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【勝ち組?】ハウス食品の就職偏差値・難易度と平均年収の企業研究【激務?やばい?】

企業概要

ハウス食品グループ本社は、カレー・シチュー・健康食品・外食事業などを主力とする食品メーカー。1913年に浦上靖介が薬原料店として大阪市南区で創業し、1928年に『ハウスカレー』を発売してカレー分野へと進出。1963年には子供も食べられる甘口カレー『バーモントカレー』を発売し、当社を代表するブランドへ成長。1971年には東京証券取引所に株式上場を果たし、上場食品メーカーとなった。1980年代には米国に進出し、豆腐を主力製品として海外事業を拡大。2015年には『カレーハウスCoCo壱番屋』を展開する壱番屋をグループ会社化し、外食カレーの事業基盤を獲得。その後もギャバン・マロニーなどをグループ化し、香辛料・業務用食品・加工食品まで事業領域を拡大。現在では国内カレールー市場において約60%以上のシェアを誇り、外食・健康食品・業務用食品・海外事業も展開する総合食品グループへと成長している。

POINT
  • カレー分野で国内シェア60%以上のトップ企業、北米では豆腐事業で急成長
  • 売上高・利益いずれも横ばいで安定型、財務体質は大いに健全
  • 平均年収828万円、若手のうちは高くないが管理職以上で大きく伸びる
  • 就職偏差値と難易度

    ✔就職偏差値:64(中堅上位)

    カレー分野のトップ企業として極めて高い一般知名度を誇る。景気後退局面にも利益が極めて安定しているうえ、財務体質も傑出して堅牢である。給与水準も概ね良好だが、突出はしない水準。
    詳細な企業分析は以下の業績動向社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

    ✔就職難易度:難関

    総合職の採用人数は年間40人~60人と知名度の割に少ないうえ、半数以上が理系採用枠となっている。食品メーカーの例に漏れず選考倍率は高倍率になりやすく、高難易度である。
    採用大学:【国公立】大阪大学・名古屋大学・神戸大学・岡山大学・静岡大学・和歌山大学・島根大学・高崎経済大学・大阪公立大学・京都府立大学など、【私立】早稲田大学・明治大学・中央大学・法政大学・関西大学・立命館大学・近畿大学・南山大学・獨協大学・昭和女子大学など(出典:マイナビ2028

    業績動向

    ✔売上高と営業利益

    ハウス食品グループ本社の売上高は2021年に2,500億円まで後退したが、これは会計基準の変更による影響。同年以降は売上高の増加傾向が続いており、2025年には過去最高となる売上高3,154億円に到達している。営業利益は長期的に150億〜200億円で安定しており、景気後退局面にも底堅い。
    *1:2021年に売上高が減少した理由は、「収益認識に関する会計基準(企業会計基準第29号)」の適用による大幅減収が主要因。あくまでも会計処理の変更によるものであり、本業が不振に陥ったわけではない。

    ✔セグメント別の状況

    ハウス食品グループ本社は、香辛加工食品事業(家庭用・業務用のカレールー・レトルトカレー・シチュー・スパイス・でんぷん麺など)、健康食品事業(健康ドリンク『ウコンの力』『C1000』『1日のビタミン』など)、海外食品事業(米国・中国・東南アジアにおける事業展開)、外食事業(カレーハウス『CoCo壱番屋』)、その他事業(食品輸入・食品分析・惣菜販売など)、の5事業を有する。
    当社の事業構造は、カレー分野を圧倒的な主力としながら、健康食品・外食・海外事業などを組み合わせることで成立している。なかでも『バーモントカレー』『ジャワカレー』などを展開する家庭用カレールーは圧倒的なブランド力を有しており、国内カレールー市場で約60%のシェアを掌握している。カレー製品は生活必需性が高く景気変動の影響を受けにくい一方、国内人口の減少によって市場拡大余地は限られる。そのため、最近では健康食品・外食・海外事業を成長領域として育成している。健康食品分野では『ウコンの力』などの機能性飲料・健康食品を展開する他、外食事業では『カレーハウスCoCo壱番屋』を展開する壱番屋をグループ会社に有する。海外事業では米国において豆腐事業が急成長する他、中国・東南アジアでのカレー関連事業などを展開している。

    ✔最終利益と利益率

    ハウス食品グループ本社の純利益は過去8年間に渡って87億~139億円ほどで推移しているが、2024年のみ175億円まで上振れしている*2。営業利益率は長期的に5%~7%ほどで横ばいであるが、食品メーカーとしては高めの水準である。
    *2:2024年に純利益が増加した理由は、①COVID-19終息による『ウコンの力』の販売好調、②外食事業における『CoCo壱番屋』の好調、③前年度からの値上げ対応による増収増益効果、など。

    ✔自己資本比率と純資産

    ハウス食品グループ本社の自己資本比率は長期的に66%~70%ほどで安定的に推移している。有利子負債は僅かに過ぎず、実質無借金経営を達成している。安定的な利益体質を考慮すれば、財務健全性は極めて高い。純資産は過去8年間に渡って微増傾向がみられ、2025年には3,228億円に到達している。

    社員の待遇

    ✔平均年収と平均年齢

    ハウス食品グループ本社の平均年収は828万円(2025年)となっているが、これは持株会社の480人のみの平均年収*3。事業会社の場合、総合職・30歳で年収550~650万円ほど、課長職レベルで年収900万~1,000万円が目安となる。平均年齢は41.8歳(2025年)と、大手企業の標準的水準にある。
    *3:当社の平均年収は食品業界でも最上位クラスだが、これは製造部門・販売部門などを子会社化していることが主要因。当社本体の従業員の殆どが、グループ管理・事業企画などに従事するホワイトカラーであるため平均年収が高くなりやすい。

    ✔従業員数と勤続年数

    ハウス食品グループ本社の単体従業員数は増加傾向にあり、2025年には480人に到達している。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は6,564人ほど。平均勤続年数は2020年まで17年以上で推移していたが、2025年は14.9年となっている。

    総合評価

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