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電機

【勝ち組?】キーエンスの就職偏差値・難易度と平均年収の企業研究【激務?やばい?】

企業概要

キーエンスは、自動制御機器・計測機器・顕微鏡などの開発・販売を事業とする電子機器メーカー。1974年に現名誉会長の滝崎武光が設立したリード電機が発祥、1986年に現社名のキーエンスに社名変更。ファクトリーオートメーション分野で米コグネックスに次ぐ世界第2位、世界40カ国以上に進出しており海外売上高50%以上。驚異的な利益率と卓越したビジネスモデルで知られ、時価総額は日系企業上位5社に数えられる。2009年にジャストシステムと資本提携、現在に至るまで同社の筆頭株主である。

POINT
  • ファクトリーオートメーション分野で世界2位の電子機器メーカー
  • 売上高は成長基調で営業利益率は50%以上と超高水準、海外売上高も拡大が続く
  • 平均年収2,039万円と日本企業として最高峰、ブラック企業ではない
  • 就職偏差値と難易度

    ✔就職偏差値:78(頂点)

    サラリーマン社会の頂点。高利益率かつ将来性ある事業展開に加えて、群を抜く給与水準の高さが最大の強み。が、希少価値があるキャリア価値を積めるとは限らず、やや査定は落ちる。
    詳細な企業分析は以下の業績動向社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。

    ✔就職難易度:難関上位級

    業績拡大により総合職の採用数を拡大しており、最近では年間300人以上とかなりの大量採用。ハイレベル大学の出身者が多いが、自社カルチャーにマッチするかの人格重視の採用方針である。
    採用大学:【国公立】東京大学・京都大学・大阪大学・東京工業大学など、【私立】慶應義塾大学・早稲田大学・上智大学・明治大学・関西学院大学・法政大学など(出典:大学通信ONLINE

    業績動向

    ✔売上高と営業利益

    キーエンスの売上高は2020年まで5,000億円レベルで推移していたが、同年以降は成長傾向。2024年には過去最高となる売上高1.05兆円に到達している*1。営業利益は2020年まで2,700億~3,100億円で安定していたが、2024年には5,497億円まで上振れしている。
    *1:2021年から売上高・利益が増加した理由は、①世界的な労務費の上昇による自動化・省人化ニーズの拡大、②海外市場における営業体制の強化によるシェア拡大(参考リンク)、③為替レートの円安推移による為替効果、など。

    ✔セグメント別の状況

    キーエンスは電子応用機器事業(ファクトリーオートメーション製品の開発・流通・販売およびアフターサービス)のみの単一事業会社である。
    当社は製造・流通・医療における自動化・効率化に必須となる製品を開発・販売している。具体的な製品としてはセンサ・安全機器・ハンディターミナル・データロガーなど極めて多岐に渡る(参考リンク)。顧客の課題解決に向けたマーケットイン型の製品を開発したうえで、生産は協力会社に委託することで生産コストを低減、更には定価で売り切る直販体制によって超高利益率を達成している(参考リンク)。

    ✔最終利益と利益率

    キーエンスの純利益は2020年まで1,900億~2,200億円で推移していたが、同年以降は増加傾向に転換している。2024年には過去最高となる3,986億円に到達。営業利益率は50%以上の超高水準で安定的に推移しており、驚異的な高利益率を誇っている。

    ✔自己資本比率と純資産

    キーエンスの自己資本比率は94.5%(2024年)と驚異的な超高水準にあるうえ、過去8年間に渡って90%以上を一貫して維持している。負債にまったく依存しない無借金経営を達成しており、財務健全性は鉄壁*2。純資産は過去8年間に渡って右肩上がりで推移しており、2024年は3.1兆円に到達。
    *2:当社の貸借対照表を見ると、2025年3月時点で現預金5,790億円・有価証券6,401億円・投資有価証券1.5兆円を保有。ファブレス経営によって資産の大半を流動性が高いアセットで保有しており、見かけの数字以上の健全性を確保している。

    社員の待遇

    ✔平均年収と平均年齢

    キーエンスの平均年収は2,039万円(2024年)と極めて高水準。総合職の場合、30歳で年収1,650万円~1,800万円、課長職レベルで2,500万~2,700万円に到達する。卓越した利益率を武器に日系企業トップクラスの給与水準を維持し続けている。平均年齢が34.8歳(2024年)と、若い組織体制となっている。

    ✔従業員数と勤続年数

    キーエンスの単体従業員数は過去8年間に渡って増加基調が続いており、2024年には3,205人の組織体制となっている。子会社・関係会社を含めた連結従業員数は1.2万人ほど。平均勤続年数は11.1年(2024年)と大手企業としては短めだが、平均年齢が若い組織であることを考えれば違和感はない。

    総合評価

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