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【勝ち組?】アルプスアルパインの就職偏差値・難易度と平均年収の企業研究【激務?やばい?】

企業概要

アルプスアルパインは、電子部品・センサ・カーナビ・音響機器などを製造する電機メーカー。2019年にアルプス電気とアルパインが合併して誕生、電子部品大手(アルプス電気)とカーナビ・音響大手(アルパイン)の合併によって車載向け部品~コンポーネントまでを扱える電機メーカーとなった。スマートフォン向け電子部品でも大手であり、内蔵カメラ手振れ補正アクチュエータで世界的シェアを獲得。電子振動部品では世界シェア首位であり、ニンテンドースイッチなどゲーム機にも振動部品が採用されている。

POINT

・自動車・スマートフォン向け電子部品大手、主力拠点は東北エリアに集積
・売上高は増加するも利益は停滞気味、財務体質は大いに健全
・平均年収641万円だが課長職なら900万円以上も、福利厚生もかなり充実

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値:62(中堅上位)

大手企業の中でも中堅上位クラスの1社であり、世間的にも有名企業として認知される。入社できればサラリーマンとして、かなり安定した人生が得られるだろう。
詳細な企業分析は以下の業績動向社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度:やや難関

総合職の採用人数は年間100名~130名だが、うち事務系採用枠は30名ほど。車好きを除けば一般知名度は低いが、地盤である東北エリアでは有力な就職先として底堅い人気がある。
採用大学:【国公立】東北大学・横浜国立大学・千葉大学・金沢大学・岩手大学・秋田大学・福島大学・会津大学・香川大学・電気通信大学・長岡技術科学大学など、【私立】明治大学・青山学院大学・立命館大学・学習院大学・拓殖大学・名城大学・東京理科大学・東京電機大学・東北工業大学など(出典:マイナビ2027

業績動向

✔売上高と営業利益

アルプスアルパインの売上高は2020年に7,180億円まで減少したが、同年以降は増加傾向に転換。2024年には過去最高となる売上高9,904億円に到達*1。営業利益は2017年に過去最高となる719億円を記録したが、2024年は341億円に留まっている。
*1:2020年に売上高が減少した理由は、①COVID-19感染拡大期における新車生産台数の急減による車載向け製品の販売不振、②スマートフォンの需要低迷による電子部品の販売不振、③世界的な物流混乱による物流コストの上昇、など。
*2:2017年に営業利益が伸びた理由は、スマートフォン用カメラの手振れ補正用途として使用されるアクチュエータ部品の販売好調が主要因(参考リンク)。

✔セグメント別の状況

アルプスアルパインは、コンポーネント事業(自動車向け・スマートフォン向けスイッチ類・アクチュエータ・ハプティックなど)、センサ・コミュニケーション事業(自動車向け・スマートフォン向けのセンサ・通信デバイス)、モジュール・システム事業(自動車向けナビゲーション・ディスプレイ・音響機器など)、その他事業(システム開発・金融事業・物流事業など)、の4事業を有する。
当社は自動車・スマートフォン向けの電子部品を主力としており、売上高の約54%を自動車向けのナビゲーションなどを主力とするモジュール・システム事業が占める。が、利益面ではコンポーネント事業が約81%を占めており、同事業が利益を支える構造となっている。

✔最終利益と利益率

アルプスアルパインの純利益は2019年・2020年に純損失に転落した他、2023年には純損失▲298億円を計上*3。ただし、2024年には純利益378億円まで増加しており、好転の兆しも。営業利益率は2019年以降は1%~4%ほどに留まっており、高くはない。
*3:2023年に純損失▲298億円を計上した理由は、①スマートフォン市場の飽和による電子部品の販売不振、②自動車向け新製品の量産遅れ、③拠点再編・赤字事業からの撤退による構造改革費用の発生、など。

✔自己資本比率と純資産

アルプスアルパインの自己資本比率は2018年以降は50%以上の水準で安定推移。赤字傾向が続いた時期においても、財務健全性はしっかりと維持できている。純資産は過去8年間に渡って伸び悩んでおり、3,500億~4,200億円レベルで停滞している。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

アルプスアルパインの平均年収は長年に渡って600万~640万円ほどで安定的に推移している。売上高9,000億円を超える大企業ではあるが、電機メーカーとしては標準的な給与水準に留まる。大卒総合職の場合、30歳で500万~600万円、課長職レベルで880万~950万円ほど。

✔従業員数と勤続年数

アルプスアルパインの単体従業員数は2019年にアルパインと経営統合したことで7,133人まで急増したが、同年以降は減少傾向。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は2.72万人ほど。平均勤続年数は17.3年(2024年)と大手企業の標準的な水準を上回る。

総合評価

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