【勝ち組？】ENEOSの就職偏差値と平均年収･待遇【企業研究レポート】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

ENEOSホールディングスは、石油･天然ガス･石油化学製品･非鉄金属などの製造･販売を手掛ける日本最大手の石油元売企業。2010年に新日本石油と新日鉱ホールディングスが合併して誕生。2017年には東燃ゼネラル石油を完全子会社化し、売上高10兆円を超える世界最大手の石油会社の一角となった。ENEOSブランドでガソリンスタンドを展開しており、国内シェア約45%で首位。傘下企業にはJX金属があり金属事業がエネルギーに次ぐ事業の柱、銅･レアメタル･貴金属などの非鉄金属領域でも存在感。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：74(最上位)

サラリーマンとしては最上位クラスの勝ち組。石油元売として業界首位の事業規模は勿論、高待遇かつ一般知名度も良好。石油分野の将来的な衰退が懸念ではあるが、当面は安泰。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：難関上位級

総合職の採用数は年間100人～140人ほど、石油元売のトップ企業だけあって高倍率。技術系採用･事務系採用いずれもハイレベル大学からの採用が多く、旧帝大･早慶クラスがボリューム層。
採用大学：【国公立】東京大学･京都大学･大阪大学･名古屋大学･東北大学･九州大学･横浜国立大学･金沢大学･岐阜大学･一橋大学･東京工業大学･名古屋工業大学･国際教養大学など、【私立】慶應義塾大学･早稲田大学･明治大学･関西学院大学･国際基督教大学･東京理科大学など（出典：マイナビ2027）

業績動向

✔売上高と営業利益

ENEOSホールディングスの売上高は年度毎の上下変動が激しく、過去8年間は7兆～15兆円レベルで変動している*1。営業利益は2021年には過去最高となる営業利益7,859億円に急増*2したが、同年以降は減少傾向。売上高と営業利益の連動性は低く、安定性も薄い。
*1：当社の売上高は、当該年度における原油価格･資源価格の市況変動に大きく左右される。2021年･2022年は急激な売上高の増加となったが、これは世界的な原油価格の高騰が主要因。
*2：2021年に営業利益が急伸した理由は、世界的な原油価格の高騰による在庫評価益の増加が主要因。

✔セグメント別の状況

ENEOSホールディングスは、石油製品事業（石油精製･販売、基礎化学品･潤滑油･ガス･水素）、石油･天然ガス開発事業（石油･天然ガスの探鉱･開発･生産など）、機能材事業（合成ゴム･二次電池材料、高機能モノマー･ポリマーなど）、電気事業（発電、電力調達･販売、都市ガスなど）、再生可能エネルギー事業（風力発電･太陽光発電･バイオマス発電など）、その他事業（アスファルト舗装･土木工事･建築工事、不動産賃貸など）、の6事業を有する。
当社は石油製品事業が売上高の約80%を占めており、石油･ガスが圧倒的な主力である。最近では再生可能エネルギーや脱炭素に注力しているが、依然として石油･ガスへの依存度は高い。2024年は石油製品事業が赤字転落しており、他事業の利益で同事業の赤字を補っている。

✔最終利益と利益率

ENEOSホールディングスの純利益は2019年に▲1,879億円に下落したが、2021年には5,371億円に増加。ただし、営業利益と同じく上下変動が激しいため安定しない*3。営業利益率も安定しておらず、▲1%から7.2%のレンジで変動。過去最高の売上高を記録した2022年も営業利益率は前年比で減少。
*3：石油元売会社には石油備蓄法により70日間分の石油を備蓄する義務があり、原油価格の大幅変動が起こった場合には備蓄による在庫が損益に大きく影響を及ぼす。この点についてはENEOSが公式HPにて詳細を解説しているため参考にしたい（参考リンク）。

✔自己資本比率と純資産

ENEOSホールディングスの自己資本比率は35.3%（2024年）となっている。売上高･利益いずれも安定しないことを踏まえると低めの水準に留まる。純資産は2022年まで2.7兆～3.2兆円ほどで推移していたが、2023年には3.7兆円に到達している。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

ENEOSホールディングスの平均年収は1,068万円（2024年）と高水準だが、これは持株会社の1,339人のみの平均年収。事業会社の総合職の場合、30歳で年収750万～850万円ほど、課長職レベルで1,100万~1,200万円ほど。平均年齢は44.0歳と大手企業の標準的な水準をやや上回る。

✔従業員数と勤続年数

ENEOSホールディングスの単体従業員数は1,339人（2024年）に過ぎず、従業員の殆どは事業会社に属している。子会社･関連会社を含めた連結従業員数は3.42万人ほど。平均勤続年数は17.4年（2024年）とかなり長めの水準だが、これは持株会社の1,339人のみの平均勤続年数である。

総合評価

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