企業概要
ブルドッグソースは、ステーキレストラン「ブロンコビリー」を運営する外食会社。1903年に小島仲三郎が食品卸会社として創業。1905年にはソース製造を開始して食品メーカーへと転身。戦時中は政府により外来語「ブルドッグ」を使用禁止されたが、終戦後には現社名へと改称。1951年には「とんかつソース」を発売、食生活の変化にあわせたソース商品を展開。2005年には経営破綻した関西圏老舗のイカリソースを救済して傘下入りさせた。現在ではおたふくソースと双璧を成すソース業界2強の一角であり、国内シェア25%を掌握する最大手。
・ソース分野で国内首位、関西地盤の「イカリソース」も当社傘下
・売上高･利益いずれも横ばいだが、財務体質は大いに健全
・平均年収522万円と中堅食品メーカーなり、平均勤続年数は16.1年と良好
業績動向
✔売上高と営業利益
ブルドッグソースの売上高は、長期的に160億~170億円ほどで安定していたが、2021年以降は130億円規模へと後退*1。営業利益は年度により波があるが、4億〜9億円ほどでの推移となっている。
*1：2020年から企業会計基準第29号「収益認識に関する会計基準」を適用。収益認識の基準が変更されたことが減収要因となってとり、本業の状況には変化ない。
✔セグメント別の状況
ブルドッグソースは、ソース類事業（ウスターソース･中濃ソース･とんかつソース･パスタソース･ドレッシングなどの製造販売）のみの単一事業会社である。
当社はソースのみに特化した事業運営を志向。家庭用ソースの方が売上高に占める割合は大きく、業務用ソース･たれ類などが補完的役割を果たしている。長期ビジョンでは「ソースを極める世界ブランドへの成長」を掲げるが、海外売上高比率は4%ほどに留まっており海外進出はまだ道半ばの状況。
✔最終利益と利益率
ブルドッグソースの純利益は長期的に6億〜8億円ほどで安定しており、景気後退局面にも利益は変動しにくい。2022年には純利益5.9億円とやや減少*2。営業利益率は2016年頃は3%〜5%ほどで推移しており、中堅食品メーカーなりの水準。
*2：2022年に利益減少した理由は、①ソース原料のトマト･砂糖の価格高騰によるコスト増、②世界的な燃料価格高騰を受けた工場稼働コスト増加、が主要因
✔自己資本比率と純資産
ブルドッグソースの自己資本比率は2020年までは75%前後の超高水準で安定的していたが、同年以降は低下傾向にあるが一過性の要因*3。純資産は2017年から200億円前後で横ばいが続いている。
*3：2022年に自己資本比率が低下した理由は、主力の館林工場の設備更新･建屋新築に約85億円を投じるために金融機関から資金を借り入れしたことが主要因。
社員の待遇
✔平均年収と平均年齢
ブルドッグソースの平均年収はやや低下傾向にあり、2018年以降は520万~530万円ほどで安定的。中堅食品メーカーの標準的な給与水準となっている。総合職の場合、30歳で450万〜530万円、課長職レベルで年収730万~800万円ほどが目安。
✔従業員数と勤続年数
ブルドッグソースの単体従業員数は2017年･2018年にやや増加したが、同年以降は220人前後で横ばい。平均勤続年数は15年以上の水準で安定しており、従業員の定着は良い方。
総合評価
企業格付け：C
■業績動向
安定的。ソース分野で国内首位だが、良くも悪くも国内市場は飽和しており売上高が急変するような要素はない。利益面は原材料価格･人件費などに影響されるとはいえ、過去8年間に渡って純利益5.9億〜8.8億で推移しているのは安定型と評価できよう。2023年から埼玉県の鳩ヶ谷工場を閉鎖、生産体制の合理化を進めているため数年後には利益底上げ要素になる可能性はある。
■財務体質
極めて良い。2020年までは実質無借金経営を維持しており、有利子負債は銀行とのお付き合いレベルのみ。2022年には館林工場の設備更新･建屋新築のために有利子負債を増やしているが、まったく返済には問題がない。中堅食品メーカーにおける模範的な財務体質である。
■ビジネス動向
長期目標として「2032年に売上高245億円･海外売上高比率26%」を見据える。食嗜好の多様化にあわせた商品開発を進め、日本国内・海外において各地の嗜好に応じてローカライズされた商品投入を計画。従来から得意としてきた中濃ソース等のブラウンソースだけでなく、洋食のホワイトソース・ブールブランにおける勢力拡大も目指す。
就職格付け：C
■給与水準
平均年収522万円と中堅食品メーカーの標準的な水準。老舗企業であるうえ業績も安定しているため、伝統的な日本企業らしい年功序列制度がベース。若手社員のうちは昇給ペースは緩慢であるが、長く勤めることで徐々に給与水準は改善される。課長職レベルとなれば730万~800万円に達する。
■福利厚生
まずまず。家賃補助制度があるものの、支給額は3,000円/月ほどで少ない。借上げ社宅制度では家賃の75%が会社負担となるが、入社後5年までの若手社員かつ実家が遠方の場合のみ。年間休日122日とそこそこ休日が多いうえ、年2回のアニバーサリー休暇が付与される。本社･支社は服装自由となっており、毎日スーツを着なくても済む。
■キャリア
営業職・生産技術職・研究開発職の3職種制。営業職は全国各地の営業所への転勤が伴うが、生産技術職・研究開発職は自社工場での勤務が基本。年功序列で昇進していくため、管理職への昇格は40代以降が目安。現在の役員体制は、代表取締役社長をはじめとする生え抜きの役員はすべて営業畑の出身である。