【勝ち組？】東京センチュリーの就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

東京センチュリーは、伊藤忠商事グループに属する大手リース会社。1969年に伊藤忠商事･第一勧業銀行･日本生命･朝日生命の共同出資によるリース会社として創業。情報機器のリースにより業界12位に位置していたが、2009年には同業の東京リースと合併。2012年には格安航空会社のジェットスター･ジャパンに出資して航空機リース分野を強化した他、2013年にはニッポンレンタカーを子会社化して自動車分野にも注力。現在ではリース業界において、オリックス･三井住友ファイナンス&リースに続いて業界3位の規模を誇る。情報機器リース分野で国内シェア首位、自動車リース分野で国内シェア3位。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：68(上位)

かなりの勝ち組サラリーマン。日系大企業としては上位級の待遇をしっかりと得られる。入社するには相応の能力が必要であるが、立ち回りを工夫すればチャンスはそれなりにある。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

✔就職難易度：難関

総合職の採用数は毎年40名~50名ほど、リース業界の大手企業であるため倍率は決して低くない。転勤がない業務職（いわゆる事務一般職）採用枠は、毎年10名ほどしか採用しないため総合職以上の難関。
採用大学：【国公立】京都大学･大阪大学･名古屋大学･神戸大学･千葉大学･金沢大学･滋賀大学･埼玉大学･東京外国語大学など、【私立】慶應義塾大学･早稲田大学･国際基督教大学･明治大学･法政大学･成城大学･拓殖大学･関西外国語大学･白百合女子大学･桜美林大学など（出典：マイナビ2026）

業績動向

✔売上高と営業利益

東京センチュリーの売上高は、過去8年間にわ渡って緩やかな成長傾向が継続している。2023年には過去最高となる売上高1.34兆円に到達。営業利益は2021年まで720億〜880億円で横ばいであったが、同年以降は増加傾向。2023年には過去最高となる営業利益1,042億円に到達。
*1：当社の業績が成長している理由は、①船舶･航空機･不動産などの分野における高い専門性に基づく金融サービス（スペシャルティ事業）の成長、②海外展開や再生可能エネルギーなど新規事業の拡大、など。

✔セグメント別の状況

東京センチュリーは、国内リース事業（情報通信機器･事務用機器･産業機械･輸送用機器のリース･ファイナンスなど）、オートモビリティ事業（オートリース･レンタカー･カーシェアなど）、スペシャルティ事業（船舶･航空機･不動産などを対象としたリース･ファイナンスなど）、国際事業（東アジア･アセアン･北米･中南米における事業展開）、環境インフラ事業（再生可能エネルギーおよび発電事業に関するリース･ファイナンスなど）、その他事業（保険代理店事業など）、の6事業を有する。
当社はリース事業によって発展した企業であるが、現在ではスペシャルティ事業･国際事業への注力を進めている。社是として「”⾦融×サービス×事業”の新領域へ」を掲げる他、2016年には社名から「リース」を外すなど、金融をコアとした価値創出に注力している。

✔最終利益と利益率

東京センチュリーの純利益は2022年まで430億～560億円ほどで推移していたが、2022年のみ急落*2。が、2023年には過去最高となる純利益721億円に急増。営業利益率は6%〜7%で推移しており、リース業界としては上位レベルの利益率。
*2：2022年に純利益が急減した理由は、ロシアによるウクライナ侵攻によって露･アエロフロート社にリースした航空機の回収不能に伴う特別損失748億円が理由（参考リンク）。

✔自己資本比率と純資産

東京センチュリーの自己資本比率は9%~13%前後とかなり低い水準にあるが、これはリース業の特性によるもの。リース会社は借入などで調達した資金でリース対象の資産を購入、収益を得るビジネスモデルゆえに自己資本比率が低くなりやすい。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

東京センチュリーの平均年収は、820万〜870万円ほどで長期的に横ばい。大卒総合職は30歳で年収600万〜720万円ほど、課長職レベルで1,100万〜1,300万円に達する。平均年齢は2018年から微増傾向が続いており、直近では44.1歳となっている。

✔従業員数と勤続年数

東京センチュリーの単体従業員数は2020年まで減少傾向が続いていたが、同年を底に増加傾向に転換。直近では1,037人ほどの組織規模となっている。平均勤続年数は直近で17.2年と、金融業界としては大いに長めの水準。

上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。

総合評価

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