年と建築業界としては上位クラス。

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