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【勝ち組?】神戸製鋼所の就職偏差値・難易度と平均年収の企業研究【激務?やばい?】

企業概要

神戸製鋼所は、鉄鋼・素材・機械・建機・電力などを展開する大手鉄鋼メーカー。1905年に総合商社・鈴木商店が民営製鉄所として創業。戦前から事業多角化を進め、船舶エンジン・ショベル・ドリルなど民生用機械にも積極進出。1995年には阪神淡路大震災で民間最大となる総額1,020億円の被害を受けるも、被災から2ヵ月半で高炉再稼働を果たした。現在では、鉄鋼を中核としつつ、非鉄金属・建設機械・産業機械・電力にも事業領域を広げており、際立った事業多角化を特徴とする。神戸に本拠地を置く名門企業として地域との結び付きも強く、神戸商工会議所の歴代会頭を多数輩出。

POINT
  • 日系高炉メーカー3社の一角、製鉄業界トップレベルで事業多角化が進む
  • 売上高・利益は低迷から脱して好調に、財務体質の改善も進む
  • 平均年収812万円へと急改善、福利厚生は企業規模なり
  • 就職偏差値と難易度

    ✔就職偏差値:66(上位)

    2017年に品質不正問題、2020年には経営不振に揺れたが、最近では業績低迷から脱した。低迷していた給与水準も上昇傾向がみられる。関西圏における社会的名声は高い。
    詳細な企業分析は以下の業績動向社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。
    ■65→66に改定:2022年からの継続的な業績回復と財務体質の健全化、従業員の待遇改善を再評価。1ノッチ格上げとした(2026年3月)

    ✔就職難易度:難関

    総合職の採用人数は年間90人~120人ほどだが、関西圏の著名企業ゆえに採用倍率は甘くない。一時期は不正問題と業績悪化で人気低迷したが、最近は復活傾向。
    採用大学:【国公立】京都大学・大阪大学・九州大学・神戸大学・広島大学・滋賀大学・熊本大学・電気通信大学・京都工芸繊維大学など、【私立】慶應義塾大学・早稲田大学・青山学院大学・同志社大学・関西学院大学・立命館大学・専修大学・東京理科大学・工学院大学など(出典:マイナビ2027

    業績動向

    ✔売上高と営業利益

    神戸製鋼所の売上高は2021年まで1.7兆~1.9兆円レベルでの推移が続いてきたが、同年以降は増加傾向に転換。2025年には過去最高となる売上高2.55兆円まで増加している*1。営業利益は2021年から増加傾向が続いており、2024年には過去最高となる1,866億円まで到達。
    *1:2024年・2025年に売上高・利益が増加した理由は、①世界的な原材料価格の高騰による鋼材価格の上昇、②機械事業・電力事業の利益拡大、③2020年の構造改革によるコスト削減効果の顕在化、④為替レートの円安推移による為替効果、など。

    ✔セグメント別の状況

    神戸製鋼所は、鉄鋼アルミ事業(鋼板・高張力鋼板・アルミパネル材・缶材など)、素形材事業(鋳鍛鋼・アルミ鍛錬・自動車部品・航空機部品など)、溶接事業(ワイヤ・ロボットシステム)、機械事業(樹脂ペレット製造装置・プレス加工装置・真空成膜装置など)、エンジニアリング事業(交通システム・バイオマス発電・溶融炉)、建設機械事業(油圧ショベルなど建設機械)、電力事業(神戸発電所・真岡発電所)、その他事業、の8事業を有する。
    当社の事業構造は、鉄鋼・アルミ・素形材を中心とする素材事業と、機械・エンジニアリング事業、ならびに電力事業を組み合わせた多角的ポートフォリオによって成立している。素材分野では、自動車用高張力鋼板・アルミ板材・銅加工品など付加価値の高い分野に重点を置くことで、価格競争に巻き込まれにくい事業展開を進めている。機械分野では、製鉄設備向けに蓄積した機械技術を活用して、建設機械・圧縮機・産業機械・環境装置などを幅広く展開することで、素材事業の浮き沈みを緩和する役割を担っている。電力事業は製鉄所を安定稼働させるために進出した経緯があるが、現在では電力の外部販売によって全社利益の約32%を支えている。総じて、素材・機械・電力という異なる事業が相互に補完関係を持ち、単一事業に依存しない収益構造を形成していると評価できる。

    ✔最終利益と利益率

    神戸製鋼所の純利益は2020年に▲680億円に沈んだが*2、同年以降は増加傾向が続いている。2025年には過去最高となる純利益1,201億円に到達している。営業利益率は2023年まで0%~4%ほどの低空飛行が続いていたが、2024年・2025年は6%~7%に上振れ。
    *2:2020年に純損失に転落した理由は、①米中貿易摩擦に端を発した世界的な鉄鋼需要の減少による販売減少、②チタン事業・アルミ鋳鍛事業・鋳鍛鋼事業などにおける減損損失499億円の計上、③COVID-19感染拡大後の株式市場の急落を受けた投資有価証券評価損150億円の計上、など。

    ✔自己資本比率と純資産

    神戸製鋼所の自己資本比率は2023年まで27%~32%ほどで推移していたが、2025年には40.2%まで持ち直している。過去の停滞を脱したうえで、将来の市況変動にも耐えうる財務基盤が整いつつある。純資産は2021年まで0.7兆~0.8兆円で推移していたが、2025年には1.23兆円まで上振れている。

    社員の待遇

    ✔平均年収と平均年齢

    神戸製鋼所の平均年収は2023年まで520万~600万円ほどの水準で推移していたが、2025年には812万円まで上振れ。かつては大手製鉄メーカーとしては低水準に留まっていたが、企業規模に見合った給与水準に引き上げられたと評価できる。総合職の場合、35歳の主幹級で年収750万~800万円ほど、課長職レベルで970万~1,080万円ほどが目安。

    ✔従業員数と勤続年数

    神戸製鋼所の従業員数は1.1万人レベルで安定的に推移している。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は3.8万人ほど。平均勤続年数は2021年まで減少傾向がみられたが、2025年は15.4年と大手メーカーの標準的な水準にある。

    総合評価

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