【勝ち組？】双日の就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

双日は、石炭･資源･化学品･食料･自動車･航空機･生活用品などを幅広く展開する総合商社。2003年に日商岩井とニチメンが合併して誕生した総合商社であり、戦前に日本最大の総合商社として君臨した鈴木商店の流れを汲む名門商社である。資源･鉄鋼･食糧ビジネスは勿論、自動車･航空機トレーディングや原子力燃料までを手掛ける。航空機分野では国内シェア首位を誇る他、中東アジアでは発電事業にも参画。国内外400社以上のグループを形成し、事業範囲は極めて広範に渡る。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：74(最上位)

日本社会におけるサラリーマンの最上位クラスの待遇を得られる。勝ち組サラリーマンとして胸を張れる人生が得られるが、入社するには相当以上の能力もしくは運が必要。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：難関上位級

総合職の採用人数は年間80人~110人ほど。昨今の商社人気の高まりによって応募者のレベルは上昇傾向、総合商社との併願者も多いため競争は熾烈である。
採用大学：【国公立】東京大学･大阪大学･東北大学･名古屋大学･神戸大学･広島大学･静岡大学･滋賀大学･東京都立大学･小樽商科大学･国際教養大学など、【私立】慶応義塾大学･早稲田大学･上智大学･明治大学･立教大学･法政大学･日本大学･東洋大学･中京大学･フェリス女学院大学など（出典：マイナビ2027）

業績動向

✔売上高と営業利益

双日の売上高は2020年まで1.6兆～1.8兆円ほどで推移していたが、2021年からは増加傾向に転換。2024年には売上高2.5兆円に到達している*1。営業利益も2020年までは270億~670億円のレンジで推移してきたが、2021年からは760億~1,140億円まで増加している。
*1：2021年以降の業績好調の主要因は、①世界的な資源価格高騰による石炭･鉄鋼価格の上昇、②メタノール･合成樹脂の需要増加、③海外市場における自動車需要の好調、など。

✔セグメント別の状況

双日は、自動車事業（完成車販売･サービスなど）、航空･社会インフラ事業（民間機･防衛機器･船舶･住宅･工業団地など）、エネルギー･ヘルスケア事業（再エネ･電力･原子力燃料･医療）、金属･資源事業（石炭･鉄鉱石･合金･炭素製品など）、化学事業（化学品･樹脂･レアアースなど）、生活産業･アグリ事業（穀物･小麦粉･油脂など）、リテール事業（コンビニ･外食･農産物･衣料品･マンションなど）、その他事業（物流･保険･データセンターなど）、の8事業を有する。
当社は極めて広範な事業展開を特徴としており、準大手の総合商社として知られる。最近では金属･資源事業が稼ぎ頭となっており、同事業が全社利益の約54%を占めるまでに至っている。が、本来の当社は（資源価格の乱高下に左右されない安定収益を求めて）非資源分野におけるビジネスを重視しており、航空機分野では民間航空機代理店として国内シェア首位を誇る。

✔最終利益と利益率

双日の純利益は2020年まで270億~700億円ほどで推移していたが、2021年からは増加傾向。同年以降は純利益820億～1,110億円まで増加している*2。営業利益率は長期的に1%～4%と高くはないが、事業規模の大きさによって利益を稼ぐ構造であるため問題ではない。
*2：双日の純利益は2021年･2022年は過去最高圏にあり、2003年の双日発足から過去最高を連続更新。かつてバブル崩壊で経営危機に瀕した日商岩井･ニチメンが合併を選んだ当時とは隔世の感。

✔自己資本比率と純資産

双日の自己資本比率は長年に渡って25%~30%レベルで推移している。商社は自己資本比率が高まりにくい事業構造であるため一見すると低く見えるが、財務の健全性に問題はない*3。純資産は2020年から右肩上がりで増加しており、2024年には1兆円に到達している。
*3：総合商社は規模･信用を活かして多額の資金を調達して事業に投資するビジネスモデル。常に新たな事業への投資を模索しているため、自己資本比率は高まりにくい業態。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

双日の平均年収は長年に渡って1,030万~1,240万円で安定的に推移している。さすがに財閥系の大手総合商社には及ばないものの、大手専門商社は上回る給与水準となっている。大卒総合職は30歳で年収900万～980万円ほど、課長職レベルで年収1,500万~1,700万円が目安となる。

✔従業員数と勤続年数

双日の単体従業員数は2020年に2,099人まで増加したが、同年以降は微減傾向がみられる。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は2.28万人ほど。平均勤続年数は15.0年（2023年）と大手企業の標準的な水準。

総合評価

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